再生医療向けエアバリアブースの開発
FY2016に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-11-11。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- 2026-11-11前進決算説明資料
「治験薬製造から商用製造へ、さらに複数の収益源へ」
再生医療事業について、治験薬CDMOの収益化から商用CDMOによる継続的な収益化、さらに複数の収益源による事業拡大へ進む段階を示している。 - FY2026前進有価証券報告書
「2025年12月経済産業省と再生医療イノベーションフォーラム(FIRM)が公表した「再生医療等製品CDMO企業リスト」に子会社のセラボヘルスケアサービス社が掲載されました。」
治験薬の製造受託とレンタルCPFの整備に続き、セラボヘルスケアサービス社が再生医療等製品CDMO企業リストに掲載された。また、同社は重要性の増加により当連結会計年度から連結子会社となった。 - 2026-05-13前進決算説明資料
「ハード(機器販売事業)とソフト(細胞製造受託事業)の両輪で、新商品・サービス開発などを推進中です。」
再生医療事業を機器販売と細胞製造受託の両輪で展開し、レンタルCPFや運用支援を含むサービス開発を具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「子会社のセラボヘルスケアサービス社が製造所として再生医療等製品製造業許可を取得し、治験薬の製造受託を開始しました。また、これから治験薬製造を目指すアーリーフェーズの企業を対象とした小規模製造向けレンタルCPF「セラボ川崎」を殿町に整備しました。」
従来のエアバリアブース・CPF開発から、製造業許可に基づく治験薬の製造受託と、小規模製造向けレンタルCPFの整備へ展開している。 - FY2023前進有価証券報告書
「これにより当施設を活用する関係会社が再生医療等製品の製造業許可を取得しました。これらの技術を活用することで再生医療等製品の製造効率を飛躍的に向上させることになります。引き続きモックアップによる開発と検証を行い、当施設の構造を広く活用できるように標準化を進めてまいります。」
エアバリアブースを用いた施設の検証結果が評価され、関係会社が再生医療等製品の製造業許可を取得した。今後はモックアップ検証と施設構造の標準化を進めるとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では,再生医療をより身近なものにするために低コストで使いやすい施設や設備の研究を行っており、局所的にクリーン環境を構築できる「エアバリアブース」や細胞培養加工に必要なクリーン環境をコンパクトにまとめた「オールインワンCPユニット」を開発しました。そして、更なる開発のために慶應義塾大学病院との共同研究や理化学研究所との共同研究を推進しております。また,2020年2月に設立した子会社「セラボヘルスケアサービス株式会社」が手掛ける幅広いサービスに対しても、必要な技術開発を行う予定です。」
エアバリアブース、オールインワンCPユニットの開発に続き、大学・研究機関との共同研究と、2020年2月設立の子会社向け技術開発へ展開している。 - FY2019前進有価証券報告書
「これまでに、細胞調製に必要な清浄環境を安価で構築することができる「エアバリアブース」を開発し、多くの企業・研究機関に採用されてきました。当期は、細胞の受入れから加工、出荷までを行うことができる「オールインワンCPユニット」を開発し、展開を始めています。」
従来のエアバリアブースから、細胞の受入れ・加工・出荷までを行うオールインワンCPユニットへ製品展開を進めている。 - FY2018前進有価証券報告書
「これらは、さまざまな場面においてご好評をいただいており、導入実績も着実に伸びています。」
エアバリアブースと閉鎖型自動細胞培養装置を組み合わせたスマートCPユニットについて、導入実績が着実に伸びていると記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「このエアバリアブースと細胞の自動培養装置(株式会社カネカ製)を組み合わせ、大がかりな設備改修を必要としない設置型の細胞培養ブース「スマートCPユニット」を開発しました。今後は、株式会社カネカと販売に関して連携し、歯科や美容外科の病院、クリニックをターゲットとして拡販していきます。」
エアバリアブースを自動培養装置と組み合わせた新製品を開発し、販売連携と対象市場を具体化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は、CPF建設・運用費用のコストダウン、作業性向上・開放感、さらに細胞調製機器のフレキシブルな設置などのメリットがあり、かつ,細胞の感染リスクを低減できる「エアバリアブース」を開発しました。」
細胞加工施設向けの半開放型局所クリーンブースを開発し、コスト、作業性、感染リスクへの対応を示している。