創業120周年を見据えた3カ年中期経営計画
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2020。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2020達成有価証券報告書
「受注・完成工事高は2019年3月期に2カ年前倒しで達成し、営業利益及び営業利益率も2020年3月期に1カ年前倒しで達成いたしました。しかしながら現在、「(3)経営環境及び対処すべき課題等」に記載のとおり、新型コロナウイルスの感染拡大による今後の業績への影響が見通せない状況となっております。当期以降の目標につきましても合理的な算定ができないため、非公表としております。」
中期経営計画の受注・完成工事高、営業利益、営業利益率の目標をすべて前倒しで達成した。一方、新型コロナウイルスの影響を理由に、当期以降の目標は非公表としている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする3カ年の中期経営計画において、最終年度の2020年度に、連結業績として受注工事高151,000百万円、完成工事高151,000百万円、営業利益8,000百万円を目指してまいりました。受注工事高、完成工事高については2ヶ年前倒し(2018年度)で達成しました。2019年度の営業利益は8,000百万円を目標とし、中期経営計画の1ヶ年前倒しでの達成を目指してまいります。」
中期計画の受注工事高・完成工事高の目標を2018年度に2年前倒しで達成した。営業利益は2019年度に8,000百万円を目標とし、計画全体の1年前倒し達成を目指している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当社グループは、2018年度を初年度とする3カ年の中期経営計画において、最終年度の2020年度に、連結業績として受注工事高151,000百万円、完成工事高151,000百万円、営業利益8,000百万円を目指しております。また、目標とする経営指標は、営業利益率5.3%としております。」
2016年度策定の計画は本来2018年度が最終年度だったが、技術革新への対応を理由に、新たな中期経営計画「技術力で挑戦し、未来を創造するダイダン」へ移行した。創業120周年を見据える枠組みは維持しつつ、2020年度目標を受注工事高151,000百万円、完成工事高151,000百万円、営業利益8,000百万円、営業利益率5.3%に設定している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、平成28年度を初年度とする3カ年の中期経営計画において、最終年度の平成30年度に、連結業績として受注工事高151,000百万円、完成工事高151,000百万円、営業利益7,500百万円を目指しております。また、目標とする経営指標は、営業利益率5%としております。」
中期経営計画を継続し、平成30年度の受注工事高・完成工事高・営業利益および営業利益率の目標を明示している。計画自体の変更や達成は記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、中期経営計画「お客様に必要な環境を創造し提供するダイダン ~Always With You.~」に基づき、受注と利益の確保に取り組んでまいりました結果、当第3四半期連結累計期間における業績は次のとおりとなりました。」
中期経営計画に基づく取り組みを継続しているが、計画の内容や期限に重要な変更は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、中期経営計画「お客様に必要な環境を創造し提供するダイダン ~Always With You.~」に基づき、受注と利益の確保に取り組んでまいりました結果、当第2四半期連結累計期間における業績は次のとおりとなりました。」
中期経営計画に基づく取り組みを継続しており、計画の内容や期限に重要な変更は記載されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、中期経営計画「お客様に必要な環境を創造し提供するダイダン ~Always With You.~」に基づき、受注と利益の確保に取り組んでまいりました結果、当第1四半期連結累計期間における業績は次のとおりとなりました。」
中期経営計画に基づく取り組みを継続しているが、計画の内容や期限に重要な変更は記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況を踏まえ、当社は平成28年度から平成30年度までの3カ年を対象とする中期経営計画「お客様に必要な環境を創造し提供するダイダン~Always With You.~」を策定しました。本計画を7年後の創業120周年を見据えた長期ビジョンを実現するための基盤強化、変革に向けた第1ステップと位置付け、計画の達成に向けて総力を挙げて取り組んでまいります。」
平成28年度から平成30年度の3カ年計画を、創業120周年に向けた長期ビジョンの第1ステップと位置付けている。