営業基盤の拡充
FY2017-Q1に初出。28回の記載のうち13回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-10。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに82社。
- 2026-08-10前進決算
「マレーシアやインドネシアにおいてデータセンターの大型工事を受注したことにより、受注高は263億67百万円（前年同四半期比184.3％増）となり、工事の進捗が順調に推移し、売上高は160億77百万円（前年同四半期比15.1％増）となりました。」
マレーシア・インドネシアのデータセンター大型工事の受注と順調な進捗により、営業基盤の拡充が具体化している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「中核事業部門の戦略的受注の推進」
営業基盤の拡充は、第14次中期経営計画では投資動向・環境変化を捉えた受注、指名・推薦案件や改修工事、海外拠点ネットワーク、送電線工事を組み合わせた戦略的受注へ具体的に再整理されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「内線工事部門において中止となっていたインドネシアの大型工事が再開したことや、電力工事部門において大型送電線工事を受注したことなどにより、受注高は281億79百万円（前年同期比4.6％増）、マレーシアにおけるデータセンター及び半導体工場の工事などの進捗が順調に推移し、売上高は282億３百万円（前年同期比1.8％増）となりました。」
インドネシア大型工事の再開、大型送電線工事の受注、マレーシアのデータセンター・半導体工場工事の進捗という具体的な営業展開が示され、受注高・売上高とも前年同期を上回った。 - FY2025-H1受注減・増収への変化有価証券報告書
「この結果、当中間連結会計期間の業績は、前年同期に電力部門の送電線大型工事を受注したことにより手持ち工事高の調整を行ったことが影響し、受注高は269億43百万円（前年同期比22.1％減）、工事の進捗が順調に推移し売上高は277億15百万円（前年同期比22.8％増）となりました。」
前年同期の送電線大型工事受注による手持ち工事高の調整が影響し、受注高は22.1％減少した一方、工事進捗は順調で売上高は22.8％増加した。 - FY2024前進有価証券報告書
「受注高は、688億84百万円（前年同期比25.3％増）となりました。部門別の内訳は、内線部門（プラント工事部を含む。）は、マレーシア現地法人の増加により、464億43百万円（前年同期比18.3％増）となりました。電力部門は、送電線大型工事の獲得により、167億59百万円（前年同期比61.0％増）となり、空調給排水部門は、52億37百万円（前年同期比12.0％増）となりました。」
マレーシア現地法人の増加と送電線大型工事の獲得により、通期受注高が前年同期比25.3％増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、全般的に堅調に推移し電力部門の送電線大型工事の受注もあり受注高は517億52百万円（前年同四半期比27.3％増）」
電力部門の送電線大型工事の受注を含む営業展開により、受注高は517億52百万円、前年同四半期比27.3％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「全般的に堅調に推移し電力部門の送電線大型工事の受注もあり受注高は347億17百万円（前年同四半期比43.3％増）」
送電線大型工事の受注を含む営業展開により、第２四半期累計の受注高は347億17百万円、前年同四半期比43.3％増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「全般的に堅調に推移し電力部門の送電線大型工事の受注もあり受注高は157億４百万円（前年同四半期比60.9％増）」
電力部門で送電線大型工事を受注し、受注高は157億４百万円、前年同四半期比60.9％増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「受注高は、549億93百万円（前年同期比36.0％増）となりました。部門別の内訳は、内線部門（プラント工事部を含む。）は、国内内線やマレーシア現地法人の増加により、392億70百万円（前年同期比50.0％増）となりました。電力部門は、大型送電線工事の獲得により、104億８百万円（前年同期比7.4％増）となり、空調給排水部門は、46億77百万円（前年同期比23.1％増）となりました。」
国内内線・マレーシア現地法人の増加、大型送電線工事の獲得などにより、通期受注高が前年同期比36.0％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「本社、マレーシアを始めとした国内外の内線部門が堅調に推移したことにより受注高は406億43百万円（前年同四半期比40.4％増）となりました」
本社・マレーシアを含む国内外の内線部門による営業展開が受注拡大につながり、第３四半期累計の受注高は前年同四半期比40.4％増となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「電力部門の受注減を本社、マレーシア、ベトナムを始めとした国内外の内線部門でカバーしたことにより受注高は242億24百万円（前年同四半期比18.8％増）」
電力部門の受注減を国内外の内線部門で補完する営業展開について、マレーシアやベトナムを含む対象と、受注高18.8％増という第２四半期累計の具体的な結果が示されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「電力部門の受注減を本社、ベトナム、ブルネイを始めとした国内外の内線部門でカバーしたことにより受注高は97億62百万円（前年同四半期比8.5％増）」
電力部門の受注減を国内外の内線部門で補完する具体的な営業展開が示され、受注高は前年同四半期比8.5％増となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「①お客さま、社会のニーズに応える事業基盤の強化 ・コア事業に係る営業力強化 ・再生可能エネルギー事業の推進 ・送電線を中心に電力安定供給インフラ事業の推進 ・概算見積り、設計協力に係る体制強化 ・空調管工事事業の拡充」
従来の「営業基盤の拡充」から、第13次中期経営計画では顧客・社会のニーズへの対応を軸に、営業力、再生可能エネルギー、送電線、見積り・設計協力、空調管工事を含む事業基盤強化へ具体化されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第12次中期経営計画（2019年４月～2022年３月）の最終年を迎え、「信頼と企業ブランドの確立（Next Stage）を目指し、選ばれる会社への挑戦」に向けて、「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」、「品質・安全の確保と生産性向上による施工力強化と利益の確保」、「企業の礎と将来を担う人財の確保と育成」、「ガバナンスの確保」の４項目を重点方針として取り組んでおります。」
第12次中期経営計画の最終年における営業力強化が、受注拡大に向けた重点方針として同じ内容で再掲されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、第12次中期経営計画（2019年４月～2022年３月）の最終年を迎え、「信頼と企業ブランドの確立（Next Stage）を目指し、選ばれる会社への挑戦」に向けて、「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」、「品質・安全の確保と生産性向上による施工力強化と利益の確保」、「企業の礎と将来を担う人財の確保と育成」、「ガバナンスの確保」の４項目を重点方針として取り組んでおります。」
第12次中期経営計画の最終年において、顧客ニーズへの対応と受注拡大につなげる営業力強化が重点方針として再掲されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」」
顧客ニーズへの対応と受注拡大につなげる営業力強化が、第12次中期経営計画の最終年にも重点方針として再掲されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第12次中期経営計画（2019年４月～2022年３月）に基づき、「信頼と企業ブランドの確立（Next Stage）を目指し、選ばれる会社への挑戦」に向けて、「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」、「品質・安全の確保と生産性向上による施工力強化と利益の確保」、「企業の礎と将来を担う人財の確保と育成」、「ガバナンスの確保」の４項目を重点方針として取り組んでおります。」
顧客ニーズへの対応と受注拡大につなげる営業力強化が、第12次中期経営計画の重点方針として再掲されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、第12次中期経営計画（2019年４月～2022年３月）に基づき、「信頼と企業ブランドの確立（Next Stage）を目指し、選ばれる会社への挑戦」に向けて、「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」、「品質・安全の確保と生産性向上による施工力強化と利益の確保」、「企業の礎と将来を担う人財の確保と育成」、「ガバナンスの確保」の４項目を重点方針として取り組んでおります。」
顧客ニーズへの対応と受注拡大につなげる営業力強化が、第12次中期経営計画の重点方針として再掲されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、第12次中期経営計画（2019年４月～2022年３月）に基づき、「信頼と企業ブランドの確立（Next Stage）を目指し、選ばれる会社への挑戦」に向けて、お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化、品質・安全の確保と生産性向上による施工力強化と利益の確保、企業の礎と将来を担う人財の確保と育成、ガバナンスの確保の４項目を重点方針として取り組んでおります。」
顧客ニーズへの対応と受注拡大につなげる営業力強化が、第12次中期経営計画の重点方針として再掲されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、第12次中期経営計画（2019年４月～2022年３月）に基づき、「信頼と企業ブランドの確立（Next Stage）を目指し、選ばれる会社への挑戦」に向けて、「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」、「品質・安全の確保と生産性向上による施工力強化と利益の確保」、「企業の礎と将来を担う人財の確保と育成」、「ガバナンスの確保」の４項目を重点方針として取り組んでおります。」
第12次中期経営計画における営業力強化が、受注拡大に向けた重点方針として同じ内容で再掲されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」
第12次中期経営計画の重点方針として、顧客ニーズへの対応と受注拡大につなげる営業力強化が再掲されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」
第12次中期経営計画の重点方針として、顧客ニーズへの対応と受注拡大につなげる営業力強化が同じ趣旨で再掲されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「お客さま等のニーズに応え受注拡大に繋げる営業力の強化」
従来の営業基盤拡充から、顧客ニーズへの対応と受注拡大を目的とする全社的な営業力強化へ表現が具体化・再整理されている。 - FY2017前進有価証券報告書
「受注高は、467億59百万円（前年同期比3.5％減）となりました。部門別の内訳は、内線部門（プラント事業部を含む。）は、マレーシア国内の受注が減少したことにより、279億45百万円（前年同期比13.2％減）となりました。電力部門は、大型送電線工事の受注により、117億62百万円（前年同期比4.2％増）となり、空調給排水部門は、子会社との一体営業による相乗効果もあり63億74百万円（前年同期比46.2％増）となりました。」
営業基盤拡充の施策について、子会社との一体営業という具体的な手段と、空調給排水部門の受注高46.2％増という測定可能な結果が示されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「営業基盤の拡充」
第11次中期経営計画の目標達成に向けた施策として再掲されており、具体的な内容や数値の追加はない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「営業基盤の拡充」
中期経営計画の目標達成に向けた施策の一つとして記載されている。