人材確保・育成不全による受注確保リスク
FY2019に初出。5回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。104社中28社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに103社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「しかし、当社の求める人材「技術力と人材を備えるトータルエンジニアリング集団」を確保・育成ができない場合、受注高の確保に支障をきたし、当社の経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
必要な人材を確保・育成できない場合の受注高及び業績への影響可能性を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当該リスクの対応策として、採用支援サービスの活用、人事担当者による大学訪問、会社説明会の実施、インターンシップの導入等新卒社員や中途社員の採用を推進しております。また、多様性を伴った社員の幸福の追求及び魅力的で働きがいのある職場づくりを構築し、人材の確保に努めております。」
従来の採用・教育施策に加え、採用支援サービス、多様性及び働きがいのある職場づくりを対応策として明示している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当該リスクの対応策として、人事担当者による大学訪問、会社説明会の実施、インターンシップの導入等新卒社員や中途社員の採用を推進しております。また、多様性を伴った社員の幸福の追求及び魅力的で働きがいのある職場づくりを構築し、人材の確保に努めております。また、次世代に繋ぐべく人材の教育投資を積極的に実施し、人材の育成にも努めております。」
採用活動に加え、働きがいのある職場づくりと教育投資を人材確保・育成不全リスクへの対応策として明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社は、今後の事業戦略として営業部門や施工部門において優秀な人材を確保し育成していくことが重要な課題であると認識しております。しかし、当社の求める人材を確保・育成ができない場合、受注高の確保に支障をきたし、当社の経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
必要な人材を確保・育成できない場合の受注高及び業績への影響可能性を継続して記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は、今後の事業戦略として営業部門や施工部門において優秀な人材を確保し育成していくことが重要な課題であると認識しております。しかし、当社の求める人材を確保・育成ができない場合、受注高の確保に支障をきたし、当社の経営成績及び財政状態等に影響を及ぼす可能性があります。」
人材確保・育成の施策とは別に、必要な人材を確保・育成できない場合の受注高及び業績への影響を、新たなリスクとして明示している。