受注先動向と競争激化による低採算化
FY2016に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
マサルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。85社中39社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに107社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの主たる事業分野の防水工事業は請負形態をとっており、受注先の動向により受注額の増減、競合する他社との受注競争の激化等による低採算化のため収益力の低下など、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
受注先動向、受注競争、低採算化による収益力低下のリスクを継続して記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「新築市場においては、工事量は増加傾向にありましたが依然として受注競争が激しく開発案件ごとに採算性が大きく異なる状況でありました。」
市場の工事量が増加する一方、受注競争の激しさと案件ごとの採算性のばらつきが継続し、通期では利益減少として表れている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「建築業界では、建築資材の価格上昇分の受注価格への転嫁ができつつあるものの、人手不足や工期延長等の影響もあり工事の採算性は充分には回復していない状況です。」
資材価格上昇分の転嫁が進みつつある一方、人手不足・工期延長により採算性が十分に回復していない状況を記載しており、低採算化リスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「大型再開発案件の受注競争による収益低下が懸念されており、依然として先行き不透明な状況続くと想定しております。」
大型再開発案件を巡る受注競争の激化と、それによる収益低下リスクを継続して記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ゼネコン各社は受注について採算性に留意した方針に転換しつつありますが、業界全体での価格競争はしばらく続くものと見られています。」
ゼネコン各社が採算性重視へ転換しつつも、業界全体の価格競争は当面続くとの認識を示している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「前年度に続き、新築市場においては採算性が厳しい案件が多い状況下、特に採算性に留意した受注活動を行う一方、リニューアル市場では積極的な受注活動による収益確保に努めましたが前年比減収減益となりました。」
採算性の厳しい新築案件が多い状況と、選別的な受注活動にもかかわらず減収減益となったことを記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「但し、建設投資額増加は建築資材や燃料の価格高騰も要因になっているほか、都心の大規模再開発案件の受注競争の激化による収益低下が懸念されている等、依然として先行き不透明な状況が続くと想定しております。」
都心大型再開発案件を巡る受注競争激化による収益低下懸念を継続している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の建築業界では、ウクライナ情勢の緊迫化による資源高や日米金利差による円安が加速したことを要因に主要建設資材の価格が大幅に上昇した他、世界的なサプライチェーンの混乱による設備機器の納期遅延等により工期が影響を受ける等、コストが増加し採算性が低下しました。」
資材価格上昇、納期遅延、コスト増加が採算性低下として現れており、低採算化リスクが実際の業績環境に表れている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「ゼネコン各社での厳しい競争が継続しており受注時利益率は低下しています。」
従来の競争激化による低採算化懸念が、受注時利益率の低下という現状として記載されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「スーパーゼネコン大手５社の2021年３月期の平均繰越工事高も過去10年間で最大となる１兆9,229億円と潤沢ですが受注競争激化による採算性の悪化が懸念されています。」
繰越工事高が潤沢な一方で、受注競争激化による採算性悪化が懸念される構図を明示している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「足許の第３四半期においては、首都圏の非居住用建物の着工床面積が前年同期比で40.1％増加し、建設大手50社による建設受注も前年同期比で21.2％増加する等、初めて緊急事態宣言が発出された昨年に比べると回復基調にありますが、都心の大規模再開発案件が中心であり、受注競争の激化から収益低下が懸念されています。」
市場指標は回復基調にある一方、都心大型再開発案件への集中と受注競争の激化による収益低下が明示され、低採算化リスクが強まっている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「人手不足による人件費高騰や受注競争激化による収益低下が懸念される等、先行き不透明な状況が続くと想定しております。」
人手不足による人件費高騰に加え、受注競争激化による収益低下が懸念として明示され、競争・低採算化リスクが強まっている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「今後、建設投資減退による建築単価の下落も懸念されており、業績の予測が難しい状況が続いております。」
建設投資減退に伴う建築単価下落が、従来の競争激化・低採算化リスクをさらに具体化する要因として示されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「また、建設投資の抑制により建設工事の需給は緩和傾向にあり、価格競争が進み採算性の悪化が懸念されます。」
従来からの競争激化・低採算化リスクについて、建設投資抑制による需給緩和と価格競争の進展が現在の懸念として具体化している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
受注先動向、競争激化、低採算化による収益力低下リスクについて、重要な変更はないとの扱いが継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
受注先動向、競争激化、低採算化による収益力低下リスクについて、重要な変更はないとの扱いが継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
受注先動向、競争激化、低採算化による収益力低下リスクについて、重要な変更がないとの扱いになっている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
受注先動向、競争激化、低採算化による収益力低下リスクについて、重要な変更はないとの扱いになっている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「利益につきましては、低採算案件の完工が先行している影響があり、営業利益は86百万円（前年同四半期比72.9％減）、経常利益は90百万円（前年同四半期比71.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は84百万円（前年同四半期比38.9％減）となりました。」
低採算案件の完工先行が実際に利益へ影響し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として表れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
受注先動向、競争激化、低採算化による収益力低下リスクについて、重要な変更はないとの扱いになっている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
受注先動向や競争激化による低採算化リスクについて、重要な変更はないとの扱いになっている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「受注先の動向により受注額の増減、競合する他社との受注競争の激化等による低採算化のため収益力の低下など、業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
受注先動向、競争激化、低採算化による収益力低下のリスクを継続して明記している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
受注先動向・競争激化による低採算化リスクについて、重要な変更がないとの扱いになっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「受注先の動向により受注額の増減、競合する他社との受注競争の激化等による低採算化のため収益力の低下など、当社の業績等に影響を及ぼす可能性があります。」
受注先や競合他社の動向が、受注額の変動や低採算化を通じて収益力に影響するリスクとして記載されている。