大成温調（1904）・リスク再定義
国内個人消費の伸び悩み
FY2017-Q2に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2022-Q1。
8記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気・天候・税負担等による個人消費低迷83社が書いているテーマ・逆風88社・追い風0社
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中53社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている83社のうち14社を表示しています。上の文は83社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響による経済活動の制限や個人消費の低迷が続くなか、一部に持ち直しの動きが見られたものの、感染力の強い変異株の出現や緊急事態宣言の再発出等により、厳しい状況が続きました。」
従来の内需の伸び悩みという表現から、個人消費の低迷が続いているという、より具体的な表現へ変わっている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「内需の伸び悩みなどの成長への懸念事項が景況感を下押しし」
国内個人消費の低調感や消費増税後の消費低迷という従来の表現から、内需の伸び悩みを成長への懸念事項として示す表現に変わっている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「消費増税後の消費の低迷への懸念」
国内個人消費の低調感という従来の表現から、消費増税後の消費低迷への懸念という具体的な表現に変わっている。 - FY2018-Q2削除有価証券報告書
「アメリカ新政権の政策遂行への懸念や、北朝鮮のミサイル発射による地政学的リスクの高まりなどの、不確実性、不透明性はあるものの、一方で企業収益や雇用環境が改善傾向にあることなどから、引き続き緩やかな回復基調を維持いたしました。」
前四半期に記載された国内個人消費の低調感は、当四半期の経済環境説明では明示されていない。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「国内個人消費の低調感に加え」
国内個人消費の低調感を、経済環境上の不確実性として引き続き記載している。 - FY2017削除有価証券報告書
「企業収益や雇用情勢に改善の動きがみられ緩やかな回復基調が続きましたが」
前四半期に記載された国内個人消費の伸び悩みは、当該年度の経済環境説明では明示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内個人消費の伸び悩みや」
国内個人消費の伸び悩みを引き続き経済環境上の懸念として記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「国内個人消費の伸び悩み」
国内個人消費の伸び悩みを経済環境上の不確実性として初めて記載している。