経営資源の最適化と効率化
FY2017に初出。11回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2024前進有価証券報告書
「エンジニアリング部門においては、DXの活用により国内設計部門との一体化のもと、現在注力している技術力強化及び技術員の増員等が新規顧客の獲得に寄与し、順調に推移いたしました。」
DXによる国内設計部門との一体化、技術力強化、技術員増員が新規顧客獲得に寄与したという事業上の成果が示された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「注力分野であるエンジニアリング事業では、設計拠点を５拠点体制とし、設計人員も2023年８月期末の220名から30名増員し、現在約250名となりました。さらに300名体制の早期構築に向けて増員を進めるとともに、専門教育により技術力強化やBIM*４要員拡大に取り組んでおります。」
経営資源の最適化・体制強化について、設計人員を220名から約250名へ増員し、設計拠点5拠点、300名体制、専門教育、BIM要員拡大を組み合わせた取り組みの進展を示している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「注力分野であるエンジニアリング事業では、設計拠点を５拠点体制とし、設計人員も2023年８月期末の220名から20名増員し、12月末では240名となりました。さらに300名体制の早期構築に向けて増員を進めるとともに、専門教育により技術力強化やBIM*３要員拡大に取り組んでおります。」
経営資源の最適化・体制強化が、設計拠点5拠点化、設計人員の220名から240名への増員、300名体制およびBIM要員拡大として進展している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「このようなDX化をベースに、220人から300人への増員やロンアン地域及びカントー市への拡大、BIM導入など、更なる体制強化に取り組んでいます。」
ベトナム設計積算部門の増員計画の基準が220人から300人と示され、ロンアン・カントーへの拡大およびBIM導入と組み合わせて説明されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「ベトナムの設計積算部門では、コロナ禍で取り組んできたDXを進化させるとともに、2020年12月のロンアン支店開設に続き、カントー支店を2022年10月に開設し、現状の190名から早期に300名への増員を実行し、事業の拡大を図ってまいります。」
ベトナム設計積算部門について、カントー支店の開設と190名から300名への増員を具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「このようなDX化をベースに、180人から300人への倍増やメコンデルタ地域への拡大、BIM導入など、更なる体制強化に取り組んでいます。」
経営資源の最適化が、ベトナム設計積算部門の人員を180人から300人へ倍増する計画、メコンデルタへの拡大、BIM導入として具体化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、JESCO HOA BINH ENGINEERING JOINT STOCK COMPANYでは、ホーチミン市の大型集合住宅の投資抑制があったものの、要員削減（65名）や新たな大規模リゾート施設の電気設備工事への取組等により損失を縮小しました。」
経営資源の最適化について、JESCO HOA BINHで65名の要員削減と新たな大規模リゾート施設工事への取組を実施し、損失を縮小した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「さらに、ベトナムの設計積算部門では、DX化により仮想空間での国内設計部門との一体化が可能となり、昨年12月メコンデルタに新たな拠点を設立すると共に、設計要員を125名から165名へと増強いたしました。」
経営資源の最適化が、DXによる国内設計部門との一体化、メコンデルタ拠点の設立、設計要員の125名から165名への増強として具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「このようなDX化をベースに、現状160人を300人に倍増するとともに、メコンデルタ地域への拡大、BIMソフトの導入など体制をさらに強化してまいります。」
経営資源の最適化が、設計部門の人員を160人から300人へ倍増する計画、メコンデルタ地域への拡大、BIM導入として具体化している。 - FY2018前進有価証券報告書
「こうした人材資源開発及び資金資源の最適配分を進め、業績拡大を目指してまいります。」
経営資源の最適化が、人的資源開発と資金資源の配分という具体的な管理課題として展開されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「人的資源・物的資源・資金力・情報・信用などを最適化することを通じて、経営の基盤強化を図ってまいります。」
人・物・資金・情報・信用を経営資源として洗い出し、事業・エリア拡大に合わせて最適化する課題を新たに独立項目として掲げている。