サステナビリティ中長期経営計画
FY2018に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中19社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに19社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、GRIやISO26000等の国際基準や自社・他社のマテリアリティを基に抽出した484の候補項目を、事業影響と社会影響の観点から重要度を評価し、43項目を評価対象項目(ショートリスト)としました。…最終的に9項目のマテリアリティを特定しました。」
サステナビリティ中長期計画・MNVの枠組みを、新中期計画の9マテリアリティ、2030年KGI・KPI、サステナビリティ推進委員会による進捗管理へ具体化した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいては、中期経営計画「海といのちの未来をつくる MNV 2024」の最終年度を迎え、長期経営ビジョンの実現に向けて、引き続き「経営戦略とサステナビリティの統合」「価値創造経営の実践」「持続的成長のための経営基盤強化」に取り組んでまいりました。」
サステナビリティを経営戦略と一体で進めるMNVの枠組みを、計画最終年度にも継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいては、長期経営ビジョンの実現に向けて、引き続き「経営戦略とサステナビリティの統合」「価値創造経営の実践」「持続的成長のための経営基盤強化」に取り組んでまいりました。」
サステナビリティを経営戦略と一体で進める方針を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「以上の長期経営ビジョンの実現に向けて、「経営戦略とサステナビリティの統合」「価値創造経営の実践」「持続的成長のための経営基盤強化」に取り組んでまいります。」
MNVの枠組みにおいて、経営戦略とサステナビリティの統合、価値創造、経営基盤強化を継続して推進している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「経営戦略とサステナビリティを一体として実現する、当社グループの価値創造のあり方として、Maruha Nichiro Value(MNV)を定義」
従来のサステナビリティ中長期経営計画を、新中期経営計画「MNV 2024」の経営戦略と一体化する枠組みへ再整理した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、最終年度を迎えた中期経営計画「Innovation toward 2021」の基本的な考え方である「企業価値の向上と持続的成長」の実現のため、「収益力の更なる向上」「成長への取り組み」「経営基盤の強化」の3つの経営戦略に引き続き取り組むとともに、「サステナビリティ中長期経営計画」及び「コーポレートブランディング活動」についても推進してまいりました。」
サステナビリティ中長期経営計画への取り組みを、中期経営計画の最終年度にも継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「「サステナビリティ中長期経営計画」及び「コーポレートブランディング活動」についても推進してまいりました。」
サステナビリティ中長期経営計画への取り組みを、中期経営計画の最終年度にも継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「重点課題(マテリアリティ)…安全・安心な食の提供、持続可能な調達の実践、海洋資源の保全、ダイバーシティの推進と働き方改革の実施、地球温暖化対策、循環型社会の構築など」
サステナビリティ中長期経営計画について、重点課題の項目、機会・リスク、主要な取り組みを一覧化し、具体的な実施内容を拡充して開示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループでは中期経営計画「Innovation toward 2021」の基本方針である「企業価値の向上と持続的成長」の実現のため、「収益力の更なる向上」「成長への取り組み」「経営基盤の強化」の3つの経営戦略への取り組みを推進するとともに「サステナビリティ中長期経営計画」及び「コーポレートブランディング活動」に引き続き取り組んでまいりました。」
サステナビリティ中長期経営計画への取り組みを継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「サステナビリティ中長期経営計画」及び「コーポレートブランディング活動」に引き続き取り組んでまいりました。」
サステナビリティ中長期経営計画への取り組みを継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「持続的な企業価値の向上に取り組む企業グループとして、事業活動を通じた経済価値の創造とともに、社会価値、環境価値の創造にこれまで以上に注力していくことで、人類社会が直面する社会課題の解決に貢献します。」
新中期計画と併せて、経済価値だけでなく社会価値・環境価値の創造に注力するサステナビリティ中長期経営計画を初めて明示した。