埋蔵量評価の不確実性と将来修正可能性
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「上表の2026年３月31日現在の確認埋蔵量総計のうち約82％に相当する部分[２]について第三者評価・鑑定を受けております。」
確認埋蔵量総計に占める第三者評価・鑑定対象割合が前年度の約70％から約82％へ上昇した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年３月31日現在 1,336 6,988 9,016 918 10,351 7,906 8 315 10,359 8,220」
確認埋蔵量は前年度の原油13,755千kL・ガス9,016百万㎥から、原油10,359千kL・ガス8,220百万㎥へ減少した。JUK売却等を反映した表で、今後のグバン鉱区参画等によりガス埋蔵量約7％増加を見込むとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、当社自身による埋蔵量評価・判断の妥当性を検証するため、上表に示した2024年３月31日現在の国内における当社及び連結対象会社の確認埋蔵量の約82％に相当する部分[１]について、Ryder Scott Company, L.P.へ第三者評価・鑑定を委託しております。海外については、Japex (U.S.) Corp.、JAPEX UK E&P Ltd.、Kangean Energy Indonesia Ltd.及びBlue Spruce Operating LLC.の埋蔵量について第三者評価を受けております。上表の2024年３月31日現在の確認埋蔵量総計のうち約60％に相当する部分[２]について第三者評価を受けております。」
第三者評価の対象割合は、確認埋蔵量総計で前年度の約47％から約60％へ、国内では約82％となった。Blue Spruceの埋蔵量も評価対象に加わっている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「埋蔵量は、元来、不確実性を内包した将来の生産可能量の見通しであり、今後新たに取得されるデータ等に基づく見直しや経済条件の変動及び国際的に認知された埋蔵量定義の変更等によって、上方にも下方にも修正される可能性があります。」
埋蔵量がデータ、経済条件、定義変更により上下修正される可能性を、確認埋蔵量の大幅減少後も継続して開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「埋蔵量は、元来、不確実性を内包した将来の生産可能量の見通しであり、今後新たに取得されるデータ等に基づく見直しや経済条件の変動及び国際的に認知された埋蔵量定義の変更等によって、上方にも下方にも修正される可能性があります。」
埋蔵量が新たなデータ、経済条件、定義変更により上下修正される可能性を継続開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「埋蔵量は、元来、不確実性を内包した将来の生産可能量の見通しであり、当社は、現時点において入手可能な地質的・工学的データ等の科学的根拠に基づき正確な評価の実施に努めておりますが、今後新たに取得されるデータ等に基づく見直しや経済条件の変動及び国際的に認知された埋蔵量定義の変更等によって、上方にも下方にも修正される可能性があります。」
確認埋蔵量の上下修正可能性を、データ・経済条件・定義変更との関係で引き続き説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「埋蔵量は、元来、不確実性を内包した将来の生産可能量の見通しであり、当社は、現時点において入手可能な地質的・工学的データ等の科学的根拠に基づき正確な評価の実施に努めておりますが、今後新たに取得されるデータ等に基づく見直しや経済条件の変動及び国際的に認知された埋蔵量定義の変更等によって、上方にも下方にも修正される可能性があります。」
確認埋蔵量の開示値について、データ、経済条件、定義変更による上下修正可能性を明示。