Komori
五洋建設(1893)・事実前進

国内建築事業の減収・増益

FY2017-Q3に初出。36回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-11-09。

36記載
10年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2017-Q3 – FY2023その他FY2024-Q2 – FY2025-H12017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
建築事業の収益性改善13社が書いているテーマ・逆風1社・追い風12社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。12社中3社が悪化側に。

直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2027-H1前進有価証券報告書

    「売上高は1,287億円(前年同期比8.2%減)と減少したものの、セグメント利益は主に大型工事の採算改善により138億円(同91.3%増)と大幅な増加となった。当社個別の受注高については、前年同期より229億円減少し、1,341億円(同14.6%減)となったが、順調に推移している(通期目標達成率40.6%)。」

    国内建築事業は減収となった一方、大型工事の採算改善によりセグメント利益が大幅に増加した。受注高は前年同期比で減少したが、通期目標達成率は40.6%となった。
  2. 2026-08-07その他決算

    「売上高は570億円(前年同四半期比14.2%減)と減少したものの、セグメント利益は主に工事採算の改善により37億円(同0.9%増)と、前年同四半期並みとなりました。」

    国内建築事業は減収となった一方、工事採算の改善によりセグメント利益は前年同期並みとなった。
  3. FY2026前進有価証券報告書

    「大型工事を含む手持工事が順調に進捗したことにより、売上高は2,734億円(前連結会計年度比7.4%増)と増加し、セグメント利益は売上高の増加と工事採算の改善により168億円(同86.7%増)と増加した。」

    国内建築事業は大型工事の進捗と工事採算の改善により大幅な増収増益となり、受注高も3,311億円へ増加した。
  4. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「大型工事を含む手持工事が順調に進捗したことにより、売上高は1,402億円(前年同期比35.7%増)と大幅な増加となり、また売上高の増加と工事採算の改善によりセグメント利益は72億円(同93.3%増)と大幅に増加となった。当社個別の受注高については、物流倉庫など大型工事を受注したことにより、前年同期より181億円増加し、1,571億円(同13.0%増)となった。」

    国内建築事業は大型手持工事の進捗と工事採算の改善により大幅な増収増益となり、物流倉庫等の大型工事受注により受注高も増加した。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「大型工事を含む手持工事が順調に進捗したことにより、売上高は2,545億円(同34.5%増)、セグメント利益は売上高の増加に加え工事採算の改善により90億円(同85.4%増)と、いずれも大幅に増加した。」

    国内建築事業は大型手持工事の進捗と工事採算の改善により大幅な増収増益となり、データセンターや防衛施設等の大型受注も増加した。
  6. FY2025-H12024年度上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「大型工事を含む手持工事が順調に進捗したことにより、売上高は1,033億円(前年同期比24.9%増)、セグメント利益は売上高の増加に加え工事採算の改善により37億円(同261.5%増)と、いずれも大幅に増加した。当社個別の受注高については、複数の民間大型工事を受注したことにより前年同期より81億円増加し、1,389億円(同6.2%増)となった。」

    国内建築事業は大型手持工事の進捗と工事採算の改善により増収増益となり、複数の民間大型工事受注により受注高も増加した。
  7. FY2024-Q32023年度第3四半期累計の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「手持工事が順調に進捗したことにより、売上高は1,331億円(前年同四半期比16.9%増)となった。売上高の増加に加え、工事採算の改善によりセグメント利益は24億円(同135.5%増)となった。当社個別の受注高については、官庁及び民間の大型工事を複数受注したこと等が寄与し、前年同四半期より109億円増加し、1,724億円(同6.7%増)となった。」

    国内建築事業は手持工事の進捗と工事採算の改善により増収増益となり、官庁・民間の大型工事受注により受注高も増加した。
  8. FY2024-Q22023年度上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「手持工事が順調に進捗したことにより、売上高は828億円(前年同四半期比13.7%増)となった。その一方で、建設資材価格及び労務費の高止まりにより完成工事総利益が低下したことにより、セグメント利益は前年同四半期とほぼ同額の10億円(同0.7%減)となった。当社個別の受注高については、官庁及び民間の大型物流施設を受注したこと等が寄与し、前年同四半期より93億円増加の、1,308億円(同7.7%増)となった。」

    国内建築事業は増収となったが、資材価格・労務費の高止まりにより利益は前年同期並みにとどまった。官庁・民間の大型物流施設受注により受注高は増加した。
  9. FY2024-Q1悪化有価証券報告書

    「売上高は手持工事が順調に進捗しているものの、微減の350億円(前年同四半期比3.4%減)となった。完成工事総利益の低下及び一般管理費の増加により、1億円のセグメント損失(前年同四半期は4億円のセグメント利益)となった。当社個別の受注高については、官庁工事が前年同四半期並みの高水準の受注を獲得したことなどが寄与し、前年同四半期比53億円増加の387億円(同15.9%増)となった。」

    国内建築事業は受注高が増加した一方、売上高は減少し、前年同期の4億円の利益から1億円のセグメント損失へ転換した。
  10. FY20232022年度通期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、国内最大規模となる再開発事業などの受注により、受注高は前期に比べ623億円増加し、2,245億円(前連結会計年度比38.4%増)となった。売上高は1,624億円(同5.9%増)となったが、建設資材価格高騰の影響などによりセグメント利益は21億円(同43.0%減)となった。」

    国内建築事業は再開発事業等の受注により受注高・売上高が増加した一方、資材価格高騰により利益が減少した。
  11. FY2023-Q32022年度第3四半期累計の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高は1,139億円(前年同四半期比7.7%増)となったが、建設資材価格高騰の影響などによりセグメント利益は10億円(同40.5%減)となった。 当社個別の受注高については、国内最大規模となる再開発事業などの受注により、前年同四半期より497億円増加し1,615億円(同44.5%増)となった。」

    国内建築事業は増収・減益となった一方、建設資材価格高騰の影響が利益減少要因となり、再開発事業等の受注により受注高は増加した。
  12. FY2023-Q22022年上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高は728億円と前年同四半期比10.8%増加し、増収に伴いセグメント利益は10億円と同255.1%の増加となった。 当社個別の受注高については、国内最大規模となる再開発事業などの受注により、前年同四半期より461億円増加し、1,215億円となった。」

    国内建築事業は増収増益となり、国内最大規模の再開発事業等の受注により受注高も大幅に増加している。
  13. FY2023-Q12022年1Qの国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高が362億円(前年同四半期比20.5%増)と増加したことに伴い完成工事総利益が増加し、セグメント利益は4億円(同978.1%増)となった。 当社個別の受注高については、前年同四半期比27億円減少の334億円(同7.4%減)となった。」

    国内建築事業は増収増益となり、セグメント利益は前年同期比978.1%増加した一方、個別受注高は減少した。
  14. FY20222021年度通期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、受注高は177億円減少し、1,622億円(前連結会計年度比9.9%減)となった。売上高は1,534億円(同6.2%増)となり、セグメント利益は36億円(同9.9%減)となった。」

    国内建築事業は受注高が減少し、売上高は増加した一方、セグメント利益は減少した。
  15. FY2022-Q32021年度第3四半期累計の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高は1,057億円(前年同四半期比3.2%増)となったが、一件の大型工事において採算が悪化したことなどによりセグメント利益は17億円(同32.2%減)となった。 当社個別の受注高については、前年同四半期とほぼ同額の1,118億円(同0.0%増)となった。」

    国内建築事業は増収となった一方、一件の大型工事の採算悪化等により減益となった。受注高は前年同期とほぼ同額である。
  16. FY2022-Q22021年上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高は657億円と前年同四半期比6.1%の減少に加え、工事利益率の一部悪化によりセグメント利益は3億円と同84.3%の減少となった。 当社個別の受注高については、住宅関連、物流施設、エネルギー供給施設工事などの大型工事の受注により、前年同四半期より17億円増加し、754億円となった。」

    国内建築事業は減収・大幅減益となった一方、住宅関連、物流施設、エネルギー供給施設工事等の大型受注により個別受注高は増加した。
  17. FY2022-Q12021年1Qの国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高は300億円となり、前年同四半期に比べ6.8%減少した。売上高の減少に伴いセグメント利益は0億円(前年同四半期比94.8%減)となった。」

    国内建築事業は減収となり、セグメント利益は前年同期比94.8%減の0億円となった。
  18. FY2021-Q3第3四半期累計の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 前年度に複数の大型案件が竣工したことなどにより、売上高は1,024億円(前年同四半期比33.1%減)となり、セグメント利益は25億円(同58.6%減)となった。 当社個別の受注高については、複数の官庁及び物流関連工事を受注したことなどにより、前年同四半期より15億円増加し、1,117億円となった。」

    国内建築事業は前年度の大型案件竣工の反動等により減収減益となった一方、官庁・物流関連工事の受注により個別受注高は増加した。
  19. FY2021-Q22020年上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 前年度に複数の大型案件が竣工したことなどにより、売上高は700億円(前年同四半期比35.4%減)となり、セグメント利益は19億円(同64.8%減)となった。 当社個別の受注高については、物流施設や官庁工事を複数受注したことなどにより、前年同四半期より24億円増加し、737億円となった。」

    国内建築事業は大型案件竣工の反動等により減収減益となった一方、物流施設・官庁工事の受注により受注高は増加した。
  20. FY2021-Q12021年1Qの国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 前年度に複数の大型案件が竣工したことなどにより、売上高は322億円(前年同四半期比31.3%減)となり、セグメント利益は8億円(同61.8%減)となった。」

    国内建築事業は前年度の大型案件竣工の反動等により減収減益となった一方、物流施設や官庁工事を複数受注し、個別受注高は354億円となった。
  21. FY2020通期の国内建築事業実績を更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、受注高は官庁工事は増加したが民間工事は減少し、全体では前連結会計年度に比べ123億円(△6.9%)減少し1,678億円となった。売上高は複数の大型工事が竣工したことなどにより前連結会計年度に比べ141億円(7.7%)増加し1,970億円となったが、セグメント利益は前連結会計年度に比べ14億円(△17.9%)減少し63億円となった。」

    国内建築事業は大型工事の竣工により増収となった一方、受注高とセグメント利益は減少した。
  22. FY2020-Q32019年上期から第3四半期累計の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 大型工事の進捗などにより売上高は1,530億円(前年同四半期比23.9%増)となり、増収効果によりセグメント利益は61億円(同20.9%増)となった。 当社個別の受注高については、前年同四半期と同水準を維持し、前年同四半期に比べ24億円減少の1,102億円となった。」

    国内建築事業は大型工事の進捗により第3四半期累計で増収増益となった一方、受注高は前年同期とおおむね同水準としている。
  23. FY2020-Q22019年上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高は1,083億円(前年同四半期比39.9%増)となり、増収効果によりセグメント利益は53億円(同32.7%増)となった。 当社個別の受注高については、前年同四半期に比べ140億円減少し、714億円となった。」

    国内建築事業は増収増益となった一方、受注高は前年同期比で140億円減少した。
  24. FY2020-Q12019年1Qの国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 売上高は470億円(前年同四半期比39.6%増)となり、セグメント利益は21億円(同59.3%増)となった。 当社個別の受注高については、前年同四半期に大型工事を受注したことなどにより、259億円減少し、205億円となった。」

    国内建築事業は2019年1Qに増収増益となった一方、前年同期の大型工事受注の反動等により個別受注高は減少した。
  25. FY2019通期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、受注高は大型の物流施設工事、住宅工事などを受注したものの、過去最大規模の大型工事を受注した前連結会計年度に比べ233億円(△11.5%)減少し1,801億円となった。売上高は大型工事の進捗により前連結会計年度に比べ428億円(30.5%)増加し1,829億円となったが、鉄骨など資材価格の高騰や納入時期の遅れなどの影響により利益率が低下し、セグメント利益は前連結会計年度に比べ4億円(△5.3%)減少し77億円となった。」

    国内建築事業は通期で売上高が増加した一方、資材価格高騰・納入遅延による利益率低下により減益となった。
  26. FY2019-Q32019年上期から第3四半期累計実績へ更新有価証券報告書

    「(国内建築事業) 手持工事の進捗などにより売上高は1,235億円(前年同四半期比25.6%増)となったが、鋼材の需給ひっ迫の影響などにより、セグメント利益は50億円(同23.1%減)となった。 当社個別の受注高については、前年同四半期に比べ372億円減少し、1,126億円となった。」

    国内建築事業は手持工事の進捗により増収となった一方、鋼材の需給ひっ迫等により減益となった。受注高は前年同期比で減少した。
  27. FY2019-Q22019年上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、売上高は774億円となり、前年同四半期に比べ103億円(15.4%)の増加となった。また、セグメント利益は40億円となり、前年同四半期に比べ11億円(△22.1%)の減少となった。当社個別の受注高については853億円となり、前年同四半期に比べ114億円(△11.9%)の減少となった。」

    国内建築事業は増収となった一方、セグメント利益と受注高は前年同期比で減少した。
  28. FY2019-Q12019年1Qの国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、売上高は33,623百万円となり、前年同四半期に比べ1,259百万円(△3.6%)の減少となった。また、セグメント利益は1,292百万円となり、前年同四半期に比べ1,669百万円(△56.4%)の減少となった。当社個別の受注高については、官庁工事、民間工事とも順調に受注を確保したことにより46,364百万円となり、前年同四半期に比べ21,094百万円(83.5%)の増加となった。」

    国内建築事業は減収減益となった一方、官庁工事・民間工事の受注確保により受注高は増加した。
  29. FY2018通期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、受注高は、駅前商業施設や再開発事業などの複数の大型工事を受注したことにより前連結会計年度に比べ23,521百万円(13.1%)増加し、203,422百万円となった。売上高は、手持ち工事は豊富にあるものの当連結会計年度の受注時期の遅れなどにより140,091百万円となり前連結会計年度に比べ9,780百万円(△6.5%)の減少、セグメント利益は売上高の減少に加え利益率の低下により8,128百万円となり前連結会計年度に比べ3,061百万円(△27.4%)の減少となった。」

    国内建築事業は受注高が増加した一方、通期の売上高・セグメント利益は減少した。
  30. FY2018-Q3第3四半期累計の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、着手時期の遅れなどにより、売上高は98,308百万円となり、前年同四半期に比べ12,480百万円(△11.3%)の減少となった。また、セグメント利益は6,567百万円となり、前年同四半期に比べ2,289百万円(△25.8%)の減少となった。」

    国内建築事業は着手時期の遅れなどにより、第3四半期累計で減収・減益となった。
  31. FY2018-Q22018年上期の国内建築事業実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、売上高は67,102百万円となり、前年同四半期に比べ5,848百万円(△8.0%)の減少となった。また、セグメント利益は5,137百万円となり、前年同四半期に比べ755百万円(△12.8%)の減少となった。」

    国内建築事業は2018年上期に減収・減益となった。
  32. FY2018-Q1通期から2018年1Q実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、売上高は34,882百万円となり、前年同四半期に比べ2,284百万円(△6.1%)の減少となった。また、セグメント利益は2,962百万円となり、前年同四半期に比べ608百万円(△17.0%)の減少となった。」

    国内建築事業は2018年1Qに減収・減益となった。
  33. FY2017第3四半期累計から通期実績へ更新有価証券報告書

    「国内建築事業においては、民間設備投資は企業収益の改善等により堅調で、再開発事業やインバウンド関連需要の増加など堅調に推移した。このような状況の中、売上高は149,872百万円となり前連結会計年度に比べ15,544百万円(△9.4%)の減少、セグメント利益は11,190百万円となり前連結会計年度に比べ646百万円(6.1%)の増加となった。」

    通期でも売上高は減少した一方、セグメント利益は増加した。
  34. FY2017-Q3初出有価証券報告書

    「国内建築事業においては、売上高は110,789百万円となり、前年同四半期に比べ11,377百万円(△9.3%)の減少となった。また、セグメント利益は8,856百万円となり、前年同四半期に比べ1,068百万円(13.7%)の増加となった。」

    国内建築事業について、第3四半期累計の売上高は減少した一方、セグメント利益は増加した実績を記載している。
一緒に動いた変遷

「連結配当性向20~25%を目標とする安定配当方針」は、この変遷が動いた36回のうち5回、同じ書類で同じ向きに動きました。

544444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1連結配当性向20~25%を目標とする安定配当方針5回
  3. 21株当たり配当額6円の支払い4回
  4. 3国内土木事業の増収・減益4回
  5. 4施工能力向上のための建設機械・作業船等への設備投資4回
  6. 5工事用資材価格・労務費の高騰4回
  7. 6コマーシャル・ペーパー発行による資金調達4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
五洋建設の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-09の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
国内建築事業の減収・増益|五洋建設(1893)の変遷 | Komori