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マサル(1795)・施策前進直近の決算(2026-08-12)では「再掲」

たてもの改装部による直接受注営業の強化と新事業領域の研究

FY2016-Q3に初出。29回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載は2026-08-12。

29記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q3 – FY2020-Q3前進FY2023 – FY20242016: 220162017: 420172018: 320182019: 220192020: 320202021: 320212022: 320222023: 320232024: 220242025: 220252026: 22026
同じテーマの他社
外部顧客向け内外装工事の受注拡大6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「直接受注工事 621,823 1,714,084 2,335,907 1,664,111 671,796」

    直接受注工事の当期受注工事高が907,177千円から1,714,084千円へ増加し、直接受注顧客の増強という施策の進展を数値で示している。
  2. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「リスク管理を前提とした合理的な受注に注力し、直接受注顧客の増強を行ってまいりました。」

    採算性・リスク管理を踏まえた受注と、直接受注顧客の増強を継続している。
  3. FY2024前進有価証券報告書

    「(1)株式会社イノベイト設立:既存業務の材料販売及び運搬、機器のレンタルとメンテナンスを基盤に、あらゆる工種における材料、資材、機材の提供へビジネス領域を拡げることを展望し、2024年1月に株式会社イノベイトを設立致しました。」

    直接受注・新事業領域の開拓を、ビジネスマッチングによる顧客開拓、材料販売・運搬、機器レンタル・メンテナンスを担う株式会社イノベイトの設立へ進めている。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「「成長性分野開拓」・子会社における事業領域の拡張。また、2024年1月に株式会社イノベイトを設立し、材料販売、備品リース等を行っていた旧資材課業務を移行、今後、販売先の拡大、新規業務の取り込み等による業務拡大を目指すことと致しました。・付加価値の高い新たな工種の提案等により新規顧客を獲得・施主直工事の受注拡大を目指し、網羅的なデータを活用したマーケティングリサーチを継続」

    新事業領域の開拓を、子会社の事業領域拡張、2024年1月設立の株式会社イノベイトへの旧資材課業務移管、付加価値の高い新工種提案、新規顧客獲得、施主直工事向けマーケティングリサーチへ具体化している。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「① 営業力強化:差別化した提案営業、ワンストップ営業、新規得意先開拓」

    営業力強化策を、差別化提案、ワンストップ営業、新規得意先開拓へ整理している。また、ビジネスマッチングによる直接受注顧客の開拓や海外事業の模索も記載している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経営環境の中、引続き適切な工程管理と採算性に留意し、新築市場、リニューアル市場ともにバランスのとれた受注獲得を推進したほか、直接受注の拡大、子会社とのコラボレーション推進等により業績の向上を図ってまいりました。」

    直接受注の拡大と子会社とのコラボレーション推進を含む営業・市場拡大策を継続している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「「ゼネコン各社への営業強化により、新規受注推進」 ・新たな工種の提案等により新規顧客の獲得に注力 ・施主直工事の受注拡大を目指し、網羅的なデータを活用したマーケティングリサーチを継続 上記の他、SDGsへの取組みにつきましては、工事で使用する洗浄剤を有害な有機溶剤から無害な溶剤への変更を強化しています。また、直接受注業務の拡大を目指しマーケットでの知名度向上にも取り組みます。」

    ゼネコン向け営業、新たな工種の提案、新規顧客獲得、施主直工事向けマーケティングリサーチ、直接受注業務の拡大を継続している。
  8. FY2022前進有価証券報告書

    「1.「ゼネコン上位10社でのシェアNo.1」 営業力強化:新たな得意先獲得、デジタルベースのマーケティングによる直接受注顧客の開拓 受注領域拡大:受注シェアの適正化、営業情報の集約化、ワンストップ営業による受注確保」

    新たな得意先獲得、デジタルマーケティングによる直接受注顧客の開拓、営業情報の集約化、ワンストップ営業を具体的な営業・受注領域拡大策として示している。直接受注工事の受注高も前期から増加している。
  9. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経営環境の中、材料コストの価格転嫁交渉を含め、工事の採算性に特に留意し、新築市場、リニューアル市場ともにバランスのとれた受注獲得のほか、直接受注の拡大、子会社とのコラボレーション推進等、業績の向上を図ってまいりました。」

    直接受注の拡大と子会社とのコラボレーション推進を含む営業・市場拡大策を継続している。
  10. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「「ゼネコン上位10社でのシェアNo.1」 ・ゼネコン既存取引先での営業領域を拡大 ・中堅ゼネコン各社への営業強化体制を構築し営業推進室を中心に新規開拓を強化 「成長性分野開拓」 ・既存取扱い工種の周辺領域へ工種を拡大した営業を強化 ・施主直工事の受注拡大を目指し、マーケティグリサーチを開始」

    既存ゼネコン取引先での営業領域拡大、中堅ゼネコン向け営業強化体制の構築、新規開拓、周辺工種拡大、施主直工事に向けたマーケティングリサーチ開始を具体的な進捗として記載している。
  11. FY2021前進有価証券報告書

    「「市場拡大」 ・元請ビジネスの強化と株式会社マサルファシリティーズとの営業連携強化 ・首都圏マーケット拡大目指す横浜営業所の開設と営業活動の本格化 ③成長性分野への進出:シナジー効果を生む分野拡大、付加価値を生む会社設立」

    従来の直接受注・元請ビジネス・子会社連携に加え、横浜営業所を開設して営業活動を本格化した。また、成長性分野への進出について、シナジー効果を生む分野拡大と付加価値を生む会社設立を施策として示している。
  12. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経営環境の中、引き続き新型コロナウイルス感染防止に取り組みつつ、工事利益の採算性に留意し、新築市場、リニューアル市場ともにバランスのとれた受注獲得のほか、直接受注の拡大、子会社とのコラボレーション推進等、中長期的な成長戦略も視野に業績の向上を図ってまいりました。」

    直接受注の拡大と子会社とのコラボレーション推進を、中長期的な成長戦略として継続している。
  13. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「「市場拡大」 ・リニューアル工事の新規受注強化 ・たてもの改装部による直接受注の拡大」

    リニューアル工事の新規受注と、たてもの改装部による直接受注の拡大を市場拡大策として継続している。
  14. FY2020前進有価証券報告書

    「[営業力強化] ・新規受注活動推進体制構築と情報収集強化 ・元請ビジネスの強化と株式会社マサルファシリティーズとの営業連携強化 ・首都圏マーケットの開発を目指す神奈川拠点設置と市場調査実施」

    新規受注体制・情報収集、元請ビジネス、子会社との営業連携に加え、神奈川拠点の設置と市場調査を実施したと記載している。
  15. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような経営環境の中、新型コロナウイルス感染防止に積極的に取り組みつつも、工事利益の採算性に留意し、新築市場、リニューアル市場ともにバランスのとれた受注獲得のほか、直接受注の拡大、子会社とのコラボレーション推進等、中長期的な成長戦略も視野に業績の向上を図ってまいりました。」

    直接受注の拡大、子会社とのコラボレーション推進を含む顧客・市場拡大策を継続している。
  16. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「[営業力強化] ・新規受注活動推進体制の構築 ・元請ビジネスの強化と株式会社塩谷商会との営業連携強化 ・首都圏マーケットの開発を目指す神奈川拠点設置計画の推進」

    新規受注、元請ビジネス、塩谷商会との営業連携に加え、神奈川拠点設置計画による首都圏マーケット開発を営業施策として掲げている。
  17. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような事業環境の中、工事利益の採算性に留意し、新築市場、リニューアル市場ともにバランスのとれた受注獲得のほか、直接受注の拡大、子会社とのコラボレーション推進等、中長期的な成長戦略も視野に業績の維持、拡大に取り組んでまいりました。」

    直接受注の拡大と子会社とのコラボレーション推進を、中長期的な成長戦略の施策として継続している。
  18. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「[顧客と市場の拡大] ・営業開発チームによる新規顧客開拓強化 ・元請けビジネス拡大への取組み、中国コンサル事業リサーチ [コラボレーション推進] ・株式会社塩谷商会との営業活動連携強化 ・元請けビジネスでの新工種の開発」

    営業開発チーム、新規顧客開拓、元請けビジネス、中国コンサル事業の調査、新工種開発、子会社との営業連携を、顧客・市場拡大の具体策として新たに明示している。
  19. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このような事業環境の中、当社は採算性に留意しつつ、大型再開発工事や東京五輪関連施設工事を積極的に受注した他、改修工事や直接受注工事の受注増強にも注力してまいりました。この結果、当第3四半期連結累計期間の受注高は78億57百万円(前年同四半期比7.0%増)となりました。」

    大型再開発工事・東京五輪関連施設工事を実際に受注し、改修工事・直接受注工事の受注増強にも取り組んだ結果、受注高が前年同四半期比7.0%増となった。
  20. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「[営業力の強化] ・新規顧客開拓体制の整備 ・直接受注の強化 ・新たな業務領域の開拓 ・技術提案、VE提案を主とした営業戦略の構築 ・社員の早期育成体制の構築」

    新規顧客開拓、直接受注、新たな業務領域、技術提案・VE提案、社員の早期育成を営業力強化の施策として再掲している。
  21. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「「営業力の強化」では、新規顧客開拓体制の整備、直接受注の強化、技術提案・VE提案を主とした営業戦略の構築、新たな業務領域の開拓、社員の早期育成体制の構築。」

    新規顧客開拓体制と直接受注の強化に加え、技術提案・VE提案、新たな業務領域、社員の早期育成を営業施策として具体化している。
  22. FY2017前進有価証券報告書

    「直接受注工事 124,336 1,093,946 1,218,283 789,999 428,284」

    直接受注工事の当期受注工事高が前期の833,831千円から1,093,946千円へ増加し、当期繰越工事高も428,284千円となった。
  23. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「「営業力の強化」では、新規顧客開拓体制を拡充し、直接受注の強化を図ってまいりました。」

    新規顧客開拓体制の拡充と直接受注強化を、前四半期に続いて掲げている。
  24. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「「営業力の強化」では、新規顧客開拓体制を拡充し、直接受注の強化を図ってまいりました。」

    前回の「新規顧客開拓体制を整備」から「拡充」へ進み、直接受注強化を継続している。
  25. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「「営業力の強化」では、新規顧客開拓体制を整備し、直接受注の強化を図っております。」

    新規顧客開拓体制の整備という具体的な営業施策の実施を示している。
  26. FY2016前進有価証券報告書

    「営業統括担当役員を選任し新規営業を強化、「たてもの改装部」増強による発注者への営業強化」

    営業統括担当役員の選任と、たてもの改装部の増強を具体的な営業施策として示している。
  27. FY2016-Q3初出有価証券報告書

    「「営業力の改革」:たてもの改装部による直接受注営業強化及び、経営戦略室による新事業領域の研究」

    直接受注の拡大と新規事業領域の研究を、営業力改革の具体策として挙げている。
一緒に動いた変遷

「生産力の改革による技能員増強と協力会社の雇用環境改善」は、この変遷が動いた29回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

985444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生産力の改革による技能員増強と協力会社の雇用環境改善9回
  3. 2技術・技量の向上と現場管理体制の強化8回
  4. 3業績連動型役員報酬による業績向上インセンティブ5回
  5. 4安定的・継続的な配当と内部留保・事業投資の両立4回
  6. 5東京オリンピック・パラリンピックと大型再開発による中期的な市場回復4回
  7. 6銀行借入と手許流動性維持による資金調達方針4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
マサルの次の決算発表は2026-11-13の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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