米国のハイテク株安を背景に日経平均は朝方急落したが、後場は下げ渋り、終盤にかけて下落幅を縮小。大引けは407.59円安となり、TOPIXは小幅高だった。
前週末の米国市場の動揺を受け、日本市場は19日午前に日経平均が大幅に売られて取引を開始した。AI関連への警戒感や原油高などを背景に、日経平均は一時1400円を超える下落となった。
午前の売りを受けた後、日経225先物の買いなどが入って下げ幅を縮小。半導体関連やAI関連株の売りが続く一方、通信や小売、資源関連は一部堅調だった。大引け前には日経平均が戻りの分を失速し、64,000円台半ばへ回復する場面もあった。
大引け時点で日経平均は前日比407.59円安の64,916.70円。東証プライムの売買高は約20億6,192万株、売買代金は約6兆7,835億円だった。個別にはリクルートHDやベイカレント、キオクシアHD、KDDI、豊田通商などが上昇した一方、東エレクやファーストリテ、ソフトバンクGなどが下落した。