人材確保・人材育成の強化
FY2018に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- FY2025前進有価証券報告書
「重要課題 戦略 指標（2026年8月期） 実績（当事業年度） 人材育成及び確保 人材定着への対策 e-ラーニング一人当たり受講件数年5件 1回(年) 新卒入社3年未満の離職率20％未満 11.1％ 省エネ計算、省エネ補助金、BIM、ZEB等の講習会参加回数年5回以上 14回 ダイバーシティの推進 多様な人材が活躍できる職場環境 女性管理職比率5％ 1.5％ 技術系従業員に占める女性比率5％ 4.5％ ワーク・ライフ・バランスの推進 有給休暇取得の促進 有給休暇消化率50％以上 49.6％ 有給休暇平均消化日数9日以上 9日 育児と仕事の両立支援 育児休業取得率(男性)100％ 100.0％」
人材育成・確保、離職率、講習会、女性比率、有給休暇及び男性育児休業取得率について、2026年8月期目標と当事業年度実績を具体的に開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「課題 戦略 指標（2026年8月期） 実績（当事業年度） 人材育成及び確保 人材定着への対策 e-ラーニング一人当たり受講件数年5件 1回(年) 新卒入社3年未満の離職率20％未満 28.5％ 省エネ計算、省エネ補助金、BIM、ZEB等の講習会参加回数年5回以上 15回 ダイバーシティの推進 女性管理職比率5％ 1.6％ 技術系従業員に占める女性比率5％ 1.9％ 有給休暇消化率50％以上 51.2％ 有給休暇平均消化日数9日以上 9日 育児休業取得率(男性)100％ 100.0％」
人材育成・確保、ダイバーシティ、ワーク・ライフ・バランス及び育児との両立について、2026年8月期の指標と当事業年度実績を具体的に開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、お客様の設備事業に関するニーズを把握し、満足と信頼を得るために「技術力と人材を備えるトータルエンジニアリング集団」を育成してまいります。これらを実現するため、多様・多彩な人財を育成・確保して事業基盤を強化するとともに、必要な研修やプログラムを提供してまいります。また、技術継承のためのOJTや従業員のキャリア形成実現に向けたフォローに努めてまいります。」
人材確保・育成策を、技術継承、OJT、キャリア形成、研修プログラム及び多様な人材の確保へ具体化した。2026年8月期に向け、女性管理職比率5％、技術系従業員に占める女性比率5％、有給休暇消化率50％以上等の指標も開示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「建設業における慢性的な技術労働者不足が進む中、多様性を伴った社員の幸福の追求及び魅力的で働きがいのある職場づくりに取り組んでまいります。次世代に繋ぐべく人材への教育投資を積極的に実施し、「空間のスペシャリスト」を育成してまいります。」
人材確保・育成策が、多様性、働きがいのある職場づくり、教育投資及び空間のスペシャリスト育成へ具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当該リスクの対応策として、人事担当者による大学訪問、会社説明会の実施、インターンシップの導入等新卒社員や中途社員の採用を推進し、人材の確保に努めております。また、集合研修、職場内研修等を通じて、人材の育成にも努めております。」
人材確保・育成の施策として、大学訪問、会社説明会、インターンシップ、集合研修及び職場内研修を具体的に記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社では、営業部門及び施工部門において、経営の基本方針の源泉として、専門的な知識やコミュニケーションスキルの高い人材確保及び育成が必要であり、そのための社内教育訓練プログラムの充実を図ってまいります。」
人材確保・育成の方針を継続し、営業・施工部門に必要な専門知識及びコミュニケーションスキルを対象とした社内教育訓練プログラムを手段として明示した。 - FY2018初出有価証券報告書
「環境変化に左右されない強固な企業体質づくりのため、人材確保及び人材育成の強化に努めてまいります。」
環境変化に左右されない企業体質づくりの施策として、人材確保と人材育成の強化を新たに掲げている。