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三井松島ホールディングス(1518)・リスク削除

石炭価格・販売数量・外国為替の変動リスク

FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2025-H1。

30記載
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2020-Q1 – FY2022-Q1対処FY2023-Q1 – FY2024-Q22016: 220162017: 320172018: 420182019: 320192020: 520202021: 420212022: 420222023: 320232024: 22024
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025-H1削除有価証券報告書

    「2024年3月期をもってエネルギーセグメントである石炭生産及び販売事業が終了したことなどにより、売上高は29,238百万円と前年同期比10,389百万円(26.2%)の減収となりました。」

    石炭生産・販売事業が終了し、石炭価格・販売数量変動による従来のエネルギー事業の業績リスクは、現行の事業実績としては記載されていない。
  2. FY2024-Q3悪化有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、29,545百万円と前年同期比4,454百万円(13.1%)の減収となり、セグメント利益は19,600百万円と前年同期比3,414百万円(14.8%)の減益となりました。」

    石炭価格の下落が第3四半期累計のエネルギー事業に顕在化し、売上高は13.1%、セグメント利益は14.8%減少した。
  3. FY2024-Q2対処有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭生産分野における石炭価格の上昇などにより、21,895百万円と前年同期比4,100百万円(23.0%)の増収となり、セグメント利益は15,622百万円と前年同期比4,694百万円(43.0%)の増益となりました。」

    石炭価格上昇により、エネルギー事業は売上高・セグメント利益とも前年同期を上回った。価格変動リスクの悪影響は当第2四半期累計期間には緩和されている。
  4. FY2024-Q1対処有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭生産分野における石炭価格の上昇などにより、14,135百万円と前年同期比8,426百万円(147.6%)の増収となり、セグメント利益は9,482百万円と前年同期比6,693百万円(240.0%)の増益となりました。」

    石炭価格の上昇により、エネルギー事業の売上高・セグメント利益が大幅に増加し、価格変動による従来の悪影響は当四半期には緩和された。
  5. FY2023-Q3対処有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭生産分野における石炭価格の上昇などにより、33,999百万円と前年同期比21,291百万円(167.5%)の増収となり、セグメント利益は23,014百万円と前年同期比19,726百万円(599.9%)の増益となりました。」

    石炭価格の上昇により、エネルギー事業の売上高・セグメント利益が大幅に増加し、価格変動による従来の悪影響は第3四半期累計では緩和された。
  6. FY2023-Q2対処有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭生産分野における石炭価格の上昇などにより、17,794百万円と前年同期比10,617百万円(147.9%)の増収となり、セグメント利益は10,927百万円と前年同期比9,393百万円(612.0%)の増益となりました。」

    石炭価格上昇により、エネルギー事業の売上高は前年同期比147.9%増、セグメント利益は612.0%増となり、価格変動による従来の悪影響は当四半期累計では緩和された。
  7. FY2023-Q1対処有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭生産分野における石炭価格の上昇などにより、5,708百万円と前年同期比1,750百万円(44.2%)の増収となり、セグメント利益は2,788百万円と前年同期比2,227百万円(396.9%)の増益となりました。」

    石炭価格の上昇によりエネルギー事業の売上高・セグメント利益が大幅に増加し、価格変動による悪影響は当四半期には緩和された。一方、経常損益では為替差損69百万円も計上されている。
  8. FY2022悪化有価証券報告書

    「当社グループが取扱う石炭の販売価格及び販売数量は、諸外国の政治情勢(戦争・紛争や脱炭素への取組等)や経済情勢、国際市場の動向及び競合他社との競争等の影響を強く受けます。また、石炭の売買における需要家側と供給側との間の契約形態に関し、指標となるインデックス価格にリンクして価格を決定する方式が主流となりつつある等、多様化を見せており石炭の契約価格が従前に増して変動する傾向にあります。」

    従来の価格・販売数量変動リスクに加え、戦争・紛争、脱炭素の取組及びインデックス価格連動契約の広がりによる契約価格の変動拡大を明示している。
  9. FY2022-Q3対処有価証券報告書

    「セグメント利益は、石炭生産分野における石炭価格の上昇及び決算為替レート(A$/円)の円安などにより、3,288百万円と前年同期比2,061百万円(168.1%)の増益となりました。」

    石炭価格の上昇及び円安により、エネルギー事業のセグメント利益が前年同期比168.1%増となり、価格・為替変動による悪影響は当四半期累計では緩和された。
  10. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「セグメント利益は、石炭生産分野における石炭価格の上昇及び決算為替レート(A$/円)の円安などにより、1,534百万円と前年同期比360百万円(30.7%)の増益となりました。」

    石炭価格の上昇と円安により、エネルギー事業のセグメント利益は前年同期比30.7%増となり、価格変動による悪影響が当四半期には緩和された。
  11. FY2022-Q1悪化有価証券報告書

    「セグメント利益は、石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、561百万円と前年同期比68百万円(10.9%)の減益となりました。」

    石炭価格の下落によるエネルギー事業の減益が続き、セグメント利益は前年同期比10.9%減となった。
  12. FY2021悪化有価証券報告書

    「売上高は、石炭販売分野における石炭価格の下落などにより、32,985百万円と前年同期比8,025百万円(19.6%)の減収となりました。セグメント利益は、石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、1,612百万円と前年同期比1,679百万円(51.0%)の減益となりました。」

    石炭価格下落の影響が通期で顕在化し、エネルギー事業の売上高は19.6%減、セグメント利益は51.0%減となった。
  13. FY2021-Q3悪化有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭販売分野における石炭価格の下落などにより、22,968百万円と前年同期比6,717百万円(22.6%)の減収となりました。セグメント利益は、石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、1,226百万円と前年同期比945百万円(43.5%)の減益となりました。」

    石炭価格の下落が継続し、エネルギー事業の売上高は前年同期比22.6%減、セグメント利益は43.5%減となった。価格変動リスクの悪影響が拡大している。
  14. FY2021-Q2悪化有価証券報告書

    「(エネルギー事業) 売上高は、石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、17,998百万円と前年同期比2,087百万円(10.4%)の減収となり、セグメント利益は1,173百万円と前年同期比505百万円(30.1%)の減益となりました。」

    石炭価格の下落がエネルギー事業に実績として現れ、売上高は前年同期比10.4%減、セグメント利益は30.1%減となった。価格変動リスクの悪影響が続いている。
  15. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「売上高は、石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、9,934百万円と前年同期比923百万円(8.5%)の減収となり、セグメント利益は629百万円と前年同期比490百万円(43.8%)の減益となりました。」

    石炭価格の下落がエネルギー事業の売上高8.5%減収及びセグメント利益43.8%減益として実績に現れ、価格変動リスクの悪影響が拡大している。
  16. FY2020悪化有価証券報告書

    「エネルギー事業の石炭販売分野における石炭販売数量の減少及び石炭価格の下落などにより、売上高は41,010百万円と前年同期比15,711百万円(27.7%)の減収となりました。セグメント利益は、石炭生産分野における石炭価格の下落などにより、3,291百万円と前年同期比2,095百万円(38.9%)の減益となりました。」

    石炭販売数量の減少と価格下落が通期実績に現れ、エネルギー事業の売上高は27.7%減、セグメント利益は38.9%減となった。
  17. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「売上高は、石炭販売分野における石炭販売数量の減少及び石炭価格の下落などにより、29,685百万円と前年同期比12,441百万円(29.5%)の減収となりました。セグメント利益は、石炭生産分野における石炭販売数量の減少などにより、2,171百万円と前年同期比1,384百万円(38.9%)の減益となりました。」

    エネルギー事業では石炭販売数量の減少と価格下落により、売上高が前年同期比29.5%、セグメント利益が38.9%減少した。
  18. FY2020-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業における石炭販売数量の減少及び石炭価格の下落などにより、売上高は48,497百万円と前年同期比8,080百万円(14.3%)の減収となり、営業利益は1,675百万円と前年同期比1,927百万円(53.5%)の減益となりました。」

    前四半期まで顕在化していた販売数量減少に加え、石炭価格の下落も発生し、連結売上高は前年同期比14.3%減、営業利益は53.5%減となった。数量・価格変動リスクの悪影響が拡大している。
  19. FY2020-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業の石炭販売分野における石炭販売数量の減少などにより、売上高は32,509百万円と前年同期比5,272百万円(14.0%)の減収となりました。」

    石炭販売数量の減少が実績に現れ、連結売上高は前年同期比14.0%減、エネルギー事業の売上高は前年同期比29.0%減となった。数量変動リスクの悪影響が再び顕在化している。
  20. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業の石炭販売分野における石炭販売数量の減少などにより、売上高は16,722百万円と前年同期比1,755百万円(9.5%)の減収となりました。」

    石炭価格は上昇した一方、販売数量の減少が売上高の前年同期比9.5%減収として実績に現れており、数量変動の悪影響が顕在化した。
  21. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社グループが取扱う石炭の販売価格及び販売数量は、経済情勢、国際市場の動向及び競合他社との競争等の影響を受けており、その変動により当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    石炭の販売価格・販売数量の変動を業績及び財政状態に影響する主要リスクとして、年次報告でも再確認している。
  22. FY2019-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業の石炭販売分野における石炭価格の上昇及び石炭販売数量の増加などにより、売上高は377億81百万円と前年同期比74億80百万円(24.7%)の増収となりました。」

    石炭価格上昇及び販売数量増加により、前年同期まで顕在化していた価格・数量変動の悪影響は当四半期累計でも緩和された。経常利益には為替差益も計上されている。
  23. FY2019-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業の石炭販売分野における石炭価格の上昇及び石炭販売数量の増加などにより、売上高は184億78百万円と前年同期比26億51百万円(16.8%)の増収となりました。」

    石炭価格上昇・販売数量増加により、価格・数量変動による悪影響は当四半期も緩和され、売上高は前年同期比16.8%増となった。
  24. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループが取扱う石炭の販売価格及び販売数量は、経済情勢、国際市場の動向及び競合他社との競争等の影響を受けており、その変動により当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」

    石炭販売価格・販売数量の変動を業績及び財政状態に影響する主要リスクとして、年次のリスク記載でも再確認している。
  25. FY2018-Q3対処有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業の石炭販売分野における石炭価格の上昇及び石炭販売数量の増加などにより、売上高は490億37百万円と前年同期比108億68百万円(28.5%)の増収となりました。」

    石炭価格上昇・販売数量増加により、前年同期比28.5%の増収となった。前年まで顕在化していた価格・数量変動の悪影響は、当四半期累計でも緩和されている。
  26. FY2018-Q2対処有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業の石炭販売分野における石炭価格の上昇及び石炭販売数量の増加などにより、売上高は303億1百万円と前年同期比77億4百万円(34.1%)の増収となりました。」

    前期まで顕在化していた石炭価格下落・販売数量減少の影響に対し、当四半期累計では価格上昇・数量増加により増収となり、リスクの悪影響が引き続き緩和された。
  27. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業の石炭販売分野における石炭価格の上昇及び石炭販売数量の増加などにより、売上高は158億26百万円と前年同期比43億88百万円(38.4%)の増収となりました。」

    前四半期まで顕在化していた石炭価格下落・販売数量減少による悪影響は、当四半期には価格上昇・数量増加に転じ、全体業績も増収となった。一方、為替差損118百万円は計上されている。
  28. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業における石炭価格の下落及び石炭販売数量の減少などにより、売上高は381億69百万円と前年同期比73億65百万円(16.2%)の減収となり、2億79百万円の営業損失(前年同期は10億12百万円の営業利益)となりました。」

    石炭価格下落・販売数量減少の影響がさらに累計実績に表れ、売上高が前年同期比16.2%減、営業損失279百万円となった。為替差損173百万円も計上している。
  29. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の業績につきましては、エネルギー事業における石炭価格の下落及び石炭販売数量の減少などにより、売上高は225億97百万円と前年同期比78億79百万円(25.9%)の減収となり、6億75百万円の営業損失(前年同期は4億42百万円の営業利益)となり、経常損益は6億88百万円の損失(前年同期は7億60百万円の経常利益)となりました。」

    石炭価格下落・販売数量減少の影響が累計期間の実績として現れ、エネルギー事業の売上高は前年同期比41.0%減、セグメント損失は724百万円となった。
  30. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「一方で燃料事業の業績は、石炭価格や外国為替等の外部要因の変動に大きく左右され、また昨今は、再生可能エネルギーやシェールガス等エネルギー資源を取り巻く構造変化も進んできております。」

    当四半期には石炭価格の下落、販売数量の減少、為替差損が実績に表れ、売上高は前年同期比22.4%減、経常損失は4億36百万円となった。
一緒に動いた変遷

「石炭価格上昇・販売数量増加によるエネルギー事業の業績回復」は、この変遷が動いた29回のうち18回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1898754★123456
  1. ★この変遷
  2. 1石炭価格上昇・販売数量増加によるエネルギー事業の業績回復18回
  3. 2為替換算調整勘定の減少による純資産・包括利益への影響9回
  4. 3実質無借金・高自己資本比率による財務健全性8回
  5. 4M&A等による新規事業育成・生活関連事業の拡大7回
  6. 5新規事業の育成による収益の安定化・多角化5回
  7. 6電子部品分野の受注減少による生活関連事業の減益4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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