ストック・オプション行使による株式価値の希薄化
FY2016に初出。16回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2025。
robot homeがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。68社中37社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに18社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「② 【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
当連結会計年度末にストックオプションおよびその他の新株予約権等がないことを再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「① 【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。 ② 【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
当第1四半期会計期間末にストックオプションおよびその他の新株予約権等がないことを再確認している。 - FY2023対処有価証券報告書
「権利確定前(株) 前連結会計年度末 716,000 付与 ― 失効 716,000 権利確定 ― 未確定残 ―」
第3回新株予約権の権利確定前716,000株が全て失効し、当連結会計年度末の未確定残はなくなった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「① 【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。 ② 【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
当第3四半期会計期間末にストックオプションおよびその他の新株予約権等がないことを再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「① 【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。 ② 【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
当第2四半期会計期間末にストックオプションおよびその他の新株予約権等がないことを再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「① 【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。 ② 【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
当第2四半期会計期間について、新たなストックオプション制度およびその他の新株予約権等の記載がないことを再確認している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「第３回新株予約権 716,000 (注）１」
2021年7月に付与された新株予約権について、10,000株が失効し、2021年12月末の未確定残は716,000株となった。営業利益10億円超などの条件付きで将来の希薄化可能性が残っている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期会計期間において発行した新株予約権は、以下のとおりであります。 決議年月日 2021年７月16日 付与対象者の区分及び人数(名) 当社取締役 ３ 当社従業員 24 新株予約権の数(個) 726,000 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数（株） 普通株式 726,000」
新たに726,000個、普通株式726,000株を対象とする新株予約権を発行し、将来の株式希薄化可能性が再び生じた。なお、本 filing では権利行使による株式発行自体は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「① 【ストックオプション制度の内容】 該当事項はありません。 ② 【その他の新株予約権等の状況】 該当事項はありません。」
当第1四半期末にストックオプションおよびその他の新株予約権がないことを再確認している。 - FY2020対処有価証券報告書
「権利行使 960,000 失効 176,000 未行使残 ―」
第1回新株予約権について、960,000株が権利行使され、176,000株が失効し、期末の未行使残はない。第2回新株予約権も510,000株が失効し、潜在株式が残っていない。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年７月１日～2020年９月30日 （注） 960,000 91,127,000 9,600 7,296,022 9,600 7,206,540 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2020年7月から9月に新株予約権の行使により発行済株式数が96万株増加し、発行済株式総数が9,112万7千株となった。希薄化事象の発生が続いている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日（注）1,400,000 90,167,000 14,000 7,286,422 14,000 7,196,940 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
2019年7月から9月に新株予約権の行使により発行済株式数が140万株増加し、発行済株式総数は9,016万7千株となった。希薄化事象が継続して実現している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日からこの四半期報告書提出日までの間に、新株予約権の権利行使により、発行済株式数が2,608,000株増加しております。」
新株予約権の権利行使に伴う発行済株式数2,608,000株の増加を、当四半期にも実績として記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「平成30年７月１日からこの四半期報告書提出日までの間に、新株予約権の権利行使により、発行済株式数が2,608,000株増加しております。」
新株予約権の権利行使による発行済株式数2,608,000株の増加が実際に発生したことを記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における当社の新株予約権による潜在株式数は1,882,600株であり、発行済株式総数15,811,800株の11.91％に相当しております。」
潜在株式の割合は前回の14.72％から11.91％へ低下したと記載されている。希薄化可能性自体は継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末現在における新株予約権による潜在株式数は2,251,200株であり、発行済株式総数15,290,200株の14.72％に相当しております。」
新株予約権による潜在株式数を2,251,200株、発行済株式総数に対する割合を14.72％と数値化し、行使時の希薄化可能性を記載している。