長期経営計画「To zero, from zero.」の推進
FY2021に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-11-09。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- 2026-11-09再掲業績予想の修正
「「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ」
長期経営計画に基づくコア事業・戦略事業の区分を再確認している。 - FY2026前進有価証券報告書
「経営指標 2026年度目標 2030年度目標 (1)連結営業利益（率） 165億円（5.0％） 220億円以上（5.0％以上） (3)連結ＲＯＥ 9.7％ 10.0％以上 (4)Ｄ／Ｅレシオ 0.5倍以下 0.5倍以下 (5)自己資本比率 40％程度 45％程度」
長期経営計画のローリング後の2026年度目標と2030年度目標を提示した。2025年度実績では営業利益163億円、ROIC9.2％、ROE12.6％、D/Eレシオ0.32倍を示した一方、自己資本比率は35.9％で2025年度目標を下回った。 - 2026-05-20前進決算説明資料
「「３つの提供価値」を戦略の軸と定め、人材とデジタルを競争優位の源泉として、持続的な企業価値向上を目指す。」
2026年5月の長期経営計画ローリングにおいて、3つの提供価値、人材、デジタルを軸とする計画の枠組みを継続・具体化している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画の事業区分、競争優位の源泉、3つの提供価値及び5つの重点戦略を継続している。また、経営方針・経営戦略について重要な変更はないと記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略について重要な変更はありません。」
長期経営計画を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更がないと明記している。 - FY2024前進有価証券報告書
「経営指標 2024年度目標 2030年度目標 (1)連結営業利益（率） 50億円（1.6％） 220億円以上（5.0％以上） (2)連結ＲＯＩＣ（※１，※２） － 7.0％以上 (3)連結ＲＯＥ 4.5％ 10.0％以上 (4)Ｄ／Ｅレシオ 0.5倍以下 0.5倍以下 (5)自己資本比率 40％程度 45％程度 (6)従業員エンゲージメント（※３） Ａ ＡＡＡ (7)ＧＨＧ排出量（※４） 16.2％削減 38.2％削減」
長期経営計画のローリング後の2024年度目標と2030年度目標を提示した。営業利益、ROIC、ROE、D/Eレシオ、自己資本比率、従業員エンゲージメント、GHG排出量の目標を更新している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略について重要な変更はありません。」
長期経営計画“To zero, from zero.”を含む経営方針・経営戦略について、重要な変更はないと再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画の事業区分、競争優位の源泉、3つの提供価値及び5つの重点戦略を継続している。経営方針・経営戦略について重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「長期経営計画 “To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画のコア事業・戦略事業の区分、3つの提供価値及び5つの重点戦略を継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、「知の深化」と「知の探索」を実践し、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略を実行することにより、財務・非財務両面での持続的な企業価値の向上を目指します。」
長期経営計画について、2023年度目標として営業利益53億円、ROE4.2％、自己資本比率40％程度、GHG12.5％削減等を提示し、2030年度目標を維持している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画のコア事業・戦略事業の区分、人材・デジタル技術、3つの提供価値及び5つの重点戦略に基づく取り組みを継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画の初年度におけるコア事業・戦略事業の区分、競争優位の源泉、3つの提供価値及び5つの重点戦略を引き続き示している。新たなKPIや目標値の変更は記載していない。 - FY2022KPIローリング目標を更新有価証券報告書
「経営指標 2022年度目標 2030年度目標 (1)連結営業利益（率） 40億円（1.4％） 220億円以上（5.0％以上） (3)連結ＲＯＥ 3.8％ 10.0％以上 (5)自己資本比率 40.0～45.0％程度 45.0％程度 (6)従業員エンゲージメント ＢＢＢ ＡＡＡ (7)ＧＨＧ排出量 10.0％削減 30.0％削減」
長期経営計画の各年度目標について、2022年度目標をローリング後の数値として提示している。2030年度目標は営業利益220億円以上、ROIC7％以上、ROE10％以上等を維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、当期が初年度となる「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画の初年度として、コア事業・戦略事業の区分、人材・デジタル技術、3つの提供価値及び5つの重点戦略に基づく取り組みを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような情勢下におきまして当社グループは、当期が初年度となる「長期経営計画“To zero, from zero.”」に基づき、国内土木・建築・建築リニューアル事業を「コア事業」、国際・不動産・新規事業を「戦略事業」と位置づけ、人材とデジタル技術を競争優位の源泉として３つの提供価値（「脱炭素」「廃棄物ゼロ」「防災・減災」）を軸とした５つの重点戦略（「東急建設ブランドの訴求・確立」「コア事業の深化」「戦略事業の成長」「人材・組織戦略」「財務・資本戦略」）に取り組んでまいりました。」
長期経営計画の初年度として、コア事業・戦略事業の区分、3つの提供価値、5つの重点戦略に基づく取り組みを進めていると再確認している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「長期経営計画 “To zero, from zero.”」を2021年５月より推進しております。」
2021年度から2030年度までの10か年計画として、国内土木・建築・建築リニューアルをコア事業、国際・不動産・新規事業を戦略事業とし、知の深化・探索、人材・デジタル技術、3つの提供価値及び5つの重点戦略を通じた企業価値向上を目指している。2030年度の目標として連結営業利益220億円以上・営業利益率5.0％以上、ROIC7.0％以上、ROE10.0％以上、D／Eレシオ0.5倍以下、自己資本比率45.0％程度等を設定している。