大成建設（1801）・施策前進
ICTによるワークスタイルの変革
FY2016に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
7記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
DX・ICTによる建設技術力・施工管理業務の高度化17社が書いているテーマ・逆風0社・追い風17社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている17社のうち14社を表示しています。上の文は17社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「建設現場の施工管理業務を支援する統合プラットフォーム「Ｔ-iDigital®Field」に対し、山岳トンネル坑内の換気設備や掘削土砂搬出用ベルトコンベアなど複数の工事設備を自動で運転制御することができる機能を追加しました。」
施工管理DXを、複数工事設備の自動制御と電力・CO2排出量削減にまで拡張した。 - 2026-05-25前進株主総会
「「適正な要員配置と工期の確保」「本社・支店の作業所支援体制の強化」及び「生産性向上に向けたAI活用をはじめとするDXの推進」といった様々な施策を全社で実施しております。」
AI活用を含むDXを、生産性向上に向けた全社施策として記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「施工管理支援システム「Ｔ-iDigital® Field」において、山岳トンネルとダム関連に係る機能を拡張しました。」
施工管理DXについて、トンネル・ダムの管理機能、建設機械の稼働状況・CO2排出量の可視化、AI画像認識による粒度管理などへ機能を拡張した。 - FY2023前進有価証券報告書
「作業所業務の一部をデジタルプロダクトセンター等の専門組織に集約化」
DXによる生産システム変革・働き方改革について、専門組織への業務集約を対応策として記載した。 - FY2020前進有価証券報告書
「今般の新型コロナウイルス感染症の流行に対しては、時差出勤、交代勤務及びテレワーク（在宅勤務）の実施に加えて、海外への渡航制限を含めた不要不急の出張や社内外の会議等への出席についても慎重に対応しております。」
ICTによるワークスタイル変革に関連して、感染症対応として時差出勤、交代勤務、テレワークを実施していると記載した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「ＩＣＴによるワークスタイルの変革に積極的に取り組んでおります。」
ICTによるワークスタイル変革を継続。 - FY2016初出有価証券報告書
「ＩＣＴによるワークスタイルの変革に積極的に取り組んでいる。」
経営基盤の進化に関する施策として記載。