米長期金利の上昇を背景にドル買いが進み、日米金利差拡大でドル円は一時158円30銭まで上昇。日銀総裁の発言が焦点となり、今後の動きはその発言次第となる見通し。
ニューヨーク市場ではGPIFが基本ポートフォリオ検証を議論しなかったとの一部報道を受け、国内資金の円買い戻し観測が後退。米10年債利回りが一時5.3472％前後まで上昇し、日米金利差の拡大を背景にドル買いが強まった。ドルは日通しで158円30銭（158.297円）まで上昇し、ユーロは財政不安を背景に弱含み、ドル高が進行した。
本日6日のアジア時間は利上げ警戒の一部後退を受けてもドル高の流れが続くとの見方がある。ドル円は157円台前半での推移が想定され、東京市場の午後に控える日銀総裁発言のトーン次第でショートカバーの再燃や再び158円台を試す展開になる可能性がある。欧州市場では独新規受注や英建設業PMI、NY市場では米貿易収支などの発表・講演が多く、米金利関連の材料次第で上値の動きが左右される見込みである。
今回の動きの焦点は日銀総裁の発言の内容とその距離感であり、円の売りが一段と進むかどうかを見極める局面になる。市場関係者は植田総裁の姿勢次第で円買い戻しの警戒感が強まる可能性を指摘しており、米指標や欧州情勢の動向もドルの方向感を決定づける要因として挙げられている。
今後のポイントとしては日銀総裁発言を巡る市場の反応と、FRB副議長や地区連銀総裁の発言・米指標の公表状況がドル円の短期の動きを左右する点が挙げられる。投資判断を目的とせず、材料の展開を注視する姿勢が継続される見通しだ。