中期経営計画「革新への挑戦」による事業拡大・業績向上
FY2016-Q3に初出。35回の記載のうち26回が「再掲」。直近の記載は2026-08-12。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画『～100年選ばれ続ける会社を目指す！～』のもと、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。テーマとして、１.「ゼネコン上位10社でのシェア№１」、２.「ＲＯＥ15％」、３.「成長性分野開拓」を最終年度の達成目標として掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みも強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図っております。」
長期経営計画の期間、3つの最終年度目標、SDGs強化に変更はないとし、対処すべき課題では営業情報共有、受注体制強化、工種拡充、M&A推進などの施策を追加的に示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画『～100年選ばれ続ける会社を目指す！～』のもと、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。テーマとして、１．「ゼネコン上位10社でのシェアＮｏ．１」、２．「ＲＯＥ15％」、３．「成長性分野開拓」、を最終年度の達成目標として掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みも強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図っております。３年目となる当年度は以下のとおり、テーマ毎に取組んでまいりました。」
長期経営計画の3年目として、営業力・生産性・現場力の強化、株式会社イノベイト設立、空気設備工業株式会社の取得など、テーマ別の具体的な取り組みを示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画「100年選ばれ続ける会社を目指す！」を策定し、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。最終年度の達成目標として、１.「ゼネコン上位10社でのシェアNo.１」、２．「ＲＯＥ15％」、３．「成長性分野開拓」を掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みを強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
長期経営計画の期間、最終年度目標、SDGs強化に重要な変更はない。第2四半期までの具体的な進捗として、採算性の高い案件の獲得、子会社の事業領域拡張、新規顧客獲得などを記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画「～100年選ばれ続ける会社を目指す！～」を策定し、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。最終年度の達成目標として、１.「ゼネコン上位10社でのシェアNo.１」、２．「ＲＯＥ15％」、３．「成長性分野開拓」を掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みを強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
長期経営計画の期間、総合専門工事会社を目指す方向性、シェアNo.1・ROE15％・成長性分野開拓という最終年度目標、SDGs強化を継続して掲げており、重要な変更はない。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「『～100年選ばれ続ける会社を目指す！～』をキーワードに2022年９月期から2030年９月期までを対象とした長期経営計画を策定のうえ、連結売上高200億円を目指しております。」
既存の長期経営計画に、2030年9月期までを対象とする連結売上高200億円という新たな数値目標が明示された。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画「100年選ばれ続ける会社を目指す！」を策定し、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。最終年度の達成目標として、１.「ゼネコン上位10社でのシェアNo.１」、２.「ＲＯＥ15％」、３.「成長性分野開拓」を掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みを強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。 「ゼネコン上位10社でのシェアNo.１」 ・ゼネコン各社への営業強化により、新規受注推進 「ＲＯＥ15％」 ・受注競争が激化している環境下、特に採算性を重視した案件の入手 ・改修工事等において精度の高い予実管理により利益積上げ 「成長性分野開拓」 ・新たな工種の提案等により新規顧客の獲得に注力 ・施主直工事の受注拡大を目指し、網羅的なデータを活用したマーケティングリサーチを継続」
長期経営計画の期間、シェアNo.1・ROE15％・成長性分野開拓という最終目標に変更はない。営業強化、採算性重視、予実管理、新規顧客獲得、施主直工事向けリサーチを当第2四半期までの取り組みとして記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画「～100年選ばれ続ける会社を目指す！～」を策定し、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。最終年度の達成目標として、１.「ゼネコン上位10社でのシェアNo.１」、２．「ＲＯＥ15％」、３．「成長性分野開拓」を掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みを強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図っております。」
2021年10月から2030年9月までの長期経営計画、シェアNo.1、ROE15％、成長性分野開拓、SDGs強化を継続して掲げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2021年10月から2030年9月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画『～100年選ばれ続ける会社を目指す！～』のもと、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指します。テーマとして、１．「ゼネコン上位10社でのシェアＮｏ．１」、２．「ＲＯＥ15％」、３．「成長性分野開拓」、を最終年度の達成目標として掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みも強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
2021年10月から2030年9月までの長期経営計画、シェアNo.1、ROE15％、成長性分野開拓、SDGs強化という枠組みを維持している。初年度の推進状況として営業力強化、生産性向上、成長性分野への進出等も記載しているが、最終目標自体の変更はない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画「100年選ばれ続ける会社を目指す！」を策定し、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。最終年度の達成目標として、１．「ゼネコン上位10社でのシェアNo.１」、２．「ＲＯＥ15％」、３．「成長性分野開拓」を掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みを強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
2021年10月から2030年9月までの長期経営計画と、シェアNo.1、ROE15％、成長性分野開拓の最終年度目標を継続して掲げている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画「～100年選ばれ続ける会社を目指す！～」を策定し、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指しております。最終年度の達成目標として、1.「ゼネコン上位10社でのシェアNo.１」、2.「ＲＯＥ15％」、3.「成長性分野開拓」を掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みを強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図っております。」
2021年10月から2030年9月までの長期経営計画、ゼネコン上位10社でのシェアNo.1、ROE15％、成長性分野開拓、SDGsへの取り組みを再掲している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年10月から2030年９月までの９ヵ年に及ぶ長期経営計画「～100年選ばれ続ける会社を目指す！～」を策定し、急激に変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる総合専門工事会社となることを目指します。テーマとして、１．「ゼネコン上位10社でのシェア№１」、２．「ＲＯＥ15％」、３．「成長性分野開拓」、を最終年度の達成目標として掲げ、ＳＤＧｓへの取り組みも強化し長期的視野で着実な態勢整備と業務推進により業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
2018年10月から2021年9月までの中期経営計画を終え、2021年10月から2030年9月までの9カ年長期経営計画へ移行した。総合専門工事会社を目指す方向性に加え、ゼネコン上位10社でのシェア№1、ROE15％、成長性分野開拓を最終年度目標として明示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは中期経営計画(2018年10月～2021年９月)の方針 「成長(事業の拡大・顧客の拡大)」 のもと、最終年度となる今年度は 「拡大」 を方針として掲げ、中長期的な業容の拡大、業績の向上を図っております。」
2018年10月から2021年9月までの中期経営計画の最終年度として、年度方針「拡大」と業容拡大・業績向上を継続して掲げている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは中期経営計画(2018年10月～2021年９月)の方針 「成長(事業の拡大・顧客の拡大)」 のもと、最終年度となる今年度は 「拡大」 を方針として掲げ、中長期的な業容の拡大、業績の向上を図っております。」
2018年10月から2021年9月までの中期経営計画の最終年度として、年度方針「拡大」を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「中期経営計画（2018年10月～2021年９月）の方針「 成 長 （事業の拡大・顧客の拡大）」のもと大きく変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる企業を目指します。中期経営計画の最終年となる今年度は「 拡 大 」を方針として掲げ、「市場拡大」「組織力活用」「管理能力強化」「新業務挑戦」に取組み、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
2018年10月から2021年9月までの中期経営計画が最終年に入り、年度方針が「攻める」から「拡大」へ移行した。市場拡大、組織力活用、管理能力強化、新業務挑戦を重点施策としている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは中期経営計画（2018年10月～2021年９月）の方針「成長（事業の拡大・顧客の拡大）」のもと、２年目となる今年度は「攻める」を方針として掲げ、以下の施策に取り組み業容の拡大、業績の向上を図ってまいりました。」
2018年10月から2021年9月までの中期経営計画と、2年目の年度方針「攻める」を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の中、当社グループは中期経営計画(2018年10月～2021年９月)の方針「成長(事業の拡大・顧客の拡大)」のもと、２年目となる今年度は「攻める」を方針として掲げ、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
2018年10月から2021年9月までの中期経営計画と、2年目の年度方針「攻める」を継続して掲げている。 - FY2019前進有価証券報告書
「中期経営計画（2018年10月～2021年９月）の方針「 成 長 （事業の拡大・顧客の拡大）」のもと、大きく変容していく経営環境の中でも社会貢献に寄与し、健全且つ誠実な企業として永続的な成長ができる企業を目指します。中期経営計画の２年目は「 攻める 」を方針として掲げ、営業力強化、組織力強化、差別化推進、働き方改革による生産性向上に取組み、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
2018年10月開始の中期経営計画が2年目に入り、初年度の「創る」から「攻める」へ年度方針が移行した。営業力・組織力の強化、差別化、働き方改革による生産性向上を重点施策として掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
経営方針・経営戦略等について重要な変更がないと記載している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「このような経営環境のなか、新たな中期経営計画（2018年10月～2021年９月）の方針「 成長 （事業の拡大・顧客の拡大）」のもと、大きく変容していく経営環境の中でも永続的な成長ができる企業を目指します。中期経営計画の初年度となる今年度は「 創 る 」を方針として掲げ、組織力強化、差別化推進、能力強化、新本社を拠点とした働き方改革に取組み、業容の拡大、業績の向上を目指しています。」
2018年10月から2021年9月までの新中期経営計画について、成長方針を維持しつつ、初年度方針を「創る」とし、組織力強化、差別化、能力強化、新本社を拠点とした働き方改革を具体的な重点施策として示している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは当連結会計年度を初年度とする「新中期経営計画」の方針「 成長 （事業の拡大・顧客の拡大）」のもと、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
従来の中期経営計画「革新への挑戦」から、当連結会計年度を初年度とする新中期経営計画へ移行し、方針を「成長（事業の拡大・顧客の拡大）」と改めている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、新中期経営計画（平成27年10月～平成30年９月）の最終年度となる今年度は「技 術 創 造」を方針として掲げ、安全で高品質なサービスをスピーディーに提供し、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
中期経営計画の最終年度における「技術創造」の方針と、安全・高品質・迅速なサービスを通じた業容拡大・業績向上を継続している。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「新中期経営計画の最終年度となる今年度は「技 術 創 造」を方針として掲げ、シーリング防水工事のパイオニアとして“マサルブランド”のスピリットを継承し、マサルグループ全体で「全ての分野の技術創造」により安全で高品質なサービスをスピーディーに提供し、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
中期経営計画の最終年度に入り、従来の「誠実に、確実に、より早く」から「技術創造」へ年度方針を変更し、全分野での技術創造を通じた安全・高品質・迅速なサービス提供を掲げている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループは、新たな中期経営計画（平成27年10月～平成30年９月）の方針「革新への挑戦」の２年目の方針として「誠実に、確実に、より早く」を掲げ、社会的要請に応え、安全で高品質な施工とサービスを確実にスピーディーに提供し、業容の拡大、業績の向上を図るべく、以下の経営施策に取り組んでまいりました。」
平成27年10月から平成30年9月までの中期経営計画と、2年目の行動方針を継続して掲げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、新中期経営計画（平成27年10月～平成30年９月）の方針「革新への挑戦」のもと、将来的に予想される「激動するマーケット」に柔軟に対応できる企業を創り上げることを目指してまいります。」
中期経営計画「革新への挑戦」と、激動するマーケットに対応できる企業を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、新中期経営計画（平成27年10月～平成30年９月）の方針「革新への挑戦」のもと、将来的に予想される「激動するマーケット」に柔軟に対応できる企業を創り上げることを目指してまいります。新中期経営計画２年目となる今年度は「誠実に、確実に、より早く」を方針として掲げ、社会的要請に応え、安全で高品質な施工とサービスを確実にスピーディーに提供し、内部統制の確実な実行とともに、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
平成27年10月から平成30年9月までの中期経営計画と、2年目の行動方針を継続して掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境のなか、当社グループは、新中期経営計画（平成27年10月～平成30年９月）の方針「革新への挑戦」のもと、将来的に予想される「激動するマーケットに柔軟に対応できる企業」を創り上げることを目指してまいります。新中期経営計画２年目となる今年度は「誠実に、確実に、より早く」を方針として掲げ、社会的要請に応え、安全で高品質な施工とサービスを確実にスピーディーに提供し、内部統制の確実な実行とともに、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
平成27年10月から平成30年9月までの中期経営計画と、2年目の行動方針を継続して掲げている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「新中期経営計画２年目となる今年度は「誠実に、確実に、より早く」を方針として掲げ、社会的要請に応え、安全で高品質な施工とサービスを確実にスピーディーに提供し、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
平成27年10月から平成30年9月までの中期経営計画を継続し、2年目の行動方針を「誠実に、確実に、より早く」と定めている。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「今期より新たな中期経営計画（平成27年10月～平成30年９月）の方針「革新への挑戦」のもと、「マサルの社会的使命を果たすこと」「激動するマーケットに柔軟に対応すること」を目指し、「マサルブランド」を発展させ、業容の拡大、業績の向上を図ってまいります。」
平成27年10月から平成30年9月までの新中期経営計画と、その基本方針・目標を初めて明示している。