『Power Up Project』による安全・品質・技術・人材・生産性・ESGの強化
FY2018に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
『Power Up Project Ⅱ』や後継の中期計画に関連する前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループ中期経営計画（2021～2024）『東鉄 3D Power Up Advance 2024』は最終年度を迎え、…2024年度からは新たな中期経営計画『アクションプラン2029』を策定し」
『Power Up Project Ⅱ』を含む従来の中期計画が最終年度となり、5年間の『アクションプラン2029』へ後継計画を切り替えた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
『Power Up Project Ⅱ』等を含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
『Power Up Project Ⅱ』等を含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
『Power Up Project Ⅱ』等を含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年４月より本格稼働した東鉄総合研修センター（茨城県つくばみらい市）は、約４万㎡の敷地に研修棟、実習棟、実習線、大型保線機械等の各実習設備を兼ね備えており」
Power Up Project Ⅱの人材力強化施策として、総合研修センターの本格稼働という具体的な進展を記載した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
『Power Up Project Ⅱ』等を含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
『Power Up Project Ⅱ』等を含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「（b）Ｚ軸を伸ばす「Power Up Project Ⅱ」（企業体力の強化） 前中期経営計画の「Power Up Project」にて高めた企業体力をさらに強化するため、「Power Up Project Ⅱ」を推進します。成長を可能とする企業体力の源泉である「人材力」と「技術力」をさらに高めるとともに、以下の実施事項に取り組み、当社の特性をより一層強化してまいります。」
前中期計画のPower Up Projectを「Power Up Project Ⅱ」へ改称・後継化し、人材力・技術力、安全・品質、働きがい、生産性、ESG、組織力・グループ力の強化へ再構成した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
Power Up Projectを含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
Power Up Projectを含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
Power Up Projectを含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「中期経営計画（2018～2021）『東鉄 3D Power Up 2021』の２年目において、「３Ｄ戦略」及び「Power Up Project」の諸施策を着実に推進した結果、」
Power Up Projectを含む3D戦略を中期計画2年目にも継続推進した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
Power Up Projectを含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新たな３ヵ年（2018～2021）中期経営計画『東鉄 3D Power Up 2021』の初年度におきましては、各分野において様々な施策に積極的に取り組んでまいりました。」
Power Up Projectの4テーマを含む各種施策を、計画初年度に続き推進している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
Power Up Projectを含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
Power Up Projectを含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業上及び財務上の対処すべき課題について重要な変更はありません。」
Power Up Projectを含む前事業年度の対処すべき課題について、重要な変更はないと記載した。 - FY2018初出有価証券報告書
「「Power Up Project」を新たにスタートさせます。／将来の「Jump」に備え、Ｚ軸を大幅に伸ばし、「基礎体力」を一段と強化するための３年間と位置づけ、「Power Up Project」を新たにスタートさせます。」
新中期計画の中核施策として、4つの重要テーマに対する各種施策・投資を3年間推進し、創出キャッシュを有効活用してステークホルダーとの共通価値創造を図る。