五洋建設（1893）・施策前進
TCFD提言への賛同と脱炭素・気候変動対応
FY2022に初出。4回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
TCFD対応に基づく脱炭素・レジリエンス施策9社が書いているテーマ・逆風0社・追い風9社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「まずは、建設現場のCO2の見える化を図り、グリーンモデル現場で施工の効率化による省エネ化と重油・軽油用の燃費を向上させる添加剤の活用、工事事務所のＺＥＢ化（再エネ由来の電力利用）を推進し、2030年度までに全現場に展開します。」
Scope1・2を2030年度50％、2050年度100％、Scope3を2030年度30％削減する目標に加え、2030年度までの全現場展開を明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「Scope1、2は、太陽光や風力等の再生可能エネルギーを積極的に利用するとともに、作業船・建機の電動化やＩＣＴを活用した施工の効率化、自動・自律化施工の導入推進、また作業船・建機の燃料として短期的には燃費を向上させる添加剤の活用、中期的には代替燃料（ＢＤＦ、ＧＴＬ）、再エネ由来の電力活用、長期的には加えて水素・アンモニア等次世代エネルギーの導入によりCO2排出量の削減を推進します。」
2050年カーボンニュートラルに向け、Scope1・2を2030年度50％削減、2050年度100％削減、Scope3を2030年度30％削減する目標と、船舶・建機の電動化、代替燃料、再エネ、水素・アンモニア等の段階的な手段を具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「2050年カーボンニュートラル実現を目指して、当社のCO2排出量の過半を占める海外事業も含め、2019年度を基準年度としてCO2排出量の削減目標を設定しました。」
TCFD賛同と脱炭素対応を、海外事業を含む2019年度基準の削減目標、2050年カーボンニュートラル、SBT1.5℃水準の認定、作業船・建機の電動化や代替燃料、ZEB化等の施策へ進展させた。 - FY2022初出有価証券報告書
「上記のリスクに対応するため、2022年５月にＴＣＦＤ提言への賛同を表明し、関連情報を開示するとともに、事業活動で排出するＣＯ2削減やＢＣＰ体制の強化に努め、建物の省エネルギー化、洋上風力発電施設の建設などを通じて、脱炭素社会の実現に向けて貢献していく。」
TCFD提言への賛同、関連情報開示、CO2削減、BCP強化、省エネ建物および洋上風力建設を通じた脱炭素対応を初めて具体的に示している。