半導体供給不足等による事業・業績下振れリスク
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2025。
ミライト・ワンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
- FY2025対処有価証券報告書
「物品不足が生じていない工程を優先的に進めるなど、工期延伸を最小化するための工程管理を綿密に行っています。また、建設コストの上昇については、原材料価格上昇時の条件の契約条項への盛り込み、工事価格への転嫁等の対策を実施し、リスクの低減に努めております。」
資材供給・価格上昇リスクへの対応について、工程の優先管理、価格変動条項、工事価格への転嫁を具体的な軽減策として記載した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「四国通建は、官公庁からの端末含むシステム系受注等の獲得や大型工事の着実な完工等による売上確保に取り組んだものの、高度無線環境整備推進事業による光ファイバ整備工事の減少や公共案件の失注等に加え、工事部材の納期遅れや価格の高騰など外的要因による影響により」
供給不足・価格上昇リスクが、工事部材の納期遅れや価格高騰による事業実績への影響として実際に発生した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢の長期化に加え、円安の進行、燃料や原材料をはじめとする物価の上昇、サプライチェーンの制約など、引き続き注視する必要があります。」
サプライチェーンの制約に加え、ウクライナ情勢の長期化、円安、燃料・原材料価格の上昇が事業環境上の懸念として記載された。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、ウクライナ情勢の長期化や中国での経済活動の抑制等による原材料・燃料価格の高騰、サプライチェーンの混乱、加えて、急激な円安の進行など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
半導体供給不足等に加え、ウクライナ情勢、中国の経済活動抑制、原材料・燃料価格高騰、サプライチェーン混乱、円安を業績下振れ要因として記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢等による半導体供給不足、原材料・エネルギー価格の高騰、サプライチェーンを通じた影響等、先行き不透明な状況が継続することが懸念される」
半導体供給不足に加え、ウクライナ情勢、原材料・エネルギー価格高騰が業績下振れリスクとして追加・具体化された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「今後につきましても、感染症の動向や半導体供給不足、原材料価格の高騰などサプライチェーンを通じた影響による下振れリスクに注意する必要があります。」
半導体供給不足に加え、原材料価格の高騰をサプライチェーン経由の業績下振れリスクとして追加し、リスク要因が広がった。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「今後につきましても、感染症の動向や半導体供給不足などサプライチェーンを通じた影響による下振れリスクに注意する必要があります。」
新型コロナウイルス感染症とは別に、半導体供給不足などサプライチェーンを通じた業績下振れリスクを初めて明示した。