脱炭素化社会に向けた住宅技術開発
FY2020に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2024引き上げ有価証券報告書
「環境負荷の低減 国産材使用率 2024年10月期：75％（実績83％） 2027年10月期：100％」
脱炭素化に向け、国産材使用率について2027年10月期100％という目標を設定し、2024年10月期は実績83％と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「加えて、2023年11月に木材の特性を活かした事業提案で、ＺＥＨ仕様の住宅性能・コスト面が高く評価され、北海道恵庭市において、道内初の木造中層公営住宅として選定されました。」
ZEH仕様・木材利用による住宅技術の展開として、恵庭市の木造中層公営住宅選定実績を継続して記載している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「加えて、2023年11月に木材の特性を活かした事業提案で、ＺＥＨ仕様の住宅性能・コスト面が高く評価され、北海道恵庭市において、道内初の木造中層公営住宅として選定されました。」
省エネ・脱炭素化に関する住宅技術の展開が、ZEH仕様の木造中層公営住宅の選定という具体的な実績に進展した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「2022年12月に2022年度省エネ大賞（製品・ビジネス部門）最高賞「経済産業大臣賞（ZEB・ZEH分野）」を受賞いたしました。これまでの省エネ住宅供給や一貫施工管理体制、自社大工育成への取組み、断熱性能基準において最高基準の新製品「CARDINAL HOUSE BES-T019」の開発などが評価されました。」
BES-T019の開発、省エネ住宅供給、一貫施工管理、自社大工育成および2022年度省エネ大賞受賞を、脱炭素化・住宅性能向上の実績として再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2022年12月に2022年度省エネ大賞（製品・ビジネス部門）最高賞「経済産業大臣賞（ZEB・ZEH分野）」を受賞いたしました。これまでの省エネ住宅供給や一貫施工管理体制、自社大工育成への取組み、断熱性能基準において最高基準の新製品「CARDINAL HOUSE BES-T019」の開発などが評価されました。」
BES-T019の開発、省エネ住宅供給、一貫施工管理、自社大工育成および2022年度省エネ大賞受賞を、脱炭素化・住宅性能向上の実績として再確認している。 - FY2023-Q1引き上げ有価証券報告書
「北海道中心に積雪寒冷地での「NO.1住生活総合企業」へ向け、環境課題と事業を一体的に推進することで、脱炭素社会の実現に貢献し、カーボンニュートラルのリーディングカンパニーとなるべく、各種施策に取組み、2022年12月に2022年度省エネ大賞（製品・ビジネス部門）最高賞「経済産業大臣賞（ZEB・ZEH分野）」を受賞いたしました。」
脱炭素社会への貢献に加え、カーボンニュートラルのリーディングカンパニーを目指す姿勢を示した。また、BES-T019等の開発や省エネ大賞受賞を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年12月に、省エネ性能・耐震性能にさらに磨きをかけた新構法「BES-T019」を開発し、断熱性能基準において最高基準である性能の新商品「CARDINAL HOUSE BES-T019」が2022年度省エネ大賞（製品・ビジネス部門）において経済産業大臣賞を受賞いたしました。」
脱炭素化・住宅性能向上に向けた技術開発が新構法BES-T019の開発と商品化に進み、2022年度省エネ大賞の経済産業大臣賞受賞として評価実績も記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの企業使命感「豊かさの人生を創造する」を基に、北海道の厳しい気象環境で鍛え上げられた、木の特性を活かした高断熱・高気密・高耐久の住宅建築技術を日本全国に広め、脱炭素社会の実現に貢献することを目指しております。」
高断熱・高気密・高耐久の住宅建築技術を全国に広め、脱炭素社会に貢献する方向性を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの企業使命感「豊かさの人生を創造する」を基に、北海道の厳しい気象環境で鍛え上げられた、木の特性を活かした高断熱・高気密・高耐久の住宅建築技術を日本全国に広め、脱炭素社会の実現に貢献することを目指しております。」
高断熱・高気密・高耐久の住宅建築技術を全国に広め、脱炭素社会に貢献する方向性を継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「企業理念のもと、北海道の厳しい気象環境で鍛え上げられた、木の特性を活かした高断熱・高気密・高耐久の住宅建築技術を日本全国に広め、脱炭素社会の実現に貢献するため、段階的に輸入材から国産材への切り替えや提供する住宅の全棟ZEH化に向けた取組み等、住宅を通じてCO2を削減することで「豊かさの人生を創造」してまいります。」
脱炭素化に向けた従来の技術開発方針を、輸入材から国産材への段階的な切り替えと提供住宅の全棟ZEH化という具体的かつ範囲の広い取り組みへ拡張した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「2016年にはZEH普及に向けた５か年計画を設定し、最終年度である2020年度ではZEH比率が北海道内において当初目標を超える90％超となりました。これまで培った技術力により高断熱・高気密で健康的かつ地球にやさしい住宅を提供することで住まいの脱炭素化を推進し」
ZEH比率90％超の達成実績と、高断熱・高気密住宅による住まいの脱炭素化推進を再確認している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「2016年にはZEH普及に向けた５か年計画を設定し、最終年度である2020年度ではZEH比率が北海道内において当初目標を超える90％超となりました。これまで培った技術力により高断熱・高気密で健康的かつ地球にやさしい住宅を提供することで住まいの脱炭素化を推進し」
ZEH普及計画の最終年度に北海道内のZEH比率が90％超となり、技術力を活用した高断熱・高気密住宅による脱炭素化を進めたと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「「脱炭素化」へ向けた動きが加速しているなか、当社グループにおいても、「脱炭素化」社会の実現に向け、更なる技術力の向上のため、研究開発活動に取組んでまいります。」
脱炭素化社会の実現に向けた技術力向上と研究開発活動を、新たな重点課題として明示した。