施工の安全・品質・効率化に向けた技術開発
FY2016に初出。30回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、送電工事について、鉄塔組立・解体工事に使用する施工効率と安全性を兼ね備えた簡易型クレーンの開発を実施した。また、建築設備工事については、現場での検査・点検業務等の省力化を図るための計測器及び工具の開発や、ＲＰＡ及びＯＣＲ技術の活用による業務の自動化を目的とした技術開発などを実施した。」
簡易型クレーン、検査・点検用の計測器・工具、RPA・OCRによる業務自動化など、施工安全・省力化・生産性向上に向けた研究開発内容を具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動の金額は 21百万円 (設備工事業)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 1百万円 を含めている。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費21百万円、うち受託研究費1百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発活動の金額は 27百万円 (設備工事業 23百万円 、その他 3百万円 )であり、当該金額には受託研究にかかる費用 1百万円 を含めている。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費27百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 52百万円(設備工事業 49百万円、その他 3百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 3百万円を含めている。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費52百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 31百万円(設備工事業 29百万円、その他 1百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 1百万円を含めている。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費31百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 15百万円(設備工事業 14百万円、その他 0百万円)である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費15百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 52百万円 (設備工事業)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 6百万円 を含めている。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費52百万円、うち受託研究費6百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動の金額は、78百万円(設備工事業51百万円、その他27百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用5百万円を含めている。」
新工法・新工具や資機材の開発・導入検証に加え、RPA・OCR技術による業務自動化の技術開発を実施し、研究開発費78百万円を計上した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、設備工事業において 38百万円（設備工事業 22百万円、その他 16百万円）であり、当該金額には受託研究にかかる費用 3百万円を含めている。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に38百万円を計上したが、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 17百万円（設備工事業 10百万円、その他 7百万円）であり、当該金額には受託研究にかかる費用 0百万円を含めている。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費17百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動の金額は、63百万円(設備工事業52百万円、その他11百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用6百万円を含めている。」
研究開発費63百万円を計上し、新工法・新工具や資機材の開発・導入検証、遠隔監視システムの開発・検証を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 38百万円(設備工事業 37百万円、その他 1百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 3百万円を含めている。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費38百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、設備工事業において 12百万円である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
設備工事業で12百万円の研究開発費を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、配電工事について、人員不足や高齢化などによる作業員減少に対する作業効率の改善を目的とした、新工法・新工具や資機材について、開発および導入の検証を実施した。また、設備工事について、前連結会計年度に引き続き、遠隔監視システムの開発を実施するとともに、CO2や温度をパラメーターにした比較試験や画像認識の実証実験を実施した。」
研究開発費72百万円を計上し、人員不足・高齢化への対応として新工法・新工具の導入検証、遠隔監視システム、CO2・温度比較試験、画像認識の実証実験を実施した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 62百万円(設備工事業 11百万円、その他 51百万円)である。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は62百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、59百万円（設備工事業 8百万円、その他 51百万円）である。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費59百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、35百万円（設備工事業 4百万円、その他 31百万円）である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費35百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動の金額は、157百万円（設備工事業20百万円、その他137百万円）であり、当該金額には受託研究にかかる費用4百万円を含めている。」
研究開発費は157百万円となり、プレハブ工法・資機材の導入検討、人力作業を回避する工具の導入検証、遠隔監視システムの開発などを実施した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 92百万円(設備工事業 8百万円、その他 83百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 0百万円を含めている。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は第３四半期累計で92百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、 55百万円 （設備工事業 4百万円 、その他 51百万円 ）である。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は55百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、25百万円（設備工事業 0百万円、その他 24百万円）である。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は25百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発活動の金額は、82百万円(設備工事業 8百万円、その他 73百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 3百万円を含めている。」
研究開発費は82百万円となり、配電工事用工具の導入検証、作業環境改善につながる工具・工法の開発に加え、センサーデータを遠隔伝送する遠隔監視システムの開発を実施している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 51百万円(設備工事業 2百万円、その他 48百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 0百万円を含めている。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は第３四半期累計で51百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、 31百万円（設備工事業 2百万円、その他 29百万円）であり、当該金額には受託研究にかかる費用 0百万円を含めている。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費31百万円を計上しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、16百万円（設備工事業 0百万円、その他 15百万円）であり、当該金額には受託研究にかかる費用 0百万円を含めている。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は16百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、今後、高圧銅電線のアルミ電線化などの工事で、休日、深夜・早朝作業の削減等による労働環境の改善や工事計画の効率化など作業効率の向上が見込めるため、当社での「ヒューズユニット代替工具」の開発・新規導入に向けた検討・検証を行った。」
研究開発費43百万円を計上し、作業環境改善・省力化につながるヒューズユニット代替工具について、開発・新規導入に向けた検討・検証を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は 30百万円(設備工事業 4百万円、その他 25百万円)であり、当該金額には受託研究にかかる費用 1百万円を含めている。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発費は第3四半期累計で30百万円となっているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、 15百万円（設備工事業 3百万円、その他 11百万円）であり、当該金額には受託研究にかかる費用 1百万円を含めている。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動に15百万円を計上しているが、活動状況には重要な変更がないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は、 8百万円（設備工事業 2百万円、その他 6百万円）であり、当該金額には受託研究にかかる費用 1百万円を含めている。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はない。」
研究開発活動は第１四半期に8百万円を計上し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「施工の安全性を確保し、高品質化・効率化を図るために必要な新工法・新工具等の研究開発を行い」
新工法・新工具の研究開発に加え、変圧器車工法の再導入検証や電線計尺・マーキング装置の試作装置改良に取り組んでいる。