Komori
日本国土開発(1887)・施策再掲

省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応

FY2016に初出。17回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

17記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2020-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2022-Q2 – FY20262016: 12017: 120172018: 220182019: 420192020: 220202021: 320212022: 320222023: 020232024: 020242025: 020252026: 12026
同じテーマの他社
省エネルギー・最適環境技術の食品工場・建物展開8社が書いているテーマ・逆風0社・追い風8社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「省エネシステムの手法と再生可能エネルギーをセットとした再生エネ100%スキームを営業革新の一手として展開、生産工場への適用を図っております。」

    再生エネ100%スキーム、生産工場への適用、ZEB実現に向けた省エネルギー・環境技術の展開を継続している。
  2. FY2022再掲有価証券報告書

    「省エネシステムの手法と再生可能エネルギーをセットとした再生エネ100%スキームを営業革新の一手として展開、生産工場への適用を図っております。また、オフィスビルやマンションに対してはZEB(Net Zero Energy Building)やZEH(Net Zero Energy House)の実現に向けた取り組みを進めております。」

    再生エネ100%スキームの生産工場への適用と、ZEB・ZEHへの取り組みを継続している。
  3. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  4. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  5. FY2021前進有価証券報告書

    「省エネシステムの手法と再生可能エネルギーをセットとした再生エネ100%スキームを営業革新の一手として展開、生産工場への適用を図っております。」

    省エネシステムと再生可能エネルギーを組み合わせた再生エネ100%スキームを、生産工場向けに展開する段階へ進めている。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  8. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  10. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  11. FY2019前進有価証券報告書

    「様々な省エネシステムの手法(クール・ヒートトレンチ、床吹出空調、デシカント空調、地中熱HP、ダブルスキン構造等)を取り入れ、CASBEE-Sランクを取得した自社案件をつくば地区に建設しました。」

    省エネルギー技術について、複数のシステムを採用し、CASBEE-Sランクを取得した自社案件をつくば地区に建設した。
  12. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更がないとされている。
  13. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更がないとされている。
  14. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。
  15. FY2018再掲有価証券報告書

    「持続可能な循環型社会に適した建築物を目指し、省エネルギーや長寿命化など設備・環境技術の開発に取り組んでおります。」

    省エネルギー、長寿命化、環境診断、食品工場の衛生環境対応を継続している。
  16. FY2017前進有価証券報告書

    「東北の現場にて雪室の追跡計測により実用化検証を行った結果、十分な省エネルギー効果があることを確認しております。」

    省エネルギー技術について、雪室の実用化検証で効果を確認した。
  17. FY2016初出有価証券報告書

    「持続可能な循環型社会に適した建築物を目指し、省エネルギーや長寿命化など設備・環境技術の開発に取り組んでおります。」

    赤外線カメラや気流・温熱解析による環境の定量評価、食品工場の衛生環境対応を記載している。
一緒に動いた変遷

「石炭灰混合材料の大量・安定供給技術」は、この変遷が動いた17回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1石炭灰混合材料の大量・安定供給技術3回
  3. 2外部要因に左右されない安定収益基盤の構築2回
  4. 3保有不動産活用とストックビジネス展開2回
  5. 4CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化2回
  6. 5ツイスター工法による建設副産物の再資源化2回
  7. 6CFT造・混合構造・BIMによる建築生産性向上2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本国土開発の次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
省エネルギー・最適環境技術と食品工場対応|日本国土開発(1887)の変遷 | Komori