NTTグループへの売上依存
FY2016に初出。31回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-11-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。10社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当社グループとしては、NTTグループの通信用建物に加えて、不動産再開発・データセンターや新規事業分野向けの受注活動を実施しております。また、NTTグループ向け工事で培ったリニューアル工事のスキル・ノウハウを活用し、他の顧客への受注拡大を図ります。」
NTTグループ依存への対応が、従来の他顧客展開に加え、不動産再開発・データセンター・新規事業分野への受注活動として具体化されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社グループとしてはNTTグループのデータセンター・再開発案件をはじめとする新規事業分野への注力や、NTTグループ向けで培ったリニューアル工事のスキル・ノウハウを他の顧客の案件でも展開し受注拡大を図っております。」
NTTグループへの依存リスクへの対応として、従来の再開発・リニューアル技術の他顧客展開に加え、NTTグループのデータセンター案件と新規事業分野への注力を明示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023対処有価証券報告書
「当社グループとしては、NTTグループの再開発案件への注力や、NTTグループ向けで培ったリニューアル工事のスキル・ノウハウを他の顧客の案件でも展開し受注拡大を図っております。」
NTTグループへの依存リスクに対し、NTT向け再開発への注力と、NTT向けに蓄積したリニューアル技術の他顧客への展開を対応策として具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループとしては、2006年よりＬＣ（建物ライフサイクル）トータルソリューションによる民間リニューアル案件及び新たな顧客の獲得等によりＮＴＴグループ以外のセグメントの拡充を図っております。」
NTTグループへの依存リスクに対し、民間リニューアル案件と新規顧客獲得による非NTTセグメント拡充という対応策を明記している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存リスクを含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含め、前事業年度記載の事業等のリスクに重要な変更がないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存を含む既存の事業等のリスクについて、重要な変更がないとしている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの売上高は、日本電信電話㈱及びその関係会社（以下「NTTグループ」という。）への依存度が高く、今後NTTグループの建設投資が何らかの理由で予想以上に大幅に減少した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
NTTグループへの依存リスクを同じ内容で再掲している。当期の売上高は㈱NTTファシリティーズが114億49百万円、東日本電信電話㈱が100億96百万円で、それぞれ連結売上高の14.7％、12.9％を占めた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
NTTグループへの売上依存リスクを含め、前事業年度記載の事業等のリスクに重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上高は、日本電信電話㈱及びその関係会社（以下「NTTグループ」という。）への依存度が高く、今後NTTグループの建設投資が何らかの理由で予想以上に大幅に減少した場合には、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
当期の主要顧客売上は㈱ＮＴＴファシリティーズが117億31百万円、東日本電信電話㈱が107億61百万円で、それぞれ連結売上高の14.8％、13.6％を占めている。