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五洋建設(1893)・事実前進直近の決算(2026-11-09)では「その他」

国内外大型工事の受注による建設受注高の大幅増加

FY2018に初出。19回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-11-09。

19記載
9年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2018 – FY2023-Q2その他FY2024-Q3前進FY2025 – FY20262018: 120182019: 420192020: 420202021: 120212022: 220222023: 120232024: 120242025: 220252026: 32026
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建設事業の受注工事高拡大43社が書いているテーマ・逆風2社・追い風42社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。33社中5社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている43社のうち14社を表示しています。上の文は43社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における受注実績は、国内土木事業340,623百万円、国内建築事業338,862百万円、海外建設事業211,907百万円、合計891,393百万円(前連結会計年度比29.9%増)となった。」

    国内土木、国内建築、海外建設の大型案件受注により、建設受注高は891,393百万円へ増加した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「当社個別の受注高については、官庁工事の受注が好調なことに加え、CN関連の民間大型工事の受注が寄与し、前年同期より529億円増加し、1,258億円(同72.5%増)となった。当社個別の受注高については、物流倉庫など大型工事を受注したことにより、前年同期より181億円増加し、1,571億円(同13.0%増)となった。当社個別の受注高については、第1四半期にシンガポールにおいてチャンギ空港第5ターミナル ターミナル連絡トンネル工事とトゥアス北部埋立工事を、第2四半期に香港において香港国際空港無人交通車両用道路・駅舎建設工事を受注したことにより、前年同期より1,600億円増加し、1,767億円(同957.4%増)となった。」

    2025年度上期は国内土木、国内建築および海外建設の各事業で大型案件を受注し、特に海外建設の受注高が前年同期比957.4%増となった。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループの建設受注高は、国内土木事業、国内建築事業及び海外建設事業の大型案件受注により686,318百万円(前連結会計年度比11.5%増)となった。」

    国内土木、国内建築および海外建設の大型案件受注により、通期建設受注高は686,318百万円へ増加した。
  4. FY2024-Q32023年度第3四半期累計の建設受注高へ更新有価証券報告書

    「当社個別の受注高については、前年度に国内最大規模となる大型港湾工事や洋上風力建設工事などの受注があったことから、前年同四半期より235億円減少し、1,813億円(同11.5%減)となった。当社個別の受注高については、官庁及び民間の大型工事を複数受注したこと等が寄与し、前年同四半期より109億円増加し、1,724億円(同6.7%増)となった。当社個別の受注高については、大型工事の受注がなく、前年同四半期より835億円減少し、340億円(同71.1%減)となった。」

    2023年度第3四半期累計では、国内土木の受注高は大型案件の反動で減少し、国内建築は大型工事の複数受注により増加した。海外建設は大型工事の受注がなく、受注高が前年同期比71.1%減少した。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループの建設受注高は、国内土木事業、国内建築事業及び海外建設事業の大型案件受注により688,951百万円(前連結会計年度比73.3%増)となった。」

    国内土木、国内建築、海外建設の各事業で大型案件を受注し、建設受注高は前年度比73.3%増の6,889億51百万円となった。
  6. FY2023-Q22022年上期の建設受注高へ更新有価証券報告書

    「当社個別の受注高については、国内最大規模となる大型港湾工事などの受注により、前年同四半期より491億円増加し、1,286億円となった。国内建築事業では、国内最大規模となる再開発事業などの受注により、前年同四半期より461億円増加し、1,215億円となった。海外建設事業では、シンガポールで大型建築工事を受注したことにより、前年同四半期より770億円増加し、871億円となった。」

    2022年上期は、国内土木、国内建築、海外建設の各事業で大型案件を受注し、各受注高が前年同期を上回った。
  7. FY20222021年度通期の建設受注高へ更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループの建設受注高は、海外において大型工事の受注が1件にとどまったことなどにより、3,977億円となった。」

    国内土木1,794億円、国内建築1,622億円、海外560億円、合計3,977億円へ更新し、前年度比で大幅に減少した。
  8. FY2021-Q3第3四半期累計の個別建設受注高へ更新有価証券報告書

    「当四半期までの個別建設受注高は、シンガポールにおいて複数の大型建築工事を受注したことなどにより、前年同四半期比では27.6%増加となり、3,354億円となった。」

    2020年度第3四半期累計の個別建設受注高は3,354億円となり、シンガポールでの複数の大型建築工事受注等により前年同期比27.6%増加した。
  9. FY2021-Q22020年度上期の受注高と通期見通しへ更新有価証券報告書

    「個別建設受注高は、シンガポールで大型工事を受注したことなどにより、前年同四半期比では7.4%増加となり、1,819億円となった。通期の見通しについては、2020年5月11日に公表した予想から変更はなく、国内土木2,000億円、国内建築1,800億円、海外1,750億円、合計5,550億円を予定している。」

    2020年上期の個別建設受注高は1,819億円と前年同期比7.4%増加し、通期見通しは合計5,550億円で変更がない。
  10. FY2021-Q12020年度の建設受注高見通しを更新有価証券報告書

    「個別建設受注高は、前年同四半期比37.8%増加し、976億円となった。通期の見通しについては、2020年5月11日に公表した予想から変更はなく、国内土木2,000億円、国内建築1,800億円、海外1,750億円、合計5,550億円を予定している。」

    2021年1Qの個別建設受注高は976億円となり、通期見通しは国内土木2,000億円、国内建築1,800億円、海外1,750億円、合計5,550億円で変更がない。
  11. FY2020通期建設受注高を更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループの建設受注高は、海外において複数の大型工事を受注した前連結会計年度に比べ701億円(△13.3%)減少したものの、国内においては国土強靭化対策など高水準の公共投資により官庁工事、民間工事ともに増加、海外においてはマダガスカルにおいて大型港湾工事を受注し、4,585億円となった。」

    通期建設受注高は4,585億円で、前年の大型海外受注の反動により減少した一方、国内の官庁・民間工事とマダガスカル大型港湾工事を記載している。
  12. FY2020-Q32019年上期から第3四半期累計の建設受注高へ更新有価証券報告書

    「当四半期までの個別建設受注高は、国内は堅調であったが、海外で前年同四半期に複数受注した大型工事の影響で、前年同四半期比では31.2%減少となり、2,629億円となった。」

    第3四半期累計の個別建設受注高は2,629億円で、国内は堅調だった一方、海外の前年同期における大型受注の反動により前年同期比31.2%減少した。
  13. FY2020-Q22019年上期の建設受注高と通期見通しへ更新有価証券報告書

    「個別建設受注高は、前年同四半期に国内建築、海外で複数の大型工事を受注したため、前年同四半期比では39.9%減少となり、1,694億円となった。通期の見通しについては、2019年5月10日に公表した予想から変更はなく、国内土木1,800億円、国内建築1,700億円、海外1,500億円、合計5,000億円を予定している。」

    2019年上期までの個別建設受注高は1,694億円で前年同期比39.9%減少したが、通期受注見通しは国内土木1,800億円、国内建築1,700億円、海外1,500億円、合計5,000億円で変更されていない。
  14. FY2020-Q12019年度の建設受注高見通しへ更新有価証券報告書

    「個別建設受注高は、前年同四半期比48.4%減少し、708億円となった。通期の見通しについては、2019年5月10日に公表した予想から変更はなく、国内土木1,800億円、国内建築1,700億円、海外1,500億円、合計5,000億円を予定している。」

    2019年1Qまでの個別建設受注高と、2019年5月10日公表予想から変更のない通期受注計画を記載している。
  15. FY2019通期建設受注高を更新有価証券報告書

    「当連結会計年度の当社グループの建設受注高は、過去最大規模の大型工事を受注した前連結会計年度に比べ1,553億円(△22.7%)減少したものの、国内においては大型の陸上工事や物流施設工事などの受注、海外においてはシンガポールやインドネシアで大型土木工事を、香港では複数の大型建築工事を受注したことなどにより、5,286億円となった。」

    国内外の大型工事受注を含む通期建設受注高は5,286億円で、前期の大型受注反動により22.7%減少した。
  16. FY2019-Q32018年通期実績から2019年通期受注見通しへ更新有価証券報告書

    「当四半期までの個別建設受注高は、前年同四半期に国内建築、海外で大型工事を受注したため、前年同四半期比では16.0%減少となり、3,820億円となった。通期の見通しについては、国内土木1,700億円、国内建築1,700億円、海外1,500億円、合計4,900億円を予定している。」

    第3四半期までの個別建設受注高は3,820億円で前年同期比16.0%減少。通期受注高は国内土木1,700億円、国内建築1,700億円、海外1,500億円、合計4,900億円を予定している。
  17. FY2018初出有価証券報告書

    「このような経営環境の中、当連結会計年度の当社グループの建設受注高は、国内においては東京オリンピック・パラリンピックに向けた大型インフラ工事や駅前商業施設など複数の大型工事の受注、海外においてはバングラデシュやシンガポールでの複数の大型土木工事の受注などにより前連結会計年度に比べ203,287百万円(42.3%)増加して、683,845百万円となった。」

    国内外の大型工事受注により、建設受注高が前年度比42.3%増の683,845百万円となった。
一緒に動いた変遷

「施工能力向上のための建設機械・作業船等への設備投資」は、この変遷が動いた19回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

443333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1施工能力向上のための建設機械・作業船等への設備投資4回
  3. 22020~2022年度の設備投資・研究開発投資・働き方改革投資4回
  4. 3国内建築事業の減収・増益3回
  5. 4連結配当性向20~25%を目標とする安定配当方針3回
  6. 53カ年中期経営計画と計画・実行・検証のサイクル3回
  7. 6多様な人材の確保3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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