資材・機器調達価格の高騰
FY2016に初出。14回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。27社中17社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「建設業界においては、公共投資が堅調に推移するとともに、民間設備投資も底堅く推移しました。一方で、建設資材価格や労務費の高止まり、人手不足の深刻化など、事業環境は引き続き厳しい状況にあり、当社グループを取り巻く経営環境の先行きは依然として楽観できない状況にあります。」
建設資材価格と労務費の高止まりを、事業環境上の懸念として継続して記載している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、建設資材価格やエネルギー価格の高騰等の影響、担い手不足や長時間労働の解消等といった働き方改革への対応等、当社グループを取り巻く経営環境の先行きは依然として楽観できない状況にあります。」
建設資材価格の高騰に加え、エネルギー価格の高騰も事業環境上の懸念として継続して記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「また、民間建設工事の契約締結に際して、建設資材等の価格高騰に対するスライド条項の合意に努めています。」
資材価格モニタリング、集中購買、早期発注に加え、契約上のスライド条項の合意を対応策として追加している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、想定を上回る建設資材価格の高騰等による不採算工事の発生などもありました。」
想定を上回る建設資材価格の高騰が不採算工事の発生につながったとの事象を、前四半期に続き記載している。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「一方で、想定を上回る建設資材価格の高騰等による不採算工事の発生などもありました。」
建設資材価格の想定を上回る高騰が不採算工事の発生につながったと記載しており、資材価格高騰リスクが実際の業績事象として現れている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「しかしながら建設資材価格やエネルギー価格の高騰等の影響、また、技能労働者の高齢化による生産能力への影響、生産システム改革の遅れが長期化してきており、当社グループを取り巻く経営環境の先行きは依然として楽観できない状況にあります。」
従来の建設資材価格高騰に加え、エネルギー価格の高騰を事業環境上の懸念として明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかしながら円安や建設資材価格の高騰等の影響、また、技能労働者の高齢化による生産能力への影響、生産システム改革の遅れが長期化してきており、当社グループを取り巻く経営環境の先行きは依然として楽観できない状況にあります。」
円安や建設資材価格の高騰が事業環境上の懸念として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら新型コロナウイルス感染症と建設資材価格の高騰等の影響、また、技能労働者の高齢化による生産能力への影響、生産システム改革の遅れが長期化してきており、当社グループを取り巻く経営環境の先行きは依然として楽観できない状況にあります。」
建設資材価格の高騰が事業環境上の懸念として引き続き記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「このリスクに対応するため、資材価格動向のモニタリングや予測及び予測精度向上に向けた取組みを継続するとともに、集中購買や早期発注を通して価格の上昇を抑制することに努めています。」
資材価格高騰への対応策として、価格動向の監視・予測、集中購買、早期発注を具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「調達する機器及び材料の価格が高騰し、それを請負金額に反映させることが困難な場合には、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」
資材・機器価格の高騰を請負金額に転嫁できないリスクを継続して記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「調達する機器及び材料の価格が高騰し、それを請負金額に反映させることが困難な場合には、当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」
資材・機器価格の高騰を請負金額に転嫁できないリスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「調達する機器及び材料の価格が高騰し、それを請負金額に反映させることが困難な場合には、当社グループの業績は影響を受ける可能性がある。」
資材・機器価格の高騰を請負金額に転嫁できないリスクを継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「調達する機器及び材料の価格が高騰し、それを請負金額に反映させることが困難な場合には、当社グループの業績は影響を受ける可能性がある。」
資材・機器価格の高騰を請負金額に転嫁できないリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「調達する機器及び材料の価格が高騰し、それを請負金額に反映させることが困難な場合には、当社グループの業績は影響を受ける可能性がある。」
資材価格の上昇を業績に影響し得る原価リスクとして記載している。