売上債権の増加による営業活動キャッシュ・フローの悪化
FY2020-Q2に初出。20回の記載のうち1回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024-Q2。直近の記載は2026-07-31。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。36社中9社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに19社。
- 2026-07-31その他決算
「受取手形・完成工事未収入金等 12,649 19,876」
受取手形・完成工事未収入金等が前連結会計年度末の126億49百万円から当第1四半期末の198億76百万円へ増加した。 - FY2026前進有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度末と比べて145億89百万円増加し、172億44百万円となりました。この主な要因は、税金等調整前当期純利益によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の26億54百万円から172億44百万円へ増加し、主因も棚卸資産ではなく税金等調整前当期純利益と記載している。 - 2026-05-12対処決算
「営業活動によるキャッシュ・フロー 2,654 17,244」
営業活動によるキャッシュ・フローは前期の26億54百万円から172億44百万円へ改善し、プラス幅が拡大した。 - FY2026-H1営業活動キャッシュ・フローのマイナス幅が縮小有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、前中間連結会計期間と比べて45億53百万円増加し、マイナス81億67百万円となりました。この主な要因は、棚卸資産の増加額によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローはなおマイナスだが、前年同期のマイナス127億20百万円からマイナス81億67百万円へ赤字幅が縮小した。 - FY2025-H1営業活動キャッシュ・フローのマイナス幅が縮小有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、前中間連結会計期間と比べて79億68百万円増加し、マイナス127億20百万円となりました。この主な要因は、棚卸資産の増加額によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローはなおマイナスだが、前年同期のマイナス206億89百万円からマイナス127億20百万円へ赤字幅が縮小した。主因は棚卸資産の増加額である。 - FY2024-Q3受取手形・完成工事未収入金等が増加有価証券報告書
「受取手形・完成工事未収入金等 13,656 ※2 22,740」
受取手形・完成工事未収入金等は前期末の136億56百万円から当第3四半期末の227億40百万円へ増加した。当第3四半期累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、前年同四半期に比べて134億46百万円減少し、マイナス206億89百万円となりました。この主な要因は、棚卸資産の増加額によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期のマイナス72億43百万円からマイナス206億89百万円へ悪化し、棚卸資産の増加額が主因となった。 - FY2023営業活動キャッシュ・フローが利益を主因に増加有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、前連結会計年度末と比べて68億19百万円増加し、105億85百万円となりました。この主な要因は、税金等調整前当期純利益によるものであります。」
棚卸資産・売上債権の変動を主因としていた過年度の記載から、FY2023は税金等調整前当期純利益を主因とする営業活動キャッシュ・フローの増加を開示している。 - FY2023-Q2棚卸資産の増加が営業活動キャッシュ・フローの主因有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、前年同四半期に比べて8億39百万円増加し、マイナス72億43百万円となりました。この主な要因は、棚卸資産の増加額によるものであります。」
営業活動によるキャッシュ・フローはマイナス72億43百万円となり、売上債権の増加もみられるが、主因は棚卸資産の増加と記載している。 - FY2023-Q1受取手形・完成工事未収入金等が減少有価証券報告書
「受取手形・完成工事未収入金等 15,307 14,874」
受取手形・完成工事未収入金等は前期末の153億7百万円から当第1四半期末の148億74百万円へ減少した。 - FY2022売上債権の増加幅が縮小有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 4,781 612」
前年の売上債権47億81百万円の減少に対し、当期は6億12百万円の減少となった。 - FY2022-Q3受取手形・完成工事未収入金等が微減有価証券報告書
「受取手形・完成工事未収入金等 15,920 ※2 15,901」
受取手形・完成工事未収入金等は前期末の159億20百万円から159億1百万円へ微減した。 - FY2022-Q2売上債権が増加有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） 4,663 △ 926」
前年同期の売上債権減少4,663百万円に対し、当第2四半期累計期間は926百万円の増加となった。貸借対照表上の受取手形・完成工事未収入金等も159億20百万円から168億47百万円へ増加している。 - FY2022-Q1受取手形・完成工事未収入金等が減少有価証券報告書
「受取手形・完成工事未収入金等 15,920 14,861」
受取手形・完成工事未収入金等は前期末の159億20百万円から当第1四半期末の148億61百万円へ減少した。 - FY2021売上債権が減少有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 7,066 4,781」
前年の売上債権増加に対し、当期は47億81百万円の減少となった。貸借対照表上の受取手形・完成工事未収入金等も207億4百万円から159億20百万円へ減少している。 - FY2021-Q3受取手形・完成工事未収入金等が減少有価証券報告書
「受取手形・完成工事未収入金等 20,704 17,955」
受取手形・完成工事未収入金等は、前期末の207億4百万円から当第3四半期末の179億55百万円へ減少した。なお、当第3四半期累計期間の四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2021-Q2売上債権の増加から減少へ変化有価証券報告書
「売上債権の増減額（△は増加） △ 5,296 4,663」
前年同期の売上債権5,296百万円増加に対し、当第2四半期累計期間は4,663百万円の減少となった。営業活動キャッシュ・フローの主因は棚卸資産の増加と記載している。 - FY2020受取手形・完成工事未収入金等が増加有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形・完成工事未収入金等が70億66百万円増加したことによるものであります」
受取手形・完成工事未収入金等が前期末から70億66百万円増加し、流動資産増加の主因となった。 - FY2020-Q3受取手形・完成工事未収入金等が増加有価証券報告書
「この主な要因は、受取手形・完成工事未収入金等が57億60百万円増加したことによるものであります。」
受取手形・完成工事未収入金等が前期末から57億60百万円増加したことを開示している。第3四半期累計期間のキャッシュ・フロー計算書は作成していない。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「営業活動によるキャッシュ・フローは、前年同四半期に比べて37億4百万円減少し、マイナス78億31百万円となりました。この主な要因は、売上債権の増加によるものであります。」
売上債権が前期末から52億96百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローがマイナス78億31百万円となったことを新たに開示している。