経営環境悪化による減損損失
FY2016に初出。14回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q1。
土屋ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに27社。
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間に、報告セグメントに係る固定資産の減損損失等はないと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
当第3四半期連結累計期間に報告セグメントに係る固定資産の減損損失等はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「２．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 該当事項はありません。」
当第1四半期連結累計期間に、報告セグメントに係る固定資産の減損損失等はないと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「減損損失（595千円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の5,927千円から595千円へ減少した。 - FY2021対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2020年11月１日 至 2021年10月31日）…減損損失（5,927千円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の108,200千円から5,927千円へ大幅に減少し、対象も千葉県柏市ほか13ヶ所から北海道釧路市及び江別市となった。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、減損損失はありません。」
セグメント情報では、当第1四半期累計期間に固定資産の減損損失がないと記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一部の連結子会社の支店における収益性の低下により、上記資産または資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（108,200千円）として特別損失に計上しております。」
減損損失は前年度の13,982千円から108,200千円へ大幅に増加し、対象拠点も宮城県仙台市ほか9ヶ所から千葉県柏市ほか13ヶ所へ拡大した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 － 203,711」
当第3四半期連結累計期間に203,711千円の減損損失を計上した。前連結会計年度の13,982千円から金額が大幅に増加している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「減損損失（13,982千円）として特別損失に計上しております。…宮城県仙台市ほか９ヶ所」
一部連結子会社の支店の収益性低下により、減損損失は前期の11,636千円から13,982千円へ増加し、対象拠点も9ヶ所となった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「減損損失（11,636千円）として特別損失に計上しております。…宮城県仙台市ほか８ヶ所」
減損損失は前連結会計年度の2,691千円から11,636千円へ増加し、対象も宮城県仙台市ほか8ヶ所となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「減損損失8,193千円のセグメントは、全て住宅事業であります。なお、のれん等の該当事項はありません。」
住宅事業で減損損失8,193千円が計上された状態を継続して開示している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失8,193千円のセグメントは、全て住宅事業であります。」
住宅事業で8,193千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失9,329千円のセグメントは、全て住宅事業であります。」
従来は将来発生する可能性として記載していた固定資産の減損損失について、住宅事業で9,329千円の減損損失が実際に計上された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの固定資産に、将来において経営環境の著しい悪化等により重要な減損損失を認識した場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
経営環境の著しい悪化に伴う固定資産の減損損失をリスクとしている。