BCP・備蓄・訓練・テレワークによる事業継続対応
FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。89社中10社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループとしては、自然災害等の発生に備え、人的被害の回避を最優先としつつ事業継続を図るため、災害用備蓄品の確保、想定シナリオに基づく訓練の実施、BCPマニュアルの整備、サプライチェーンの混乱への対策及びテレワーク等を可能とする社内情報インフラの運用等により、リスク回避と被害最小化に努めてまいります。」
BCP対応について、想定シナリオに基づく訓練、サプライチェーン混乱対策、社内情報インフラの運用を具体的に記載している。安全研修受講者数も目標2,420人に対し2,979人となっている。 - FY2024前進有価証券報告書
「研修センタでの安全研修受講者数（従業員・協力会社従業員共通） 1,450 人 (～2026年3月) 1,319 人」
安全研修センターの受講者数について、2026年3月までの目標1,450人に対し、当連結会計年度実績1,319人を開示している。前回実績1,191人から増加している。 - FY2023前進有価証券報告書
「研修センタでの安全研修受講者数（従業員・協力会社従業員共通） 1,450人 (～2026年3月) 1,191人」
安全研修センターの受講者数について、2026年3月までに1,450人とする目標と、当年度実績1,191人を開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症対策としては、時差出勤やテレワークの推進、職場等での対策の徹底に継続的に取り組んでいます。」
時差出勤、テレワーク、職場等での感染症対策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症対策としては、時差出勤やテレワークの推進、職場での感染症対策の徹底など、万全を期して取り組んでまいりました。」
時差出勤、テレワーク、職場での感染症対策を継続して実施している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症対策としては、時差出勤やテレワークの推進、職場での感染症対策の徹底に継続的に取り組んでいます。」
新型コロナウイルス感染症対策として、時差出勤、テレワーク、職場での感染予防策を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症対策としては、時差出勤やテレワークの推進、職場での感染症対策の徹底に継続的に取り組んでいます。」
従来のテレワーク・感染予防策に加え、時差出勤を含む新型コロナウイルス感染症対策を継続的に実施している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス対策としては、在宅勤務によるテレワークの促進、感染予防策を講じる等職場環境の整備を図るとともに、各職場での感染予防策の徹底に努めてまいりました。」
在宅勤務によるテレワーク、職場環境整備、各職場での感染予防策を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス対策としては、在宅勤務によるテレワークの促進、感染予防策を講じる等職場環境の整備を図るとともに、各職場での感染予防策の徹底に努めてまいりました。」
在宅勤務によるテレワーク、職場環境整備、各職場での感染予防策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス対策としては、在宅勤務によるテレワークの促進、感染予防策を講じる等職場環境の整備を図るとともに、各職場での感染予防策の徹底に努めてまいりました。」
在宅勤務によるテレワーク、職場環境整備、感染予防策の徹底を、新型コロナウイルス対策として実施している。既存の事業継続・テレワーク対応方針を具体的な運用として再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループとしては、自然災害等の発生に備え、人的被害の回避を最優先としつつ事業継続を図るため、災害用備蓄品の確保、訓練の実施、ＢＣＰマニュアルの整備及びテレワーク等を可能とする社内情報インフラの構築等により、リスク回避と被害最小化に努めております。」
災害用備蓄、訓練、BCPマニュアル、テレワーク対応の社内情報インフラを、事業継続と被害最小化の具体的な手段として記載している。