サプライチェーンの構造変化
FY2018-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。23社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- 2026-08-07再掲決算
「資機材価格、労務費および運搬費の上昇に加え、技術者・技能労働者の不足やサプライチェーンの制約が続いており」
サプライチェーンの制約を、資機材・労務費・運搬費の上昇等とともに継続する事業環境上の課題としている。 - FY2026悪化有価証券報告書
「また、ウクライナ情勢の長期化や中東地域を含む国際情勢の不安定化、各国の通商政策・関税政策の変更等により、エネルギー価格、資機材価格、物流費、為替および金融市場等が大きく変動した場合には、資機材調達コストや外注費の増加、資機材の調達遅延、工事採算の悪化、工期の遅延等を通じて、当社グループの財政状態および経営成績等に重要な影響を与える可能性があります。」
サプライチェーン関連リスクについて、国際情勢・関税政策を背景とする物流費、調達コスト、調達遅延、工期遅延まで影響経路が具体化されている。 - 2026-05-13引き上げ経営計画
「労働人口の減少、サプライチェーンの制約、脱炭素の加速、気候リスクの増大などにより、当社グループを取り巻く事業環境の不確実性は一段と高まっています。」
従来のサプライチェーン混乱、物流費、納期遅延等の課題に加え、労働人口減少、脱炭素加速および気候リスク増大を事業環境の不確実性として明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「資機材費・労務費・物流費の上昇、納期遅延、人材確保の課題など、施工現場を取り巻く環境は依然として厳しく」
サプライチェーン・物流に関する課題について、物流費の上昇と納期遅延を含む施工環境の厳しさとして継続記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「建設業界では、データセンターや半導体産業への設備投資、大都市圏を中心とした再開発などの不動産投資が堅調に推移しているものの、資機材費や労務費、運搬費の上昇、納期遅延、労働力の確保といった課題が深刻化しています。」
サプライチェーン関連の従来の混乱・構造変化に加え、納期遅延が課題として明示され、関連する建設業界の課題が深刻化していると整理されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に対する制限が緩和され、社会経済活動も正常化に向かっておりますが、ウクライナ情勢の長期化による資源価格の高騰やサプライチェーンの混乱、大幅な円安など、先行き不透明な状況が続いております。」
サプライチェーンの混乱を、資源価格高騰や円安とともに経済環境上の不透明要因として継続して記載している。 - FY2023-Q1再登場有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における日本の経済状況は、新型コロナウイルス感染症の影響が続くなか、一部で持ち直しの動きがみられたものの、円安、資源価格の高騰、サプライチェーンの混乱など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
過去に記載が消えていたサプライチェーン関連のリスクについて、「サプライチェーンの混乱」が経済環境上の不透明要因として再び明示された。 - FY2018削除有価証券報告書前四半期まで記載されていたサプライチェーンの構造変化は、当年度の経営環境および事業等のリスクの記載では確認できない。
- FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「建設業界におきましては、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた施設やインフラ整備、首都圏の再開発など拡大傾向が続いている中、一方では資機材の高騰懸念、サプライチェーンの構造変化、技能労働者・技術者不足などが課題として顕在化している状況で推移しております。」
資機材高騰懸念、サプライチェーンの構造変化、技能労働者・技術者不足を顕在化した建設業界の課題として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「建設業界におきましては、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた施設やインフラ整備、首都圏の再開発など拡大傾向が続いている中、一方では資機材の高騰懸念、サプライチェーンの構造変化、技能労働者・技術者不足などが課題として顕在化している状況で推移しております。」
資機材高騰懸念、サプライチェーンの構造変化、技能労働者・技術者不足が顕在化した課題であるとの認識を継続している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「建設業界におきましては、2020年の東京オリンピック・パラリンピックに向けた施設やインフラ整備、首都圏の再開発など拡大傾向が続いている中、一方では資機材の高騰懸念、サプライチェーンの構造変化、技能労働者・技術者不足などが課題として顕在化している状況で推移しております。」
資機材価格や人材不足に加え、サプライチェーンの構造変化を建設業界で顕在化した課題として新たに明示している。