日経平均は反発してプラス圏で推移したが、上げ幅は限定的だった。前場の取引は米国株安の影響を受けつつも、午後に入って買い戻しが進んだ。
日経平均は終値ベースで前場を225.90円高の65495.23円で終え、出来高概算は約10億株を超えた。前日9月8日の米国株式市場が下落した影響を受けつつ、日経は寄り付きで売りが先行したが、原油上昇を背景に石油・資源関連株へ買いが入り、徐々にプラス圏を回復した。
午前中の動きは、寄り付き後に下げ渋り、前引けにかけて65400円台で推移した。米国市場の動向を横目に、原油高や長期金利の動向が投資家心理に影響を与え、資源関連の銘柄が相対的に支えとなった。
個別ではエネルギー・資源関連の銘柄が相対的に上昇し、非鉄金属セクターにも買いが集まった。一方で、一部の大型株や成長株は依然として重荷となる局面が見られ、相場全体の上昇には限界感が残った。
後場は前引け水準を挟んだもみ合いが見込まれ、米国の対イラン緊張の動向と原油相場の変動が引き続き市場心理の焦点となる見通し。資源・エネルギー関連が指数を支える一方、中東情勢の悪化による原油高の影響には注意が必要とされている。