CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化
FY2016に初出。16回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに5社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「工事の進捗管理にUAV（Unmanned Aerial Vehicle）を導入し３次元地形データを作成することで最適な運土計画を立案するとともに、台風・豪雨時等の土砂災害リスクをリアルタイムに評価し対策に反映させております。」
UAV、3次元地形データ、AI・ICTによる土量・土質管理を用いた施工管理高度化を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、工事の進捗管理にUAV（Unmanned Aerial Vehicle）を導入し３次元地形データを作成することで最適な運土計画を立案するとともに、台風・豪雨時等の土砂災害リスクをリアルタイムに評価し対策に反映させております。さらに、土量や土質性状の管理にAI/ICTを用いた評価手法を導入することによって、省人化や品質向上に関する開発を大学等との共同研究により進めております。」
UAVによる3次元地形データ、AI/ICTによる土量・土質管理など、ICT活用の対象を施工管理と災害リスク評価に広げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2019前進有価証券報告書
「特に高速走行が可能なスクレーパを技術導入し、土工施工能力を大幅に向上させ、工期短縮と省人化を可能としました。また、測量、設計、施工計画及び施工、維持管理に至るすべてのプロセスにおいて、ＩＣＴ/ＣＩＭを全面活用したきめ細かい管理手法の確立を目指しております。」
高速走行スクレーパの技術導入により、工期短縮・省人化を可能にしたと記載し、ICT/CIMを測量から維持管理まで全面活用する管理手法の確立を目指している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更がないとされている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
CIM・ICT・UAVによる設計施工管理の高度化について、研究開発活動上の重要な変更はないとされている。 - FY2018前進有価証券報告書
「各種センサーの選定及び現場実証試験を実施し、軌跡管理システムのプロトタイプを完了しております。」
ICTを利用したスクレーパの軌跡管理システムでプロトタイプを完了し、現場実証まで進展している。加えて、ICT/CIM・MRをトンネル工事へ導入している。 - FY2017前進有価証券報告書
「現在、数現場で試用中ですが、この期間で現場社員の利便性・システムの内容や改良・ハード面の整備等を確認しており、平成30年６月からの全国の現場に対する展開・普及を目指し取り組んでおります。」
ICT活用の新たな現場支援としてタブレットの試用段階に入り、平成30年6月からの全国展開計画を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「具体的には、土工事における調査・測量、設計、施工、維持管理という生産工程において、ＣＩＭ、ＩＣＴ（Information and Communications Technology）を活用し、高効率かつ高精度の施工を行い、施工工程で得られた電子情報をシームレスに共有する事を目指しております。ＵＡＶ（Unmanned Aerial Vehicle）による航空測量技術の活用を進めるとともに社員の技術習得を進めております。」
CIM・ICT・UAVと電子情報共有を用い、施工の効率・精度向上と社員の技術習得を進めている。