働き方改革の推進
FY2018に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに4社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社においては、「中期経営計画（2024年度-2026年度）」において働き方改革や社員エンゲージメント向上、採用活動の強化、ダイバーシティの推進、男性の育児休業取得率の向上といった項目にＫＰＩを設定して取り組んでおります。」
働き方改革を、エンゲージメント、採用、ダイバーシティ、男性育児休業取得率のKPIを伴う人的資本経営へ広げている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画（2024年度-2026年度）では、働き方改革や社員エンゲージメントの向上、多様な人材確保に関するＫＰＩを設定し、これらを通じて組織全体の生産性を高め、持続可能な成長を促進する施策を積極的に推進してまいります。」
働き方改革を、社員エンゲージメント、多様な人材確保、生産性向上に関する中期計画KPIへ拡張している。具体的なKPI値は人的資本目標として開示されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する課題に重要な変更がないと説明している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「S（社会） ・安全で良質なインフラの提供 ・アフターコロナにおける働きがいのある職場環境の整備 ・建設業を担う人材の育成」
働き方改革を、週休二日やICT活用の個別施策から、アフターコロナの働きがい、人材育成、安全なインフラ提供を含む社会面の課題へ再構成している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。」
働き方改革に関する対処すべき課題について、重要な変更がないと総括している。 - FY2018初出有価証券報告書
「7．「働き方改革」への取り組み ・現場生産性の向上／週休２日へ向けた段階的な取組み／業務の効率化、ICTを活用した業務改善／協力会社の処遇改善／意識改革の徹底／女性活躍推進」
週休2日への段階的取り組み、ICTによる業務改善、協力会社の処遇改善、女性活躍推進を含む働き方改革を新たな基本戦略として掲げている。