大成温調（1904）・リスク悪化
ウクライナ情勢の緊迫化
FY2023-Q1に初出。4回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
4記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
ロシア・ウクライナ情勢と円安による経済環境不確実性87社が書いているテーマ・逆風89社・追い風0社
大成温調がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。48社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている87社のうち14社を表示しています。上の文は87社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢悪化による原材料価格の高騰、さらには物価上昇圧力の高まりなどから、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢について、従来の長期化・緊迫化に加えて「悪化」と記載し、原材料価格高騰および物価上昇圧力との関係を示している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化やサプライチェーンの混乱に伴う資源価格の高騰」
ウクライナ情勢について長期化が明示され、サプライチェーンの混乱を通じた資源価格高騰との経済影響が引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢等による資源および原材料価格の高騰や急激な円安の影響なども重なり、先行きは不透明な状況が続いております。」
ウクライナ情勢の緊迫化について、資源・原材料価格の高騰および急激な円安という具体的な経済影響と結び付けて記載している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「ウクライナ情勢の緊迫化、原油および原材料価格の高騰、さらには急激な円安や物価上昇圧力の高まりなどから、依然として先行きが不透明な状況にありました。」
ウクライナ情勢の緊迫化を、原油・原材料価格高騰、急激な円安、物価上昇圧力と並ぶ国内経済の先行き不透明要因として初めて明示している。