BIM・タブレット端末等の導入による生産性向上
FY2019-Q1に初出。23回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「また、事業成長と収益力の更なる向上に向け、Ｍ＆ＡやＤＸの推進、人的資本への投資等について具体的な実行を進めていく。」
DX推進を、M&A及び人的資本投資と並ぶ中計86の事業成長・収益力向上施策として継続している。具体的なDX導入完了や数値成果は記載していない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは中期経営計画「中計83」のもと、経営環境の変化に適応して持続的成長を目指すため、採用強化、処遇改善、健康経営の推進による人財確保、教育の充実や新工法への取組み強化等による技術力の向上、省力化や効率化に向けたＤＸ推進や業務フローの見直しなど、経営基盤の改革を推進してきた。」
省力化・効率化に向けたDX推進と業務フロー見直しを、生産性向上に関する既存施策として継続している。導入完了等の新たなマイルストーンは記載していない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「更に今期新設した生産イノベーション推進部を中心として生産性向上と技術力強化を図り、経営基盤の改革を推し進めてきた。」
今期新設した生産イノベーション推進部を中心に、生産性向上、技術力強化及び経営基盤改革を進める方針を再確認している。新設自体は前回 filing でも記載済みで、新たな完了マイルストーンは示していない。 - FY2023前進有価証券報告書
「「生産イノベーション推進部」を新設し、技術社員教育の強化を行うとともに、従来業務の見直しとＤＸ推進による業務の効率化を図っていく。」
生産イノベーション推進部の新設を通じ、技術社員教育、業務見直し及びDXによる業務効率化を進める施策を新たに具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、新中期経営計画「中計83」の主要施策に基づき、技術力の向上、ＤＸ推進による生産性向上、リノベーション工事や官庁工事の受注拡大等に努めるとともに、自律型人財の育成強化やワークエンゲイジメントの向上にも取組んできた。」
DX推進による生産性向上を、中計83の主要施策として引き続き掲げている。新たな導入完了や具体的なデジタル施策のマイルストーンは記載していない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ＤＸの推進によって技術力と生産性向上を図り、収益を維持・増加させると共に、働き方改革を推進する。」
BIM・タブレット端末等からDX推進へ広がったデジタル施策を、中計83の主要施策として継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、技術提案を尚一層強化して、工場倉庫、住宅、医療施設等、引続き幅広い分野での受注に努めるとともに、ＤＸへの取組み強化や、工業化・省力化の更なる推進等により生産性と収益性の向上を図り、国内建設事業は概ね堅調に推移している。」
DXへの取り組み強化、工業化・省力化、生産性・収益性向上を継続して掲げている。新たな導入完了などのマイルストーンは記載していない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、中期経営計画「中計80」の主要施策である「生産性の向上」と「業務の効率化」を図りながら、官庁工事やリノベーション工事の受注拡大に取り組み、国内は順調に推移している。」
生産性向上・業務効率化を中計80の主要施策として継続している。BIMやタブレット端末等の個別施策について新たな導入実績は記載していない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、国内リノベーション事業や海外での受注増強、国内・海外の営業連携強化、ＩＣＴ推進による生産性の向上と働き方改革等、中期経営計画「中計80」の主要施策への取組みを強化しており、国内建設事業は概ね計画通り進捗しているが、海外建設事業は東南アジアで新型コロナウイルス感染症の影響が拡大しているため、厳しい状況である。」
ICT推進による生産性向上と働き方改革を中計80の施策として再確認している。BIMやタブレット端末等の個別施策や新たな導入実績は記載していない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、生産性向上と業務効率化のために、新設したＤＸ推進室を中心として、これまで蓄積したデータや情報を新たなデジタル技術に結び付けて業務プロセスを変革させ、競争力の強化を一層図っていく。」
従来のBIM・タブレット端末等の活用から、新設したDX推進室を中心とするデータ・情報の業務プロセス変革へ、デジタル施策の表現が広がっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、技術提案による受注拡大や生産性向上を図り、また、新型コロナウイルス感染症対策を徹底して工事の進捗を図ってきたが、一部の海外子会社での都市封鎖による工事中断及び工事再開後においても、現場入場制限が続くなど、厳しい状況となった。」
技術提案による受注拡大と生産性向上を引き続き施策として掲げているが、BIMやタブレット端末の個別名称は記載していない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「厳しい環境下ではあるが、当社グループは、引き続き技術提案による受注拡大や生産性向上を図り、計画の達成に努めていく。」
技術提案による受注拡大と生産性向上を、計画達成に向けた施策として再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、前連結会計年度よりスタートした中期経営計画「中計80」の主要施策を推進し、国内リノベーション事業や海外での受注拡大、国内・海外拠点間の営業連携強化、ＩＣＴの推進による生産性向上や営業力の強化に努めるとともに、政府と業界が一体となって推進する「働き方改革」にも取組んできた。」
ICTの推進による生産性向上・営業力強化を中計80の施策として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当連結会計年度よりスタートした中期経営計画「中計80」の主要施策については、国内建設事業では、リノベーション工事や官庁工事への全拠点での取組み強化、ＩＣＴ技術の活用による生産性向上や営業力の強化、また、安全と品質水準の更なる向上と現場力の強化、働き方改革による魅力ある職場環境づくり等に努めていく。」
ICT技術の活用による生産性・営業力の強化を中計80の施策として再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度よりスタートした中期経営計画「中計80」の主要施策に基づき、国内リノベーション事業や海外での受注拡大、国内・海外拠点間の営業連携強化、タブレット端末やＢＩＭ等の活用推進による生産性向上に努めるとともに、休暇取得促進や作業所の土日閉所等、職場環境の改善に取り組んでいる。」
タブレット端末・BIMの活用を生産性向上の手段として再掲し、休暇取得促進や作業所の土日閉所による職場環境改善も継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、当連結会計年度よりスタートした中期経営計画「中計80」の主要施策に基づき、国内リノベーション事業や海外での受注拡大、国内・海外拠点間の営業連携強化、タブレット端末やＢＩＭ等の活用推進による生産性向上に努めるとともに、休暇取得促進や作業所の土日閉所等、職場環境の改善にも取り組んでいる。」
タブレット端末・BIMの活用を生産性向上の手段として再掲し、休暇取得促進や作業所の土日閉所による職場環境改善を具体的に記載している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、当連結会計年度よりスタートした中期経営計画「中計80」の主要施策を遂行し、グループ総合力を発揮して、持続的成長戦略を推進するとともに、意識改革と技術革新により、生産性向上と働き方改革を両立させ、未来に向けた企業価値の向上を図ることに努めてきた。」
従来明示されていたBIM・タブレット端末から、意識改革と技術革新による生産性向上・働き方改革の両立という、より広い表現へ置き換えられている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「原価管理の徹底や、ＢＩＭ・タブレット端末等の先進的ＩＣＴ技術の活用により生産性の向上を図り、工事収益を増強していく。」
BIM・タブレット端末等の先進的ICT技術の活用を、生産性向上と工事収益増強の手段として再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「原価管理の徹底や、ＢＩＭ・タブレット端末等の先進的ＩＣＴ技術の活用により生産性の向上を図り、工事収益を増強していく。」
BIM・タブレット端末等の先進的ICT技術の活用を、生産性向上と工事収益増強の手段として再掲している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「ＢＩＭやタブレット端末等の導入による生産性向上にも努めてきた。」
BIMやタブレット端末等の導入を、生産性向上の具体的な手段として初めて独立して記載している。