ダイダン（1980）・リスク前進
気候関連の移行リスク・物理的リスクのシナリオ分析
FY2023に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFDに基づく気候変動シナリオ分析・情報開示654社が書いているテーマ・逆風135社・追い風395社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに93社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている194社のうち14社を表示しています。上の文は194社すべてから計算しています。このテーマの675件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「シナリオ分析では、パリ協定の目的に合わせ地球の平均気温上昇を産業革命以前の水準から１．５℃までに抑制する世界（+１．５℃の世界）と、なりゆきで進む世界（+４℃の世界）の２つの世界を設定しました。」
気候関連リスク・機会について、国内事業を対象に1.5℃・4℃シナリオ、短期・中期・長期の時間軸、2030年時点の財務影響を用いた分析を継続・具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「シナリオ分析では、パリ協定の目的に合わせ地球の平均気温上昇を産業革命以前の水準から１．５℃までに抑制する世界（+１．５℃の世界）と、なりゆきで進む世界（+４℃の世界）の２つの世界を設定しました。」
気候関連リスク分析を1.5℃・4℃シナリオ、国内事業、短期・中期・長期の時間軸、2030年時点の財務影響評価と対応策一覧へ具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「将来的な財務影響の時間軸については、2030年時点を分析対象としています。」
気候関連リスク分析について、1.5℃・4℃シナリオ、国内事業、短期・中期・長期の時間軸、2030年財務影響、利益・売上の影響度基準まで具体化している。 - FY2023初出有価証券報告書
「低炭素経済への移行に伴う政策・法規制の強化によるコスト増、エネルギー技術の対応に遅れることによる機会喪失、脱炭素社会に向けた需要の変化への未対応、情報開示不足による当社に対する評価と信頼低下などのリスク、及び気候変動による気象災害の頻発や平均気温の上昇など物理的変化に関するリスクがあります。」
2℃以下・4℃シナリオ、短期・中期・長期の時間軸、2030年時点の財務影響を用いて、政策・技術・市場・評判・自然災害・気温上昇等の気候関連リスクを分析している。