東京オリンピック後の建設投資調整
FY2019-Q1に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
大和ハウス工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より5年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。10社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「一般建設市場では、建築着工床面積において、倉庫が前年比で増加したものの、事務所、店舗及び工場が減少したことにより、全体で前年比マイナスとなりました。」
一般建設市場全体は前年比マイナスだが、前回の全用途マイナスという記載から、倉庫は前年比増加となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一般建設市場でも、建築着工床面積において、全使途が前年比マイナスとなりました。」
一般建設市場では建築着工床面積が全使途で前年比マイナスとなり、市場調整への懸念を引き続き示している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「一般建設市場でも、建築着工床面積において、全使途が前年比マイナスとなりました。」
一般建設市場について、建築着工床面積が全使途で前年比マイナスとなったと記載し、市場調整への懸念を具体的な実績で示した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「一般建設市場では、2021年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた建設投資が一巡し、調整局面に入ることが懸念される中、2025年の大阪・関西万博の開催が、建設需要の喚起に寄与することが期待されます。」
東京オリンピック・パラリンピック後の建設投資調整への懸念と、大阪・関西万博による需要喚起への期待を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「一般建設市場では、2021年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた建設投資が一巡し、調整局面に入ることが懸念される中、2025年の大阪・関西万博の開催が、建設需要の喚起に寄与することが期待されます。」
東京オリンピック・パラリンピック後の建設投資調整への懸念と、大阪・関西万博による需要喚起への期待を継続している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「一般建設市場では、2021年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた建設投資が一巡し、調整局面に入ることが懸念される中、2025年の大阪・関西万博の開催が、建設需要の喚起に寄与することが期待されます。」
東京オリンピック・パラリンピックの開催年を2021年として記載し、開催後の建設投資調整への懸念と大阪・関西万博への期待を併記している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一般建設市場では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた建設投資が一巡し、開催後は調整局面に入ることが懸念される中、2025年の大阪・関西万博の開催が、建設需要の喚起に寄与することが期待されます。」
東京オリンピック後の建設投資調整リスクを維持しつつ、大阪・関西万博による建設需要への期待を併記している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「一般建設市場では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた建設投資が一巡し、開催後は調整局面に入ることが懸念される中、2025年の大阪・関西万博の開催が、建設需要の喚起に寄与することが期待されます。」
東京オリンピック後の建設投資調整リスクを維持しつつ、大阪・関西万博による建設需要への期待を併記している。 - FY2019-Q3新たな需要喚起要因を併記有価証券報告書
「一般建設市場では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けた建設投資が一巡し、開催後は調整局面に入ることが懸念される中、2025年の大阪・関西万博の開催が、建設需要の喚起に寄与することが期待されます。」
東京オリンピック後の建設投資調整リスクを示す一方、2025年大阪・関西万博による建設需要喚起への期待を新たに併記している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「一般建設市場では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて建設需要の高まりがみられるものの、その後は建設投資が一巡し、調整局面に入ることが懸念されます。」
東京オリンピック・パラリンピック後に建設投資が一巡し、調整局面に入る可能性を引き続きリスクとしている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「一般建設市場では、2020年の東京オリンピック・パラリンピック開催に向けて建設需要の高まりがみられるものの、その後は建設投資が一巡し、調整局面に入ることが懸念されます。」
東京オリンピック・パラリンピック後に建設投資が一巡し、調整局面に入る可能性を新たな市場リスクとして記載した。