近隣競合店出店による既存フィットネスクラブの業績悪化
FY2019に初出。9回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026。
ウェルネオシュガーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「フィットネス事業につきましては、子ども向けスクール事業の広告宣伝手法の改善、スクール生の受入態勢の拡充に取り組んでいます。会費収入は堅調に推移したものの、前連結会計年度において店舗の閉鎖を実施した影響により減収となりました。」
会員・会費の回復と並行して、競合環境、不採算店舗閉鎖の影響が残る事業状況を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「フィットネス事業では、会員数は徐々に回復傾向にあるものの、競合サービスの台頭など多様化が進み、経営環境は依然として厳しい状況にあります。」
会員数の回復傾向と並行して、競合サービスの台頭・多様化による厳しい競争環境を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「フィットネス事業では、新型コロナウイルスの感染症法上の分類が5類へと移行したことにより会員数の回復を見込んでおりますが、競合サービスの台頭など多様化が進み、経営環境は引き続き厳しい状況にあります。」
健康産業事業では会員数回復を見込む一方、競合サービスの台頭・多様化による厳しい競争環境が継続していると再確認している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「しかしながら、依然としてコロナ禍の影響は尾を引いており、また、首都圏を中心として新たなコンセプトを持つ競合サービスの台頭など多様化も進み、引き続き厳しい経営環境が続いております。」
健康産業事業について、新たなコンセプトを持つ競合サービスの台頭・多様化を新たな競争環境として明示し、厳しい経営環境が継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業利益は、健康産業事業におきまして、総合フィットネスクラブ既存店舗の競争激化による不振や新店舗開店費用の負担増加に加え、新型コロナウイルス感染症拡大が影響したことから、前期比14.8%減の2,858百万円となりました。」
既存総合フィットネスクラブの競争激化に加え、新型コロナウイルス感染症拡大が影響し、全社営業利益が14.8%減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「「A-1 EXPRESS」などコンパクトジムも着実に業績を伸ばしていますが、総合フィットネスクラブ既存店舗の競争激化による不振や新店舗開店費用の負担増加から、セグメント損失は54百万円(前年同期は株式会社エヌエーシーシステム株式取得関連費用63百万円の発生によりセグメント損失2百万円)となりました。」
コンパクトジムが業績を伸ばす一方、総合フィットネスクラブ既存店舗の競争激化による不振と新店舗開店費用により、健康産業事業のセグメント損失が54百万円となった。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度末に連結子会社化した株式会社エヌエーシーシステムが寄与し、売上高は1,722百万円(前年同期比44.9%増)となりましたが、同社取得に係るのれん償却額50百万円の計上、新店舗開店費用の発生、および総合フィットネスクラブ既存店の近隣への競合店出店による業績悪化により、セグメント損失は31百万円(前年同期セグメント利益55百万円)となりました。」
近隣への競合店出店が既存総合フィットネスクラブの業績悪化要因となり、健康産業事業は前年同期の利益から31百万円のセグメント損失となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「前連結会計年度末に連結子会社化した株式会社エヌエーシーシステムが寄与し、売上高は860百万円(前年同期比45.5%増)となりましたが、同社取得に係るのれん償却額25百万円を計上したことおよび総合フィットネスクラブ既存店が、近隣への競合店出店による影響を受けたことにより、セグメント損失は10百万円(前年同期セグメント利益24百万円)となりました。」
近隣競合店の出店が既存総合フィットネスクラブに引き続き影響し、健康産業事業が前年同期の利益から10百万円のセグメント損失となったと説明している。 - FY2019初出有価証券報告書
「新規出店費用の増加、株式会社エヌエーシーシステムの株式取得関連費用の発生に加え、総合フィットネスクラブ既存店が、近隣への競合店出店による影響を受けたことにより、売上高は2,361百万円(前期比2.3%増)となったものの、セグメント利益は16百万円(同84.1%減、当該取得関連費用控除前セグメント利益80百万円(同24.0%減))となりました。」
近隣への競合店出店が既存総合フィットネスクラブに実際に影響し、健康産業事業のセグメント利益が前年同期比84.1%減となった要因の一つとして記載している。