安藤・間（1719）・施策前進
建設生産システム・営業・購買・間接業務の変革
FY2018に初出。3回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2020。直近の記載はFY2025。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
機械施工・ICT建機・ロボット化による施工高度化26社が書いているテーマ・逆風0社・追い風33社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている26社のうち14社を表示しています。上の文は26社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「計画２年目となる当連結会計年度においては、本業である建設事業のさらなる強化のために、ＩＣＴやＡＩに関する技術開発による施工の自動化・省人化の推進や、ＢＩＭ・ＣＩＭの活用による生産プロセスの改革等を引き続き進めています。」
建設生産システムの変革を、ICT・AIによる施工の自動化・省人化とBIM・CIMによる生産プロセス改革として継続・具体化している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「⑥技術開発 ・AI・ICT・BIM/CIMを活用した生産性向上技術・管理システムの開発 ・設計・積算工程等の省人化技術の開発 ・生産性向上に資するPCa部材の活用拡大技術の開発 ・防災・減災を実現する耐震・制震技術の開発・高度化」
従来の建設生産システム、営業、購買の変革という整理から、新中期計画ではAI・ICT・BIM/CIM、設計・積算の省人化、PCa、防災・減災技術を含む技術開発中心の変革へ具体化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「③システム・業務の変革 ・建設生産システムの改善・変革 ・土木営業は強化セグメントの拡大(エネルギー分野、高速道路リニューアル分野等） ・建築営業は付加価値提案営業への転換(ライフサイクルコスト、ファシリティマネジメント等） ・購買機能の強化と調達方法の多様化」
建設生産システムの改善、土木営業の重点分野拡大、建築営業の付加価値提案への転換、購買機能・調達方法の強化を一体的な業務変革として計画している。