東急建設（1720）・施策前進
Building OS・BIMによる建物デジタル基盤の構築
FY2024に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」は2026-05-20。直近の記載はFY2026。
3記載
3年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
構造工法・BIM・プレキャストによる建築生産性向上14社が書いているテーマ・逆風0社・追い風19社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「本取組は、設計・製造・施工の各段階における効率性を考慮した「ＤｆＭＡ（Design for Manufacturing and Assembly／製造・組立容易化設計）」の概念を導入し、同概念に基づき作成したＢＩＭデータをＰＣａ工場と連携することで、サプライチェーン全体における生産性向上及び品質の安定化を図っております。」
BIMを活用したバルコニーPCaシステムを実工事に適用し、製品図作成工数を約40％、鉄筋組立工数を約15％削減する効果を確認した。2026年度以降の本格運用と構造部材への適用拡大を検討している。 - 2026-05-20前進決算説明資料
「2026年度1Q：大井町線高架下にて実証実験を開始」
Building OS・BIM等のデジタル基盤について、大井町線高架下での実証実験開始予定を示している。 - FY2024初出有価証券報告書
「当システムを起点とした建物管理に係る新たなサービスの事業化を目指します。」「2024年度内には試行～改善が終了し、2025年度からは実務での利用が可能となります。」
Building OSを技術研究所で実証し、BIMと熱流体解析の連携、建築・設備BIM積算連携、BIM-CO2連携を進めている。設備BIM積算連携は2024年度内の試行・改善終了、2025年度からの実務利用を予定している。