地盤技術の研究開発強化による高品質化・高付加価値化
FY2019に初出。19回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに1社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は18,731千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額を18,731千円と記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は15,284千円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費総額を15,284千円と記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、継続的に行っている地盤改良技術の適用範囲拡大および生産性の向上を目的とした工法・設備の開発および改良体の撤去・破砕工法、およびリアルハプティクス技術（力触覚）を活用した簡易土質判定ツールについて研究開発活動を行いました。」
地盤技術の研究開発について、工法・設備の開発、改良体の撤去・破砕工法、リアルハプティクスを用いた簡易土質判定ツールへ具体的なテーマが広がった。研究開発費総額は37,745千円であった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34,189千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費総額を34,189千円と記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は29,994千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を29,994千円と記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は59,568千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費総額を59,568千円と記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は37,468千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を37,468千円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は11,263千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を11,263千円と記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「地盤改良事業では、新しい価値の創造、品質並びに生産性の向上、環境整備を目的として継続的な研究開発を行っており、その主な項目として地盤の耐震化技術の開発、既存技術の適用範囲拡大並びに生産効率の向上などが挙げられます。具体的な研究開発活動といたしましては、従来より継続的に行っている地盤改良技術の適用範囲拡大および生産性の向上を目的とした工法の開発並びに防災・減災に関する技術の開発についても、当連結会計年度においても継続しておこなっております。」
耐震化、既存技術の適用範囲拡大、生産性向上、防災・減災技術の研究開発を継続している。研究開発費総額は17,478千円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,223千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を4,223千円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1,031千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を1,031千円と記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は708千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を708千円と記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「システム開発事業では、ＡＩやＩｏＴで続々と登場する新たな技術を活用し高品質化を図ることで、利用者の利便性の向上、顧客への提案力向上を目的として研究開発を行っております。具体的な研究開発活動としては、既製機器に通信網の拡張技術を付加し、設置場所に制限なく利用できる製品を開発しました。」
AI・IoTを活用した研究開発について、既製機器に通信網の拡張技術を付加し、設置場所の制約を減らす製品を開発したという具体的成果が示された。年度の研究開発費は4,421千円。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3,270千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費総額を3,270千円と記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,922千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を2,922千円と記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、建設テック事業では、ＧＮＳＳ（全球測位衛星システム）による位置情報の精度向上に伴う測量作業の少人数化や、各種ドローンを利用した建築検査など、さらに省力化や自動化を企図した新商品の開発を行っています。」
従来の地盤耐震化・適用範囲拡大等に加え、GNSS・ドローンを用いた省力化・自動化商品の開発を示した。年間研究開発費は4,949千円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は4,163千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費総額を4,163千円とし、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2,348千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費総額を2,348千円と記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「地盤改良事業では、新しい価値の創造、品質並びに生産性の向上、環境整備を目的として継続的な研究開発を行っており、その主な項目として地盤の耐震化技術の開発、既存技術の適用範囲拡大並びに生産効率の向上などが挙げられます。」
耐震化技術、既存技術の適用範囲拡大、生産効率向上を研究開発テーマとして明示した。