大成温調（1904）・施策再定義
ICT・IoTへの積極投資
FY2017に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
16記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
DX・AI・ビッグデータによる事業変革217社が書いているテーマ・逆風0社・追い風218社
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに11社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの218件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「③生産性の向上 DX・標準化・外部活用で業務にレバレッジをかけ、人財投資と両立しながら付加価値創出を最大化」
ICT・IoTへの投資拡大という従来の表現が、DX・標準化・外部活用を組み合わせて付加価値創出を最大化する新中期経営計画の施策へ整理されている。 - FY2025再定義有価証券報告書
「基盤事業の専門性と、AI/IoT技術の活用、新工法・施工技術の開発、業務提携・M&A等を組み合わせ」
ICT・IoT投資が、AI/IoT、新工法・施工技術、DX、生産性向上を組み合わせた顧客価値創造の手段として整理されている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「② 成長への投資 ・デジタライゼーション・DXへの投資 ・事業ポートフォリオ拡充への投資 ・新規成長分野への投資」
DX・デジタライゼーションへの投資を、事業ポートフォリオ拡充や新規成長分野への投資と並ぶ成長投資として引き続き位置付けている。 - FY2022前進有価証券報告書
「全社的なDX戦略の構築を進めるため、経営直下のDX推進チームを設置」
ICT・IoTへの投資拡大という従来の方針から、経営直下のDX推進チームの設置と業務リエンジニアリングを含む全社的なDX推進体制へ具体化している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「３つの戦略「機能戦略」「地域戦略」「デジタルトランスフォーメーション戦略」を統合的に推進することにより経営課題の解決に取り組んでまいります。」
従来のICT・IoTへの投資を中心とする表現から、デジタルトランスフォーメーション戦略を含む三つの戦略を統合推進する表現へ変わっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ICT/IoT分野への投資拡大」
生産性向上の手段として、ICT・IoT分野への投資拡大を引き続き記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ICT/IoT分野への投資拡大」
ICT・IoT分野への投資拡大を、生産性向上の手段として引き続き記載している。 - FY2021-Q1引き上げ有価証券報告書
「ICT/IoT分野への投資拡大や国内外における技術および事業提携先の発掘」
従来のICT・IoTへの積極投資という表現から、投資拡大と技術・事業提携先の発掘を明示する表現へ広がっている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「ＩＣＴ/ＩｏＴへの積極投資」
生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ICT、IoTへの積極投資」
生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「ICT、IoTへの積極投資」
生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ICT、IoTへの積極投資」
生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「ＩＣＴ/ＩｏＴ分野への投資拡大、国内外における出資および提携先の発掘、国内外における研究開発投資へ2018年度から2020年度にかけての３年間で50億円を投資予算として設定しております。」
従来のICT・IoTへの積極投資から、投資拡大を含む中期計画上の投資枠へ具体化され、3年間で50億円の予算が設定された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「ICT、IoTへの積極投資」
生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「ICT、IoTへの積極投資」
生産性向上の手段として、ICT・IoTへの積極投資を引き続き掲げている。 - FY2017初出有価証券報告書
「ＩＣＴ・ＩｏＴへの積極投資」
生産性向上の手段としてICT・IoTへの投資を新たに具体的に掲げている。