コア事業の収益力強化と新たな事業機会の創出
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。35社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- 2026-08-06前進決算説明資料
「データセンター分野を成長ドライバーと捉え、戦略的集中により受注高500億円超を達成」
データセンターを成長ドライバーとする事業展開について、500億円超の受注実績が示された。 - FY2026再定義有価証券報告書
「第62期（2027年３月期）から第64期（2029年３月期）までの３年間の事業運営に関する「第９次中期経営計画」を策定いたしました。」
第7・第8次中期経営計画でのコア事業収益力強化と新規事業創出が、第9次中期経営計画では事業成長戦略と経営基盤戦略に再整理されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第８次中期経営計画」に基づき、データセンターソリューションの推進、エリア特性に応じた受注活動、脱炭素化・省エネに着目した事業展開等に取り組んでまいりました。」
コア事業の収益力強化・事業機会創出に向けたデータセンター、地域特性別受注、脱炭素・省エネの施策を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第８次中期経営計画」に基づき、データセンターソリューションの推進、エリア特性に応じた受注活動、脱炭素化・省エネに着目した事業展開等に取り組んできました。」
コア事業の収益力強化に向け、データセンターソリューション、地域特性に応じた受注活動、脱炭素・省エネ事業という具体的な展開を記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第８次中期経営計画」の基本方針、重点施策に基づき、地域密着型営業の推進やデータセンター案件の営業強化、大規模再開発案件等への施工要員の最適配置による施工効率化、採算性の確保による収益力向上などに取り組んでまいりました。」
コア事業の収益力強化に向けた地域密着型営業、データセンター営業、施工要員の最適配置、採算性確保を再確認している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは、「第８次中期経営計画」の基本方針、重点施策に基づき、地域密着型営業の推進やデータセンター案件の営業強化、大規模再開発案件等への施工要員の最適配置による施工効率化、採算性の確保による収益力向上などに取り組んでまいりました。」
コア事業の収益力強化について、地域密着型営業、データセンター案件の営業強化、施工要員の最適配置、採算性確保という具体的な施策を記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「■コア事業を深める 営業・技術基盤の強化と深化、経営資源の最適配分による収益力向上」
従来の「コア事業の収益力強化」という基本方針が、第８次中期経営計画では営業・技術基盤の強化・深化と経営資源の最適配分による「コア事業を深める」方針へ整理されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「コア事業の収益力強化と新たな事業機会の創出による成長と企業価値向上」
第７次中期経営計画の基本方針として、コア事業の収益力強化と新たな事業機会の創出を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「コア事業の収益力強化と新たな事業機会の創出による成長と企業価値向上」
第７次中期経営計画の基本方針として、コア事業の収益力強化と新たな事業機会の創出を再確認している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループは、現時点での基本方針を“コア事業の収益力強化と新たな事業機会の創出による成長と企業価値向上”とし経営基盤の構築を行い、成長戦略に繋げていきます。」
第６次中期経営計画の後継となる現時点の基本方針として、コア事業の収益力強化と新規事業機会の創出を成長・企業価値向上の手段に位置付けている。