人材採用・広告宣伝・3D設備投資等の先行投資
FY2017-Q2に初出。25回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。19社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに9社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を含む先行投資について、活動状況に重要な変更がないと再確認している。 - 2026-03-12前進決算
「積算体制の整備により粗利率の高い工事の選択受注を推進したことに加え、工法や工程管理の工夫による収益性の改善に努めた結果、利益率が向上し」
積算体制の整備、選択受注、工法・工程管理の改善を具体的な収益力向上策として開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、当社の「脱炭素アクションプラン2025」において重点戦略として掲げている取り組みとして、クレーンレール検査ロボットの機能向上・多規格化、AI開発プロジェクト、及びソフトウェア機能開発費用であります。」
先行投資・研究開発の対象が、クレーンレール検査ロボットの機能向上・多規格化、AI開発、ソフトウェア開発へ広がり、研究開発費は59,753千円となった。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は19,263千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の金額を19,263千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、当社の「脱炭素アクションプラン2025」において重点戦略として掲げているＤＸプラントソリューションの取り組みとして、クレーンレール計測ロボットの機能向上を目的とした改造およびAutoCADのアドオンソフトである「AUSE（アウゼ）」の機能改修を行った費用であります。」
先行投資・研究開発について、対象がクレーンレール計測ロボットの改造とAUSEの機能改修に具体化され、研究開発費総額14,299千円を開示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は3千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を3千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12,897千円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を12,897千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、販売費及び一般管理費において継続して人材採用・研究開発・広告宣伝等の投資を行ったことなどが影響し、営業利益は75,320千円（同53.4％減）、経常利益は144,938千円（同47.1％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は67,506千円（同69.3％減）となりました。」
人材採用、研究開発、広告宣伝への継続投資を、販売費及び一般管理費の増加と利益減少の要因として再確認している。研究開発活動の金額は9,560千円である。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は13,910千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第３四半期連結累計期間の金額を13,910千円と開示している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は8,510千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の金額を8,510千円と開示している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は410千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第1四半期連結累計期間の金額を410千円と開示している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費は、当社のプラント解体事業における株式会社イクシスとの共同による「クレーンレール検査ロボット」の開発費用であります。」
研究開発と人材関連投資を継続し、当連結会計年度の研究開発費総額は9,187千円であると開示している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は7,742千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を7,742千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は500千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の金額を500千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「研究開発や人材採用などの積極的な投資を行った結果」
研究開発や人材採用への積極的投資を継続し、売上高減少とともに販売費及び一般管理費の増加要因となったと説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は18,303千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第3四半期連結累計期間の金額を18,303千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は12,130千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当第2四半期連結累計期間の金額を12,130千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は6,000千円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動を継続し、当四半期の金額を6,000千円と開示している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「一方利益面におきましては、人材採用等の先行投資による販売費及び一般管理費の増加等により営業利益は220,943千円、経常利益は220,474千円となりました。 当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9,905千円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
人材採用等の先行投資による販管費増加を継続して記載し、研究開発費9,905千円と研究開発活動に重要な変更がないことを開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は9,905千円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発を含む先行投資を継続しており、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を9,905千円と開示している。研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「人材採用等の先行投資による販売費及び一般管理費の増加や営業外費用における東京証券取引所市場第一部上場に伴う株式公開費用の計上などにより前事業年度を下回り」
人材採用等の先行投資が継続し、販売費及び一般管理費の増加要因として記載されている。研究開発費の総額は8,761千円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「利益面におきましては、人材採用等の先行投資による販売費及び一般管理費の増加や営業外費用において東京証券取引所市場第一部上場に伴う株式公開費用の計上などはあるものの、前年同期を上回り、営業利益は229,829千円（同27.8％増）、経常利益は216,870千円（同17.2％増）、四半期純利益は150,731千円（同22.6％増）となりました。なお、当第３四半期累計期間の研究開発費の総額は5,724千円であります。」
人材採用等の先行投資による販管費増加を引き続き記載している。研究開発費は当第３四半期累計期間で5,724千円と開示されたが、利益は前年同期を上回った。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「一方、利益面におきましては、当第２四半期会計期間に完成した大型工事において外注費が増加したこと、また、人材採用、研究開発等の先行投資により販売費及び一般管理費が増加したことなどにより、前年度を下回り、営業利益は163,121千円（同29.5％減）、経常利益は164,117千円（同29.7％減）、四半期純利益は110,662千円（同27.9％減）となりました。」
先行投資の内容が、前回までの人材採用・広告宣伝・3D設備投資から、人材採用・研究開発等として記載されている。また、先行投資による販売費及び一般管理費の増加が利益減少要因として明示されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「（2）事業領域３本柱（工事・３Ｄ・人材）の確立」
前回の先行投資による利益への影響という説明から、今回は工事・3D・人材を事業領域の三本柱として確立する戦略へと位置付けが広がっている。設備投資については、当事業年度に総額30,265千円を実施し、3D計測機器や情報処理ソフトウェアを取得している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「また、利益面におきましては、人材採用、広告宣伝、３Ｄ設備投資等の先行投資により前年を若干下回り」
人材採用、広告宣伝、3D設備投資を先行投資として実施していると初めて記載している。会社は、これらの投資により営業利益、経常利益、四半期純利益が前年同期を下回ったと説明している。