日経平均は大幅反落、米ハイテク株安を受け半導体関連が軟調

19日の東京市場は日経平均が大幅反落となり、前日の米株安の流れを受けて寄り付きから売りが先行した。前場の取引前半には下げ幅が拡大し、一時は日経平均が1400円を超えて下落したが、その後は下げ渋る動きとなり、64534.03円で前引けを迎えた。

米市場ではダウが名目安値圏で推移する一方、ナスダックはAI関連企業の資金調達懸念などを背景に大幅に下落。FRBのウォーシュ議長が利上げ見通しを示さなかったことも相場の重荷となり、米ハイテク株の売りが東京市場にも波及した。

個別銘柄の動向では、アドバンテスト、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、ファーストリテイリング、TDK、村田製作所などの大型株が軒並み下落。一方でベイカレント・テクノロジー、KDDI、テルモ、リクルートHD、伊藤忠商事、キオクシアHD、ニトリHD、セコム、三菱商事、コナミHD、花王、イオンなどが上昇して指数の押し上げ材料となった。

業種別では鉱業・海運・石油・石炭製品が堅調さを見せた一方、非鉄金属・電気機器・銀行業などが下落。後場は半導体関連株の売り圧力を警戒しつつ、マイナス圏でのもみ合い展開が想定され、アジア市場の動向や米株価指数先物の動向が注目される。