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高砂熱学工業(1969)・事実前進

有形固定資産の減価償却方法の定率法から定額法への変更

FY2021-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2021。

4記載
2年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2021-Q1前進FY2021-Q2 – FY20212020: 220202021: 22021
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2021前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度の減価償却費が減少し、営業利益は411百万円、経常利益および税金等調整前当期純利益はそれぞれ481百万円増加しております。」

    定率法から定額法への変更を通期で適用し、営業利益411百万円、経常利益および税金等調整前当期純利益各481百万円の増加影響を開示している。
  2. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当第3四半期連結累計期間の減価償却費が減少し、営業利益は296百万円、経常利益および税金等調整前四半期純利益はそれぞれ347百万円増加しております。」

    定率法から定額法への変更を継続適用し、第3四半期累計期間では営業利益が296百万円、経常利益および税金等調整前四半期純利益が各347百万円増加した。
  3. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「従来、当社および一部の連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間から定額法に変更しております。これらを契機に、有形固定資産の使用実態を見直した結果、長期安定的に稼働し、収益に安定的に貢献することが見込まれることから有形固定資産の減価償却方法について定額法を採用することがより財政状態、経営成績を適切に表すものと判断したことによるものであります。この結果、当第2四半期連結累計期間の減価償却費が減少し、営業利益は190百万円、経常利益および税金等調整前四半期純利益はそれぞれ226百万円増加しております。」

    定率法から定額法への変更を継続適用し、第2四半期累計期間では営業利益が190百万円、経常利益および税金等調整前四半期純利益が各226百万円増加した。
  4. FY2021-Q1初出有価証券報告書

    「従来、当社および一部の連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、当第1四半期連結会計期間から定額法に変更しております。」

    高砂熱学イノベーションセンターの本格稼働や設備投資・ストックビジネスの強化見込みを契機に使用実態を見直し、定率法から定額法へ変更した。変更により減価償却費が減少し、営業損失は75百万円、経常損失および税金等調整前四半期純損失は各93百万円減少した。
一緒に動いた変遷

「営業活動によるキャッシュ・フローの支出化」は、この変遷が動いた4回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3222★1234
  1. ★この変遷
  2. 1営業活動によるキャッシュ・フローの支出化3回
  3. 2不採算工事・追加原価の発生リスク2回
  4. 3社債発行による資金調達2回
  5. 4海外子会社等への債務保証残高2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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