建築工場における原価低減
FY2018-Q1に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。23社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに20社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における売上原価は、売上高の減少に加え、土木事業、建築事業ともに工事原価の低減に努めた結果、前連結会計年度に比べ2,358百万円減少（前連結会計年度比8.0％減）の27,102百万円となりました。」
土木・建築両事業で工事原価低減に取り組み、売上原価は前期比8.0％減、売上総利益率は12.8％から15.9％へ3.1ポイント改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「セグメント利益につきましては、関東・関西地区での高速道路株式会社発注工事の最終設計変更契約が円滑に実施できたことや工事原価率改善施策への取り組み効果による売上原価率の改善などにより、3,416百万円（前連結会計年度比19.6％増）となりました。」
工事原価率改善施策と設計変更契約の円滑な実施により、土木事業のセグメント利益が3,416百万円、前年同期比19.6％増となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「売上総利益は、前事業年度に比べ売上総利益率が3.7％改善したことにより、前事業年度と比べ1,098百万円増加し、4,751百万円となりました。これは、土木事業、建築事業ともに原価低減が図られたことで採算性が改善したことが主な要因であります。」
土木・建築の両事業で原価低減により採算性が改善し、売上総利益率は3.7ポイント改善した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、緊張工事や耐震工事が順調に進捗したことや、工場における生産性向上、繰越案件の設計変更に係る契約変更協議などに注力した結果、売上高は4,955百万円(前年同四半期比0.6％増)となりました。」
工場の生産性向上および繰越案件の設計変更に係る契約変更協議を、建築事業の採算・生産性改善策として継続した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、緊張工事や耐震工事が順調に進捗したことや、工場における生産性向上、新規受注案件の単価アップ、繰越案件の設計変更に係る契約変更協議などに注力した結果、売上高は3,524百万円(前年同四半期比27.3％増)、セグメント利益は389百万円(前年同四半期比28.5％増)となりました。」
工場における生産性向上、新規受注案件の単価アップ、設計変更に係る契約変更協議を採算改善策として継続した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、工場における生産性向上や、新規受注案件の単価アップ、繰越案件の設計変更に係る契約変更協議などに注力した結果、売上高は1,941百万円(前年同四半期比37.0％増)、セグメント利益は209百万円(前年同四半期比33.8％増)となりました。」
工場の生産性向上、新規受注案件の単価アップ、設計変更に係る契約変更協議を採算改善策として継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製造・施工の効率化、機械化・ＩＣＴ活用の推進等に伴い有形固定資産が426百万円増加したこと」
製造・施工の効率化、機械化・ICT活用に伴う設備取得を、採算・生産性改善に向けた施策として継続した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「工場における生産性向上や、新規受注案件の単価アップ、繰越案件の設計変更に係る契約変更協議などに注力し」
建築工場における生産性向上を、単価アップや契約変更協議とともに採算改善策として継続した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「工場における生産性向上や、新規受注案件の単価アップ、繰越案件の設計変更に係る契約変更協議などに注力し」
建築工場における生産性向上を、単価アップや契約変更協議とともに採算改善策として継続した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「工場における生産性向上や、新規受注案件の単価アップ、繰越案件の設計変更に係る契約変更協議などに注力いたしました」
建築工場における生産性向上を、採算改善に向けた施策として継続した。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「マンション事業や住宅分野での耐震補強事業の営業強化及び工場における原価低減に努めました。」
建築事業における採算改善の手段として、工場での原価低減を初めて独立した施策として記載した。