人材の総戦力化に向けた人事制度・人材戦略・働き方改革
FY2017に初出。23回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「人的資本とＤＸへの投資計画を当初の100億円から740億円へと大幅に引き上げております。」「ＩＴパスポート試験の受験を全社で推奨しており、2026年３月末時点で736名が合格しました。」
人材・組織戦略について、人的資本・DX投資計画を100億円から740億円へ拡大し、デジタル人材育成計画、リスキリング、教育体系、次世代経営アカデミー等を具体化した。戦略事業採用24人、デジタル推進人材187人、ITパスポート取得者736人の実績も示している。 - 2026-05-20引き上げ決算説明資料
「人材・DXへの投資総額を100億円→740億円へ大幅拡充」
人材とデジタル技術への投資規模を、従来の長期経営計画から大幅に拡充している。 - FY2024前進有価証券報告書
「必修型「ビジネス基礎教育」、職種別に特化した必修型「専門教育」、キャリア自立に向けた自発的な行動を支援する「選択・選抜型教育」の３つの要素を軸に人材育成マスタープランとして教育体系を整備し、若手の早期育成を進めております。」
人材育成マスタープラン、専門職制度、自律型人材の育成、デジタル人材育成計画、次世代経営アカデミーを具体的に記載した。女性採用比率30％、女性管理職比率3倍、男性育児休業取得率100％等の2025年度目標も示している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
人材・組織戦略を含む5つの重点戦略を、人材とデジタル技術を競争優位の源泉とする長期経営計画のもとで継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
人材・組織戦略を含む5つの重点戦略を、長期経営計画に基づく取り組みとして継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「必修型「ビジネス基礎教育」、職種別に特化した必修型「専門教育」、キャリア自立に向けた自発的な行動を支援する「選択・選抜型教育」の３つの要素を軸に人材育成マスタープランとして教育体系を整備し、若手の早期育成を進めております。」
人材戦略について、人材育成マスタープラン、専門職制度、デジタル人材育成計画、次世代経営アカデミー、女性活躍・多様性、フレックス・テレワーク及び4週8休など、施策を具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当期が初年度となる「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画の初年度において、人材・組織戦略を含む5つの重点戦略を実行していると再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「人材とデジタル技術を競争優位の源泉として」
人材をデジタル技術と並ぶ競争優位の源泉とする長期経営計画の人材・組織方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「人材とデジタル技術を競争優位の源泉と定めた「長期経営計画 “To zero, from zero.”」」
従来の人材・組織変革や働き方改革を、人材を競争優位の源泉とする長期経営計画の枠組みに再構成している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ＩＣＴの活用による働き方改革等の施策を着実に実行する一方」
ICTの活用による働き方改革を、最終年度の施策として着実に実行する方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「ＩＣＴの活用による働き方改革等の施策を着実に実行する」
ICTの活用による働き方改革を、最終年度の施策として着実に実行する方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「顧客に寄り添う営業及び施工体制の確保やＩＣＴの活用による働き方改革等の施策を着実に実行する」
顧客に寄り添う営業・施工体制の確保と、ICTを活用した働き方改革を施策として引き続き掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、従来の新設等を主体とした「フロー」型から維持・修繕等の「ストック」型への需要の質的変化や、高齢の建設就労者の大量退職による人材不足が深刻化することが予想され、長時間労働の解消や働き方改革の実現等への対応も求められております。」
人材不足への対応として、長時間労働の解消及び働き方改革の実現に引き続き取り組む必要性を示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、従来の新設等を主体とした「フロー」型から維持・修繕等の「ストック」型への需要の質的変化や高齢の建設就労者の大量退職による人材不足が深刻化することが予想され、長時間労働の解消や働き方改革の実現等への対応も求められております。」
人材不足への対応として、長時間労働の解消及び働き方改革の実現に引き続き取り組む必要性を示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、中長期的には従来の新設等を主体とした「フロー」型から維持・修繕等の「ストック」型への需要の質的変化や高齢の建設就労者の大量退職による人材不足が深刻化することが予想され、長時間労働の解消や働き方改革の実現等への対応も求められております。」
働き方改革への対応を引き続き課題として示している。中長期的な人材不足への対応と結び付けて記載しているが、具体的な達成状況は示していない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「引き続き「中期経営計画2018-2020『Shinka2020』」の基本方針に基づく施策の着実な具体化により、環境変化に負けない企業集団への成長を目指すとともに、東急グループの総合力の活用や積極的な人材獲得、Ｍ＆Ａ等により、お客様に応じた総合的な建設ソリューションを提供する企業集団への成長を目指してまいります。」
人材・組織の変革に関し、積極的な人材獲得を含む施策を引き続き示している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「(1)従業員の意欲・能力を引き出す人材・組織の変革」
従来の組織戦略・人材戦略・働き方改革の方針が、Shinka2020の第一の基本方針として『人材・組織の変革』に再構成されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、ポスト五輪を見据えた次期中期経営計画を策定するとともに、組織戦略、人材戦略の構築及び働き方改革等に取り組むことにより、環境変化に左右されない強固な企業体質づくりを進めていく所存である。」
組織戦略、人材戦略の構築及び働き方改革に取り組み、環境変化に左右されない企業体質をつくる方針を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、ポスト五輪を見据えた次期中期経営計画を策定するとともに、組織戦略、人材戦略の構築及び働き方改革等に取り組むことにより、環境変化に左右されない強固な企業体質づくりを進めていく所存である。」
組織戦略、人材戦略の構築及び働き方改革に取り組み、環境変化に左右されない企業体質をつくる方針を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、ポスト五輪を見据えた次期中期経営計画を策定するとともに、組織戦略、人材戦略の構築及び働き方改革等に取り組むことにより、環境変化に左右されない強固な企業体質づくりを進めていく所存である。」
組織戦略、人材戦略の構築及び働き方改革に取り組む方針を再掲している。新たな具体的な達成マイルストーンは示していない。 - FY2017初出有価証券報告書
「人材の総戦力化を主な目的とした人事制度の抜本的な見直しを行ったほか」
人材の総戦力化を目的に人事制度を抜本的に見直したと記載し、今後の課題として組織戦略、人材戦略及び働き方改革にも取り組むとしている。